論文・プレプリント

Viverita V.

新興国を対象に、グリーンファイナンスが銀行のリスクに与える影響を実証的に分析した研究。グリーン融資・投資の拡大が銀行のリスクプロファイルをどう変えるかを検証する。気候関連金融リスクと銀行経営の接点を示す内容とみられる。

Park S.

銀行の気候関連開示が、実際の気候関連融資の実態をどの程度反映しているかを検証する研究。開示内容と融資行動の整合性を問うことで、TCFD・ISSB等の開示枠組みが金融機関の実務を可視化できているかを評価する。要旨未取得のため詳細な手法・結果は不明。

Xie J.Y.

復元（造成）農地での春トウモロコシ栽培を対象に、長期の施肥管理の違いが温室効果ガス排出量と炭素フットプリントに与える影響を検証した研究。施肥方式の選択が農業生産の気候影響を左右しうることを示す実証的知見を提供する。土壌炭素・窒素管理と排出削減の関係を探る基礎資料となる。

Muftiyah Aqilah Azwar, Rami Salmeen Mohammed Basallom, Ahmad Haruna Abubakar +1

マレーシア上場エネルギー企業20社・2022〜2024年のパネルデータ（60件）を用い、ESG開示と企業価値の関係およびROEの調整効果を検証した。ESG開示は企業価値に正だが非有意な影響しか与えず、ROEも関係を強めなかった。投資家がESGを投資判断の基礎ではなく付加的な報告慣行と見ている可能性を示唆し、規制当局による規制強化と投資家教育を提言する。

Samuel Enefiok Ndarake

ナイジェリア上場消費財企業を対象に、2016〜2025年の炭素会計情報開示が企業価値（Tobin's Q）に与える影響をパネル回帰で検証した研究。炭素排出開示（β=0.218）、削減・緩和開示（β=0.267）、炭素関連リスク管理開示（β=0.193）がいずれも企業価値に正かつ有意な影響を持つことを示す。炭素開示が投資家にとって価値関連情報であることを新興国市場から実証した。

Mohsen Ahmadi, T. Kocaturk, A. Hasan

オーストラリアのオフィス内装改修で生じる大量の廃棄物・ embodi炭素を背景に、循環型実践の導入が国内文脈条件にどう左右されるかを質的システムダイナミクスで分析。専門家フォーカスグループから因果ループ図を構築し、政策・市場・インフラ・社会文化・組織・バリューチェーンの各条件が相互作用する多層メカニズムを提示した。参加者提案の介入策を因果構造上の標的点にマッピングしている。

Thi Thu Ha Truong, Ngoc-Tri Ngo, Anh-Duc Pham +1

本論文は、建築物におけるコンクリートの内包炭素を削減する設計段階の解決策を体系的にレビューしたものである。構造システム最適化（プレキャスト、二軸ボイドスラブ、木質・鉄骨代替）とコンクリート材料改質（低炭素セメント、高強度コンクリート、混和材、再生骨材）の二本柱で整理し、動的ライフサイクル評価の枠組みで評価している。さらにベトナムの政策・規制に関する提言も行い、低炭素建設の設計意思決定に資する知見を提供する。

Titis Ari Wibowo, Jarot Delta Susanto, Setyawan Ajie Sukarno

インドネシアの海事職業教育にグリーン海洋技術(省エネ・排出削減・廃棄物管理・代替エネルギー)を組み込む方策を探る探索的混合研究。9名の関係者インタビューと評価指標から、持続可能性テーマは存在するが科目間で不均一で測定可能な能力目標を欠くことを示す。PBLとケーススタディ、シミュレータ・産業共同授業が有効とされ、規制や技術概念を実務課題・評価基準へ落とし込む点が最大の課題と結論。

Joessianto Eko Poetro, Urip Mudjiono, C. R. Handoko +1

5000GTのRo-Ro旅客フェリーを対象に、ディーゼル機械式（DM）・ディーゼル電気式（DE）・パラレルハイブリッド（PH）の3推進方式を技術経済的・環境的に比較した研究。AISデータに基づく運航プロファイルを用い、20年間の燃料消費・CO₂/NOₓ/SOₓ排出・ライフサイクルコストを評価。PHはDM比で年間燃料消費とCO₂を25.0%削減し、DE比でも14.3%削減。CAPEXはDM比31%増だが、運航費削減により投資回収期間は約2…

A. Bakour

スクーク（信用格付別）とグリーンボンド・クリーンエネルギー指数の動的連関を、2015〜2025年の日次データとQuantile-on-Quantile法で分析。高格付スクーク（AAA・AA）はグリーンボンドとの依存が弱く非線形、低格付（A・BBB）はより強く状態依存的であることを示す。クリーンエネルギーとの連動は概して弱く不安定で、イスラム金融とサステナブル金融の部分的な非対称収束を示唆する。

I. H. Ifijen

バイオマス由来活性炭のカーボンフットプリントをライフサイクル視点でレビューした論文。原料選択、賦活化法、輸送、エネルギー消費、薬品使用が環境性能に与える影響を整理し、LCAと炭素会計によるGHG定量化・ホットスポット特定・カーボンネガティブ評価を論じる。農業残渣は化石由来前駆体より環境負荷が低い傾向を示すが、持続可能性はプロセス設計や地域エネルギーシステムに強く依存する。水浄化、CO2回収、エネルギー貯蔵、土壌炭素隔離など多機能な応用可…

Monika Andrasari, A. Rahman, Rio Puji Firmansyah +1

インドネシアの1993〜2022年時系列データを用い、燃料輸出・国内エネルギー消費・エネルギー産業の炭素排出が生態足跡に与える短期・長期効果をARDL手法で分析。国内エネルギー消費が最も強い正の長期効果を持ち、化石燃料依存が生態学的圧力の主要因であることを示す。燃料輸出も両期間で正に関連するが効果は相対的に小さい。誤差修正項は長期均衡への収束を示す。

Yurou Celine Xiao, S. Sun, Rui K. Miao +4

本稿はCO2の「反応回収（reactive capture）」技術の産業化を扱う。反応回収は分離したCO2を直接化学品等へ変換する統合プロセスで、CCUSのコスト・エネルギー効率改善が期待される。抄録がなく詳細は不明だが、脱炭素技術の実装・スケールアップに焦点を当てた論考とみられる。

Yong Pan, Su-Wen Hu, Yong Zhou +4

10種のMOF系多孔性液体によるSO2回収を比較し、CALF-20/NHDが最適であることを見出した。0.1barで0.12mol/Lの吸着能、SO2/N2選択性562、SO2/CO2選択性51を示し、吸着エンタルピーは30.44kJ/molと低い。複数回の破過試験でも性能が維持され、99.95%純度で捕捉仕事は0.946GJ/t SO2、炭素鋼への腐食性も低く工業的脱硫への応用可能性を示す。

L. Pompei, Axel Riccardo Massulli, Gianluigi Lo Basso +1

イタリアの異なる気候条件下の再生可能エネルギーコミュニティを対象に、グリーン水素の混焼率を高めた場合の技術経済性と環境性能への影響を分析した研究。水素導入が地域エネルギーシステムのコストや排出削減にどう作用するかを気候差ごとに評価する点が特徴。地域分散型の脱炭素設計に示唆を与える。

G. Ormazabal

サステナビリティ報告の信頼性は単一の仕組みや主体では担保できず、取締役会・資本提供者・ゲートキーパー・規制当局など多様な主体の協働によって初めて成立すると論じる。各主体の影響力は情報生成への近接性、影響範囲、仕組みの成熟度、監視インセンティブの4次元で異なり、これらが補完性と非対称性を説明する。情報が将来志向で企業外部にあり科学的に複雑なため、財務報告以上にこうした相互補強と調整が重要だと指摘する。

Inez Permatasari, Noer Sasongko

インドネシアIDX上場エネルギー企業46社・138観測（2022〜2024年）を対象に、AIとビッグデータ分析（BDA）がサステナビリティ報告監査品質（SRAQ）に与える影響を、ESG開示と業務複雑性の調整効果とともに検証した。BDAはSRAQに有意な正の影響を与える一方、AIは有意な影響を示さず、ESG開示・業務複雑性の調整効果も確認されなかった。技術的成熟度の不足からAI活用が限定的である一方、BDAはサステナビリティ監査で実効的に…

Mpidiseng Emash Mohlaba, Lungie Maseko, T. D. Nena

2016〜2026年の37件の査読論文をPRISMAに沿ってレビューし、商業建築のネットゼロ化における人工光合成の役割を整理した。技術構成・エネルギー変換経路・システム統合・持続可能性を分析し、太陽光発電・水素・スマートエネルギー管理との組合せで高い可能性を示す一方、効率・スケール・コスト・政策支援の課題が残ると結論づける。

Ashutosh Jaiswal

GCC諸国の対EU輸出5,295件の国・品目・年次データを用い、2026年CBAM規則のデフォルト排出係数と無償割当ベンチマークを突合し炭素コスト・エクスポージャーを推計した。2025年バスケットは44.8億ユーロ・280.5万トンに達し、証明書価格75ユーロ/トンで3.23〜3.29億ユーロ（輸入額の7.21〜7.33%）の条件付きエクスポージャーとなる。アルミが貿易額の80.2%、鉄鋼が低端コストの66.6%を占め、全面適用シナリオ…

Wen Zhang, Deng-Feng Li, Zhi-Bin Wu +1

中国の炭素市場を対象に、炭素価格を多段階で予測する新手法「Step-find DirRec」を提案した研究。炭素価格の変動を精度よく捉える時系列予測アプローチを提示し、中国全国炭素市場の価格形成の理解に貢献する。抄録がなく詳細は不明だが、炭素価格の予測精度向上は市場リスク管理や政策設計に資する。