論文・プレプリント

Mohammadreza Ghorbani, Dariush Sattarzadeh

本レビューは、スマート建材と再生可能建材の統合による持続可能な建築の可能性を体系的に検討した。自己修復コンクリート、形状記憶合金、スマートグレージング、相変化材料、木質材料、バイオ複合材料、BIPVなどが、エネルギー消費と炭素排出削減に寄与する一方、高コストや標準化不足などの課題が普及を阻む。IoT、BIM、AI、デジタルツインとの融合が将来の方向性として示された。

Ziwindyinga Rebéca Belemsigri, Abdoul Nassourou Cisse, Kokou Prosper Semekonawo +3

本研究は、ブルキナファソの建設資材（セメント、鋼材、アルミ等）について、現地の技術・エネルギー・物流条件に基づく簡易LCAを用いて排出原単位を推定した。アルミが最も高く、砂が最も低い。輸入依存や輸送、電力構成が炭素強度に影響する。現地に即した炭素会計と環境データベース構築に貢献する。

Danya K. Jurado-Erazo, L. Rodríguez, C. Orrego

本研究は、果物乾燥のGHG排出削減のため、ISO 14064-1とISO 14067に基づく炭素会計、プロセスシミュレーションによる技術経済評価、品質検証を統合したフレームワークを提案。バナナ乾燥に適用し、太陽熱・PV・複合シナリオで排出量を15〜35%削減、投資回収期間5.78〜10.54年を実証。SMEが環境・経済・品質を統合評価して脱炭素戦略を優先づけできる実践的ツールを提供。

Krishnaraj Tomar, Gauri Thakur

インドの中小企業（SME）におけるグリーンファイナンス導入の障壁を、90社への質問票調査と因子分析・ANOVAで実証分析。政策・規制上の障壁が最も重要で、制度的・金融的障壁が続く。障壁は企業特性に関わらず体系的であり、補助金付き融資や税制優遇、簡素な適格基準への選好が強い。

Yevstakhii Kryzhanivskyi, E. Kuzmenko, Serhii Bahriy +1

本研究は、枯渇油ガス田におけるCO₂地中貯留の安全性評価を目的とし、ウクライナのドリンスキー油田での実験に基づき、自然パルス電磁場（NPEMFE）法による圧力監視と流体移動経路の検出可能性を検証した。貯留層圧力とNPEMFE強度の逆相関を確認し、圧力上昇に伴い電磁活動が低下することを示した。また、NPEMFE異常の異方性分布が流体流動方向と浸透率の高いゾーンを反映することを明らかにし、CO₂貯留サイトの地盤監視システムの概念を提案した。

Trent Jacobs

本稿は、CO2-EOR（石油増進回収）の商業規模展開がなぜ困難かを、OccidentalのDACプロジェクト遅延やExxonMobilのパイプライン計画、Petrobrasやオマーンの事例を交えて解説する。技術的課題に加え、コスト、政府支援の欠如、人材・資本の制約が障壁となる。CO2-EORはCCUSの一部として排出削減に寄与するが、その実現には長期的なコミットメントと経済的合理性が不可欠と論じる。

C. Carpenter

東南アジア最大のCCUSプロジェクトに向け、老朽化した海洋プラットフォームの構造健全性を評価する枠組みを提示。構造健全性管理（SIM）プロセスを適用し、設計寿命終了後のプラットフォームがCCS用途に再利用可能か、腐食や疲労などの劣化を考慮して評価する。25〜30年の延命期間を見据えた動的で反復的な管理計画の重要性を強調している。

В. Є. Онищенко

本論文は、ESGマーケティング、会計、報告、保証を統合する概念的枠組みを提案し、サステナビリティ情報を戦略的資源として捉える。断片化された情報フローや情報非対称性のリスクを低減し、企業ガバナンスの一貫性を高めることを目指す。実証研究ではなく理論的基盤を提供する。

Sofiyatur Rohmah, Novi Darmayanti, Isnaini Anniswati Rosyida

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する非循環的消費財企業を対象に、財務危機とESG開示が租税回避に与える影響を、監査品質の調整効果を含めて検証した。2020年から2024年のパネルデータを用いた分析の結果、財務危機もESG開示も租税回避に有意な影響を与えず、監査品質の調整効果も確認されなかった。この結果は、防衛的セクターにおける租税回避が企業レベルのガバナンス要因ではなく構造的に決定されることを示唆している。

Fitri Nurhayati, Rofiqah Wahdah, Yanuar Bachtiar +2

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業を対象に、炭素排出開示、グリーンイノベーション、エコ効率、ESGが企業価値（Tobin's Q）に与える影響を、コーポレートガバナンスの調整効果を考慮して分析。パネルデータ回帰の結果、炭素排出開示は企業価値に正の影響を与えるが、グリーンイノベーションとESGは負の影響を示し、エコ効率は有意でない。持続可能性実践が短期的に企業価値を高めるとは限らないことを示唆。

Apriandhy Wahyu

本研究は、インドネシア証券取引所のLQ45指数構成企業を対象に、環境・社会・ガバナンス開示が株式リターンに与える影響と、監査品質の調整効果を検証した。分析の結果、環境開示は株式リターンに有意な影響を与えない一方、社会・ガバナンス開示は正の影響を与え、監査品質がその関係を強化することが示された。投資家は環境情報よりも社会・ガバナンス情報を重視し、監査品質がESG情報の信頼性を高めることを示唆する。

Abdullah Kursat Merter, Y. S. Balcıoğlu, Tuğba Arslanoğlu Karakaya

本研究は、BISTサステナビリティ指数に上場する企業を対象に、取締役会レベルのサステナビリティ委員会の設置、GRI基準の採用、外部保証がESGスコアに与える影響を固定効果モデルで分析した。結果、これらのメカニズムはESGパフォーマンスに正の影響を与え、多国籍企業ではその効果がより顕著であることが示された。

Fajar Sholachuddin, S. Andayani

インドネシア証券取引所のエネルギー企業26社（2022-2024年）を対象に、ESG開示とサステナビリティ委員会の存在が企業価値に与える影響を重回帰分析で検証。ESG開示は企業価値に負の影響を与える一方、サステナビリティ委員会は正の影響を与えることを示した。ガバナンスの裏付けなしではESG開示は十分でないと結論。

Avant Muhammad Armadan, Fitriaty, M. H. Saputra

本研究は、IDX ESG Leaders指数に含まれる企業のサステナビリティ報告書におけるESG開示の程度と特徴を調査し、グリーンウォッシングを示す可能性のある開示パターンを評価する。GRI基準に基づくESG開示指数とNVivoを用いた文書分析を組み合わせ、2022年から2024年にかけて開示指数は50.93%から64.30%へ上昇したが、質的分析ではGRI参照の移行ギャップや一貫性の欠如など、批判的検討を要する開示条件が特定された。

Shichao Li, Heng Wu, A. S. Abu Bakar

中国の全国排出権取引制度が2025年3月に電力から鉄鋼・セメント・アルミへ拡大したことを踏まえ、日次炭素価格の予測可能性を検証。11モデルと26予測因子を用いた入れ子拡張ウィンドウ検証で、ランダムウォークが最も低いRMSEを示し、機械学習モデルの安定した点予測優位は確認されなかった。統計的依存は存在するが、予測ゲインには結びつかない。

M. Abe, Peter Adriaens

本研究は日経225構成企業の18,000以上の施設を対象に、気候モデルと財務データを統合し、洪水による財務リスクを産業セクター別・地域別に定量化。2030年までに年間期待被害額は82億ドル超と推定され、損失の約60%はアジア施設の物的損害に起因。公益事業やITなど資本集約型セクターで収益比5%超の損失が発生し、TCFD/ISSB開示の実務に示唆を与える。

Research Author

本稿は、ESGコンプライアンスの法的枠組みの進化を概説し、気候変動や人権等の課題に対応する国際的イニシアティブ（SDGs、パリ協定、GRI、ISSB）とインドの規制（SEBI、BRSR）を分析する。グリーンウォッシュや規制の断片化などの課題を指摘し、調和のとれた持続可能なガバナンスの機会を探る。

Guangnian Xiao, Yaqing Shu

本編集前書きは、海運業界の脱炭素化と海洋ベースのCO2除去技術に関する6つの研究を紹介する。炭素税がグリーン燃料普及を促すこと、海藻養殖が実際にはCO2除去に寄与しない可能性があることなどが示唆されている。自然解決策の実効性には厳格な検証が必要である。

Zeyuan Liu, Yihao Wang, Jinchi Dong +2

中国の2035年NDCが気候変動緩和と大気質改善の同時目標に与える影響を、統合モデルで地域別・時系列的に評価。NDCにより2025～2060年で総便益が1.5兆ドル増加する一方、短期的には石炭火力増加や植林による土壌炭素放出で、特に低開発地域で気候便益が減少する不公平が生じる。長期的には全地域に便益が及ぶが高所得地域に集中。早期植林や非CO2削減、補償メカニズムの必要性を示す。

H. Young, E Setyowati, Agung Dwiyanto

熱帯ホテルのエネルギー消費は冷房・給湯・照明が主で、気候や稼働率に依存する。本レビューは236件から48件を抽出し、EnergyPlus等のシミュレーションと機械学習を組み合わせたハイブリッドモデルや再生可能エネルギーの技術経済評価を整理。気候応答設計と行動・政策シナリオを統合した枠組みを提案し、データ制約やCSR行動の定量化不足を指摘。将来は匿名データやフィールド実験の必要性を強調。