論文・プレプリント

Obinya, C. D., Youdeowei, P. O., Gobo, A. E., Alazigha, N. & Dollah, O. C

ナイジェリア南部の南南地域を対象に、再生可能エネルギー導入の推移と決定要因、障壁、州ごとの差異を分析した実証研究とみられる。エネルギー転換の地域的展開と政策・制度要因の関係を明らかにする点が主眼。詳細な手法・結論は抄録不在のため不明。

Agus Salim, Ignatius Rendroyoko

インドネシアの350MW亜臨界微粉炭火力を対象に、おがくずバイオマス混焼（5〜30%）とMEA方式CCSの統合効果をIECM 13.0で評価。CCS導入で正味出力は314→206MW、効率は31.1→18.9%に低下し、LCOEは約219%増加。混焼10%でCO2排出は実質ゼロ、30%でマイナスとなり、炭素価格約100USD/tが経済性の分岐点と示された。

Ewelina Sokołowska, Magdalena Olczyk

本書章は、炭素税・排出量取引・競争入札・収益安定化契約・動的料金などの経済的手法が、技術を指定せず価格・負担・報酬を通じて脱炭素行動を誘導する仕組みを解説する。短期運用・長期投資・イノベーション・需要側柔軟性という行動マージンに手法選択を結びつける設計志向の枠組みと類型を提示。電力・産業・建築・運輸での実践を比較し、実効性・負担可能性・競争力・公平性のトレードオフや、歳入再循環・補償・透明性が政治的持続性を左右する点を論じる。

Andrew Smerald, Hannes Imhof, Edwin Haas +9

ドイツの農業土壌からのN2O排出を、生物地球化学モデルLandscapeDNDCを用いたプロセスベースの枠組みで国規模推計した研究へのコメント。2017〜2022年平均で35 kt N/年と推計し、国家インベントリ報告より28%高いが不確実性範囲内。気候変動・土壌・管理慣行を明示的に扱い、次世代型国家GHGインベントリへの道筋を示す。

Victor Bordejé, Morales Vargas, Antonio Guerrero-Ruiz +2

本レビューは、バイオガスをガス燃料へアップグレードする各種技術を、CO2の有効利用とネットゼロ排出の観点から比較評価する。CO2分離のみの手法に対し、電解水素を用いたメタネーションや合成ガス経由の液体燃料化はCO2を価値化できる。統合CO2回収・メタネーションなど工程集約型の新興技術が排出削減に有効と論じる。

Yujia Ji

中国北部農村20村での2023〜24年現地調査と、進化ゲーム理論・エージェントベースモデルを組み合わせ、クリーン暖房移行下のエネルギー貧困を分析。貧困は所得だけでなく、燃料変換の負担、住宅性能、村のインフラ、人口減少、制度設計の相互作用で再生産される。補助金縮小下では最大40%の世帯が実効的アクセスから排除され、サービス提供体制の再設計なしには包摂の上限を超えられないと結論づける。

J. Arulkumaran, P. M. Aparna, A. J. Chaitra +4

本ナラティブレビューは、気候変動が果実・野菜生産に及ぼす多面的影響と、遺伝的改良・精密灌漑・土壌炭素管理・保護農業・アグロフォレストリー・デジタル技術・政策枠組みといった適応・緩和策を整理する。単一戦略では不十分であり、地域文脈に応じた統合的介入と政策環境の整備が必要と結論づける。小規模農家の包摂と学際研究への投資を提言する。

Axel Bastián Poque González, Ana Julieth Calderón Márquez

本論文はチリの1992〜2022年におけるエネルギー効率ガバナンスの変遷を、経路依存的な社会技術システムとして分析する。歴史的制度分析と短期のエネルギー強度変化に関する計量分析を因果ループ図で統合し、制度は国家調整を強めたが市場志向レジームを変革しなかったと示す。4仕様中、炭素強度のみが短期変化と頑健に関連し、需要側経路には同様の効果が見られなかった。エネルギー強度をシステム特性として捉え直し、効率政策に需要側ガバナンス・構造変化・充足…

Hrishikesh Upadhyaya, Chandinee Goswami, Moirangthem Momocha Singh

インドが2070年ネットゼロ目標に向け導入する規制炭素市場について、制度・規制・資金調達の観点から準備状況を評価。PATやRECなど既存制度の経緯を整理し、機関・産業・監視枠組みの役割を分析。EU・中国の市場と比較し、インドの可能性と課題を論じる。

Nurcan Kilinc, Maria Marlein Warong

BRICS諸国を対象に、エネルギー転換の進展と資本流入、環境アウトカムの関係を分析した実証研究。タイトルからは、グリーン投資が必ずしも資本を呼び込まず、環境改善に直結しない可能性を示唆する。新興国における移行ファイナンスの限界を問う内容と推測される。

Baibhaw Kumar, Heriberto Cabezas

本レビューは、燃焼・CHP・ガス化・熱分解・トレファクション・BECCSなど木質バイオマス変換経路のLCA手法を比較し、機能単位・システム境界・バイオ炭素の扱い・前処理・配分方法の差異が排出量推計のばらつきを生むと指摘する。4272件から98件を精査し、透明性と比較可能性を高める調和手法を提案する。政策立案者や事業開発者の投資判断に資する。

Felix N. Igbeghe

本論文は、途上国におけるエネルギーアクセス拡大とクリーンエネルギー移行という二重課題に関する既存文献を系統的にレビューしたものである。内容分析により、エネルギー包摂と脱炭素化の間のトレードオフとシナジー、政策の空白、インフラ制約、資金調達課題を明らかにしている。包摂的で持続可能なエネルギー移行に向けた統合的戦略の必要性を示唆する。

Meiying Huang

本論文は中国における生態環境情報化監督が企業のエネルギー転換を促進するかを実証的に検証する。複製パッケージにはStataのdoファイル、無作為抽出した複製データセット、プラセボテスト用データが含まれる。情報化された環境監督が企業行動に与える因果的影響を明らかにすることを目的とする。

Behzad Zamanipour, Padam Adhikari, Farzin Ahmadi +1

エネルギーシステムの転換（トランジション）におけるレジリエンスを多次元的にモデリングする枠組みを提示する研究。抄録が入手できないため詳細な貢献・知見は不明だが、脱炭素経路の安定性や脆弱性評価に関わる方法論的提案と推測される。政策・産業含意の評価には本文確認が必要。

Тетяна Курбатова, Liliana Smiech, Iryna Mykolaivna Sotnyk +3

ウクライナを対象に、投資活動・エネルギー効率・エネルギーコスト・再生可能エネルギーがCO₂排出に与える影響を2002〜2021年のマクロデータでOLS推計した研究。マクロのエネルギー効率が最も強い脱炭素ドライバーである一方、総資本形成の増加は排出を押し上げる（GDP比1%増で136kg増）ことを示す。石油価格と再エネ比率は負の符号だが統計的有意性はなく、方向性の傾向として解釈される。住宅部門への外挿と自治体建物ストックへの政策展開を構想…

Yunita Sopiana, Dyah Maharani, Sutri Destemi Elsi +2

本論文は、インドネシアのエネルギー政策を、脱炭素化・権力関係・分配的公正が交錯する場として分析する。石炭は国家収入とエネルギー安全保障に寄与しつつ社会生態的コストを集中させ、ニッケル・EVはグリーン経済が新たな収奪と依存を生み得ることを示す。エネルギー不公正は政策の結果だけでなく、誰が利益を得てリスクを負うかを決める政治的メカニズムを通じて生じると論じる。

Lindiwe Maphalala, Lelethu Mdoda, Unathi Kolanisi +1

エスワティニ・ルボンボ地域の小規模農家880世帯を対象に、気候変動が農業生産・水利用・食料栄養安全保障に与える影響を食料・水・栄養ネクサス枠組みで分析。干ばつ頻度と降雨減少が水不足と食料不安の最強の予測因子であり、水不足が気候変動と食料不安を結ぶ主要経路であることを示す。統合的で気候 resilient な適応戦略の必要性を強調する。

Alavi SE

本論文は、IoTとAIを統合したスマートグリッドにおける深層学習モデルと最適化手法の役割を概説する。LSTM、強化学習、粒子群最適化（PSO）が、再生可能エネルギーの変動性、ピーク需要管理、サイバー脅威といった課題への有効な解決策として提示される。都市・農村の実事例を通じ、エネルギー効率、信頼性、コスト削減の改善を示し、AI駆動戦略が電力システムのレジリエンスと持続可能性を高めることを明らかにする。

Mohseni Zonouzi, Seyyed Jamaledin, Aminpour Ghahramani, Pegah

産業用ロボット導入が再エネ転換に与える影響を、地政学的リスクの高い8カ国・2011〜2023年のパネルデータで検証。ガンマ対数リンクGLMを用い、ロボット密度・労働参加・R&D支出が再エネ導入を有意に促進する一方、地政学的リスク・炭素強度・実質GDPが制約要因となることを示す。自動化による技術高度化は、イノベーションとリスク緩和策を伴う場合に限り厳しい環境下でも転換を支え得ると結論づける。

Soares Siqueira, Abel, Tejada-Arango, Diego A., Morales-España, Germán +7

Tulipa Energy Modelは、電力市場とセクターカップリングを考慮したエネルギー計画のためのJuliaパッケージである。オープンソースの最適化モデルとして、電力と他部門（熱・水素等）の連携を扱い、脱炭素化に向けたエネルギーシステム計画の分析基盤を提供する。欧州の研究機関が共同開発し、再現可能なエネルギー転換シナリオ分析を可能にする。