論文・プレプリント

Shen Mao, Pengwei Fang, Yan Zhu +2

本レビューは、CCUSのうちCO2地質利用・貯留（CGUS）の効率向上に向けたナノ材料の応用可能性を整理する。金属酸化物、炭素系、二酸化ケイ素などの無機ナノ材料の特性と機能化の可能性を概観し、安定性・スケール生産・環境リスクといった実装上の課題を指摘する。今後の研究方向と技術的基盤を提示する。

Menghan Ge

中国30省の2011〜2020年パネルデータを用い、デジタル経済の発展がエネルギー強度を有意に低下させることを実証した研究。資源依存度や地域による異質性も示し、非資源省・西部地域で削減効果がより顕著である。デジタル化とグリーン化の協調、地域別エネルギー転換政策への実証的示唆を提供する。

Dami Moon, Sumiaki Kusahata, Yoshihiro Kawahara

本研究は、C2Cプラットフォーム上の非構造化UGCからVision-Language Modelを用いて素材組成やサイズなどの製品属性を抽出し、製品別GHG排出量を自動算出する手法を提案・検証した。3,500件のアパレル出品に適用し、サイズ抽出92.3%、素材組成81.6%の精度を達成、平均排出量は11.9 kg-CO2eq/点と算出された。素材選択の影響を可視化し、EUのデジタル製品パスポート（DPP）等の政策に対応する情報透明性向上…

Brahim Gaies, Ezzeddine Boussoura

本稿は、グリーンウォッシングやラベル論争を背景に、企業のRSEパフォーマンスをESGスコアで測る従来手法の限界を指摘する。スコアは手法の不一致や更新遅延を抱え、急な評判悪化に対応できない。そこで金融行動論と組織論、テキスト計量の進展を踏まえ、市場が実際に織り込む「ESGセンチメント」を代替的評価枠組みとして提唱する。

Nurmalys Nurmalys, Yeasy Darmayanti

インドネシア証券取引所上場の石炭鉱業25社・100観測を対象に、制度的圧力と規制的圧力がサステナビリティ報告に与える影響を検証。従業員圧力と政府圧力は報告に正の有意な効果を持つ一方、株主圧力は有意でなかった。取締役会のジェンダー多様性はいずれの圧力と報告の関係も調整しないことが示された。

Mohamad Iruwan Ghuslan, Maizura Meor Zawawi, Nurfarizan Mazhani Mahmud +2

本論文は、サステナビリティ報告が企業評判を高める関係を、ステークホルダー理論と正当性理論に基づき整理した概念的レビューである。ASEAN諸国に焦点を当て、取締役会の女性比率が高いほど報告と評判の正の関係が強まるとする調整効果を提案する。実証分析に向けた概念枠組みと命題を構築し、ASEAN固有のガバナンス・ジェンダー多様性の研究ギャップを埋めることに貢献する。

Khurram Ashfaq, Kainat, Nasir Abbas* +1

サステナビリティ報告コンプライアンスとAIの知的活用能力が企業業績に与える影響を、CSRパフォーマンスの媒介とAI統合型リーダーシップの調整効果を通じて検証した研究。PLS-SEMによる356件の分析から、報告コンプライアンスとAI能力はいずれもCSRパフォーマンスを高め、CSRパフォーマンスが企業業績を押し上げることが示された。さらにAI支援型リーダーシップがこれらの関係を強める調整効果を持つことを明らかにし、報告プロセス・AIツール…

Berna N. Yılmaz, Şeyha Baran Erdoğan

トルコ企業のサステナビリティ・コンプライアンス報告を分析し、企業が第三者検証の難しい主張を過大に記載する傾向を実証的に示した研究。検証可能性の低い開示項目ほど誇張が生じやすいことを示唆し、開示の信頼性確保における保証・検証の重要性を浮き彫りにする。

Jasmin Lin, Jacob Peng

TSMCを題材に、米国での差別集団訴訟が係争中であるにもかかわらず、財務報告（Form 20-F）とサステナビリティ報告の双方で開示されない状況を扱う教育用ケース。IAS 37の偶発債務とSASB/ISSB基準を踏まえ、二重重要性の観点から訴訟をESG報告でどう開示するかを学生に考えさせる。

Hyunwoo H. Lee, Kee Kyung Kang, Gilzae Lee +1

農業分野の炭素削減成果を企業のESG開示にどう接続するかを、国内外の事例分析を通じて検討した研究。特にサプライチェーン内の削減（インセッティング）とバリューチェーン外削減（BVCM）を制度的に区別することの重要性を論じる。Scope 3算定・開示の実務設計に示唆を与える。

Rizka Achmaditika, Hafriz Rifki Hafas, Teguh Setiawan

インドネシア証券取引所上場の銀行27社・2022〜2025年のパネルデータを用い、ESG開示が企業価値に与える影響と利益成長の調整効果を検証した実証研究。ESG開示と利益成長はいずれも企業価値に正かつ有意に影響し、利益成長はESG開示と企業価値の関係を強める方向に調整することが示された。新興国銀行セクターにおけるESG開示の投資家認知効果を示す証拠を提供する。

Agus Budiono

本論文は、海上輸送の脱炭素化と物流レジリエンス強化を両立させるグリーンポート管理戦略を、文献ベースの定性分析で検討した。再生可能エネルギー導入、港湾電化、低・ゼロ炭素燃料、省エネ、デジタル化、グリーンインフラ、環境モニタリング、ステークホルダー協働が排出削減と適応能力向上に寄与することを示す。技術・運用・組織・ガバナンス・環境の各次元を統合したフレームワークを提示し、孤立した施策ではなく調整された介入が必要だと論じる。

Guowei Xing, Yifeng Li, Ruochen Xiong +2

超臨界水ガス化と逆水性ガスシフトを組み合わせたメタノール・熱のポリジェネレーションシステムを、エネルギー・エクセルギー・経済性・炭素フットプリントの4指標で評価した研究。システム全体の効率とCO2排出特性を定量化し、脱炭素型メタノール製造の実現可能性を検討している。

Tommaso Russo, Maria Silvia Labriola, Carmen Ferrà +4

EU年次経済報告と漁業依存情報データベースを統合し、2013〜2022年の地中海・黒海トロール漁業について燃料消費・燃料コスト・エネルギー効率指標を0.5度グリッドで空間的に整備したデータ記述論文。漁法・漁具・船長別から全トロール船団集計まで4種のデータセットを提供し、AISデータと実証的燃料消費関係で検証している。

Beata Łaźniewska-Piekarczyk, Patrycja Miera, Mateusz Moskal +1

ポルトランドセメント系とアルカリ活性化系のコンクリート6種・モルタル4種を、openLCAとCML-IA手法でカドル・トゥ・ゲート評価した研究。CEM III/BコンクリートはCEM I比でGWPを54.8%削減、スラグ・フライアッシュ系アルカリ活性化コンクリートは71.9%削減、CEM III/Cモルタルは76.6%削減を達成した。一方、一部のアルカリ活性化系は毒性・生態毒性・資源関連の影響が大きいことを示し、炭素のみでなく複数影響カ…

C Kennedy, M Kavanagh, A Saleh +3

アイルランドの高齢者コホート(TILDA)を用い、高血圧治療における固定用量配合剤(FDC)の利用率ギャップを推計。FDC普及により服薬アドヒアランス改善と入院減少を通じ、人口100万人あたり年17.82ktCO2eqの削減が可能と試算した。心血管疾患予防におけるFDCの環境影響を初めて定量化した研究である。

IE Lopes, M Mueller, E Suzuki +4

OECDの産業連関モデルと医療支出データを用い、OECD諸国の病院セクターGHG排出量を推計した混合研究。病院は一人当たり153.2kg CO2-e、医療システム排出の約30%を占め、国間差は構造・ガバナンス要因に起因する。脱炭素には病院・医療システム・構造の多層的介入が必要と結論づける。

Aixiang Xu, Ruiqi Wang, Qi Yang +4

PEMFC（固体高分子形燃料電池）とCMR（接触メタン改質）を組み合わせたカスケード型のニアゼロ炭素排出システムを対象に、エクセルゴエコノミック・エクセルゴ環境・炭素生態の各手法で評価し最適化する研究。熱力学的効率とコスト・環境負荷を統合的に分析し、システム設計の改善余地を示す。水素・燃料電池による脱炭素化の実装可能性を定量評価する点に意義がある。

Li Zhenxing, Wenxing Chen, chen bing yu +7

CuOナノキューブにランタニド単原子を導入した触媒を合成し、CO2電解還元における非対称C–Cカップリングを検討した研究。アンペア級の電流密度で多炭素生成物への変換を実現し、10時間の安定運転を確認。in-situ分光とDFT計算により、ランタニド単原子の電子効果が性能差の起源であることを示した。

Loso Judijanto

オイルパーム残渣（EFB、PKS、繊維、葉、幹）をバイオ炭・活性炭の原料へ転換する可能性を2020年以降の文献で整理した定性的レビュー。原料組成と熱化学処理条件が炭素収率・芳香族性・細孔構造・吸着性能・炭素安定性を左右する。活性化を強めると表面積は増えるが収率低下やエネルギー・試薬・排水負荷が増大し、持続可能性と両立しない点を指摘。原料・プロセス・製品のマッチングとLCAを伴う統合型オイルパーム炭素プラットフォームを提言する。