論文・プレプリント

Caroline Zimm, Benigna Boza‐Kiss, Nuno Bento

オーストリアのエネルギー安全保障を、供給側と需要側の介入を会計モデルで比較評価した研究。建物・運輸・産業部門を対象に、需要側行動が輸入多様化よりもレジリエンス強化に有効で、未活用のポテンシャルが大きいことを示す。健康・貿易収支・雇用・気候など多くの共便益を伴い、供給側インフラへのロックイン回避を政策当局に提言する。

Shaista Banu Harris, Kavitha A. Karkera, Bharathi V. Kalmath +3

気候変動・都市化・水不足・エネルギー消費を統合的に扱う工学フレームワークを提唱。IPCC・IEA・IRENAのデータを用い、気候リスクがインフラに与える影響と世界のエネルギー転移を概観する。インドの5事例と国際ベンチマーク5事例を比較し、再生可能エネルギー拡大、グリーン水素、ゼロカーボン建築基準、電動化、自然基盤インフラを2030年までの工学要件として整理する。

Vikas K. Patel, Prakash Ajay Taksal

PRIMAP-hist排出データとFaIR気候モデルを用い、1750〜2024年のインドのCO2・CH4・N2O排出が2024年の世界平均気温上昇に与えた寄与を定量化した。インドの寄与は約0.047〜0.05℃で米中EU露より小さいが、1990年以降に急増し、主にエネルギー部門のCO2による。CH4とN2Oが全体の3分の1〜5分の2を占め、多ガス型の排出プロファイルを示す。

Piyali Kumar, Dibyendu Ghosh

BRICS諸国を対象に、資源枯渇と大気質を規定する要因を実証的に分析した研究。アブストラクトが入手できないため詳細な手法・結論は不明だが、新興国の環境劣化と経済成長の関係を扱う環境経済学系の論文と推測される。GX開示や脱炭素実務への直接的示唆は限定的。

Eman Alenzy, Nouf Alnafisah

GCC6カ国・2014〜2024年の均衡パネル（66観測）を用い、観光開発と再エネ容量シェアの関連を初めて検証した研究。CIPS単位根検定と固定効果モデルにより、観光収入と海外直接投資が再エネ容量シェアと有意に正の関連を持つ一方、一人当たりGDPは頑健な関連を示さないことを明らかにした。炭化水素依存経済における経済多様化とエネルギー転移の整合に政策的示唆を与える。

Obinya, C. D., Youdeowei, P. O., Gobo, A. E., Alazigha, N. & Dollah, O. C

ナイジェリア南部（サウスサウス）地域を対象に、再生可能エネルギー導入の推移と決定要因、普及を妨げる課題、州ごとの差異を分析した実証研究。エネルギー転換の地域的展開と政策・制度要因の影響を明らかにすることを狙う。抄録がなく詳細な手法・結論は不明だが、新興国における再エネ普及の地域差を扱う点に意義がある。

Xiaobin Ye, Fangxi Chen, Zhenyu Wang +1

長江デルタ都市圏を対象に、複数交通モードの炭素排出を評価し、空間コンパクト性と貨物重力を新変数として組み込んだ解釈可能な機械学習フレームワークを構築した。CatBoostが最高精度を示し、SHAP分析によりGDP・人口・都市化が排出を支配し、空間コンパクト性が高いほど排出が低いことを明らかにした。水路・自家用車の排出増加が懸念され、鉄道ハブ拡大やコンパクト都市開発を政策提言する。

Yuqing Wang, Zimeng Pei, Yidong Jiang +5

再エネの間欠性が高まる中、電力の役割を「直接供給」から「化学エネルギーへの変換・貯蔵」へ拡張する視点を提示。電化燃料転換（改質・ガス化の電化加熱と電気化学的促進）と電化燃料合成（H2O/CO2電解、炭素系燃料・アンモニアの直接/間接電解合成）の2経路を論じる。分離・圧縮工程における電力の重要性も強調し、異なるエネルギーネットワーク間の効率的連携を目指す。

Luhan Mei, Daiwei Li, Ruyi Zheng +3

本研究はMESSAGEモデルに基づく定量最適化モデルを構築し、中国における原子力の電力・産業用熱・水素供給への役割を評価した。内陸立地の開放と技術選択の自由化により、2060年までに原子力容量は最大490GWeに達し、電力の17%、産業用熱の50%、クリーン水素の10%を供給し得る。沿岸立地に限定すると容量は半分以下となり、内陸立地の可否が導入量を、技術選択がその実現度を左右することが示された。

Jialin Shen, Shuoshuo Tian, Zhao Zhang +7

中国の電炉（EAF）製鋼拡張を省レベルで分析し、全国のスクラップ供給は需要を満たすものの省間で深刻なミスマッチがあることを示す。河北・広東など主要生産地は省間スクラップ移転に依存し、低炭素電力地域とEAF集積地が空間的に乖離する。2060年までの電力炭素強度格差とシナリオ別排出量（69.6〜92.7Mt）を示し、動的スクラップ循環・再エネマッチング・省別政策の必要性を提言する。

Jacob Beck, Anna Steinberg, Andreas Dimmelmeier +4

本論文は、139社のサステナビリティ報告書から抽出したGHG排出量指標のゴールドスタンダードデータセットを提示する。LLMを用いた抽出パイプラインと、非専門家2名による独立評価、不一致時の専門家レビューを組み合わせることで、専門家依存を抑えつつ高品質なデータを実現している。大規模な排出量抽出モデルの検証・微調整や、グリーンウォッシング分析などの下流タスクへの再利用が期待される。

Sung-Woo Ryoo

EUの炭素国境調整メカニズム（CBAM）が韓国の輸出産業に与える炭素コスト影響を、間接排出と電力部門の脱炭素化に焦点を当てて分析した研究。CBAMが対象とする間接排出の扱いと、輸出企業が直面する炭素コスト負担の構造を検討している。日本企業のCBAM対応や電力由来排出の管理を考える上でも示唆が大きい。

Abdolvahhab Fetanat, Mohsen Tayebi

石油・ガス産業の脱炭素化に向け、地下水素貯蔵技術を評価・選定する推薦システムを提案した研究。線形ディオファントスファジィ集合を用い、不確実性下での多基準意思決定を可能にする。水素サプライチェーンの貯蔵インフラ選定に実務的な枠組みを提供する。

Elena Usobiaga Ferrer

スペインの住宅暖房エネルギーベクターを、公開地籍・国勢調査・エネルギー性能証明書データを用いたXGBoost分類器で予測した研究。空間特徴量を考慮したモデルは最大73.6%の精度を達成し、隣接建物のエネルギー確率が最も貢献した。ただし実測値のない都市への転移では精度が54.6%に低下し、都市規模予測には近隣レベルの実測データ収集が不可欠と示した。

Yota Pacifico Oue, Meltem Ucal, George Xydis

豪州は化石燃料・資源輸出への経済依存と気候対策の間で矛盾を抱える。本論文は北海に匹敵する風力資源の可能性を示し、送電費を含むLCOEで太陽光・風力が化石燃料発電を凌駕すると論じる。系統運用者による「可変再生可能エネルギー75%まで技術的障壁なし」の宣言を踏まえ、経済・環境・技術の交錯を分析し、脱炭素とグリーン製造市場での競争力強化の道筋を検討する。

Talus K.

米国で製造された水素およびその誘導体をEUへ輸入する際に生じる、規制上の複雑さ・障壁・区分の事例を整理した研究。EUの再生可能水素定義や認証制度と米国の生産実態の齟齬が、貿易と投資の障害になり得る点を指摘するとみられる。国際的な水素サプライチェーン構築に向けた制度調和の必要性を示唆する。

Park H.

再生可能エネルギー大量導入下の電力系統運用を対象に、確率的単位コミットメント（UC）モデルへ蓄電池の協調運用を組み込む枠組みを検討した研究。予備力の供給可能性（deliverability）を高める効果を評価し、蓄電池が系統安定化と経済性にどう寄与するかを示す。要旨が入手できないため、貢献の詳細はタイトルに基づく推定にとどまる。

Piseri C.

本論文は、微量の水分を含むCO2流体の相挙動を実験的に評価する手法を提示する。CCUSの設計・運用において、CO2仕様（純度・不純物許容範囲）の設定に影響しうる点を論じる。CO2輸送・圧入プロセスの安全性と効率に直結する技術的知見を提供する。

Borges R.P.

本論文はポルトガルにおけるギガワット級のグリーン水素生産を技術面・経済面から評価する。大規模電解設備のコスト構造や再エネ調達条件を分析し、水素経済の実現可能性を検討する内容とみられる。詳細な要旨が未取得のため、評価はタイトルに基づく暫定的なもの。

Obi D.

火力発電所におけるCCS（酸素燃焼・燃焼前・燃焼後回収）のコストを比較するため、次元解析に基づく新しい技術経済評価フレームワークを提案する研究。回収方式ごとのコスト構造を統一的に評価し、最小コスト化の条件を導くことを狙う。脱炭素電源の実装コスト低減に資する工学的貢献。