論文・プレプリント

M. Magau

本研究は、南アフリカ人事実践委員会（SABPP）の人的資源報告フレームワークとGRI基準を統合し、サステナビリティ報告における人的資本（HC）情報の開示を評価するための指標を開発する。JSE上位100社を対象に因子分析を実施し、5次元からなる有効な開示指数を構築した。この指数はHR専門家がGRI基準に基づく価値関連情報の提供を可能にする実務的含意を持つ。

Farid Dwiputra, Muchlis Muchlis, Batara Maju Simatupang +1

本研究はインドネシアと国際大手銀行のサステナビリティ開示品質を比較。量的内容分析により、インドネシア銀行は経済的側面と開示量を重視するが外部保証が低く、国際銀行は環境・社会的開示と検証の信頼性が高いことを示した。これは形式的コンプライアンスと実質的行動の乖離を浮き彫りにする。

Friska Amanda Fitri Auliya, Masiyah Kholmi, Driana Leniwati

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する非金融企業を対象に、財務報告品質とESG開示が投資効率に与える影響を検証した。2018年から2023年のパネルデータを用いた分析の結果、財務報告品質は投資効率を向上させる一方、ESG開示は投資効率を低下させることが示された。過剰または象徴的なESG実践が非効率を生む可能性を示唆している。

Satya Awang Kurniawan, E. Sukoharsono

本研究は、インドネシアのBank BRIのサステナビリティ報告書（2021-2023年）をSEOJK 16/2021に基づき分析。コンプライアンススコアは80～88点で、ESG開示の質に改善余地があることを示す。インドネシアの規制枠組みにおける事例として有用。

Faradilla Saulina Febriani, Z. Machmuddah

本研究は、インドネシアの製造業企業85社を対象に、ESG情報開示が財務的困難と企業価値の関係に与える緩和効果を分析した。結果、ESG開示は財務的困難が企業価値を低下させる負の影響を軽減することが示された。これはシグナリング理論と正当性理論を支持する知見である。

Phoebe Stephens, Vicki Madziak

本論文は、ノバスコシア州を事例に、金融が食料・農業の持続可能性移行をどのように形成するかを検討する。融資機関、投資家、政府関係者、起業家へのインタビューと文書分析を通じて、資金提供エコシステムをマッピングし、特に長期の忍耐強い資本の不足を指摘する。ミッション指向のイノベーションアプローチが、持続可能性への取り組みに一貫性をもたらす枠組みとして有効であると論じる。

Nurul Annur, Sutisna, Gema Ika Sari

本研究は、インドネシアの鉱業セクターにおけるESG開示が株式評価に与える影響を、収益性を媒介変数として分析した。2020〜2024年のデータを用いたパネル回帰分析の結果、ガバナンス開示は株式評価に正の影響を与えるが、環境・社会開示は有意な影響を与えなかった。収益性はESG開示と株式評価の関係を媒介しなかった。企業統治の強化が重要であることが示唆された。

Ani Silvia, Siti Nur Hadiyati

本研究は、インドネシア証券取引所上場の銀行におけるESG開示レベルにコーポレートガバナンスが与える影響を分析。独立取締役会、取締役会規模、独立監査委員会、機関所有権が有意な正の影響を与えることを発見。監査委員会の専門性は有意ではないが正の影響。

Khartic Rao Manokaran, S. Ramakrishnan, Choi Sang Long +1

本論文は2020～2025年の26の査読付き研究を体系的にレビューし、マレーシアの高等教育機関におけるESG原則の統合状況を5つのテーマ（政策・組織コミットメント、カリキュラム、キャンパス運営、ステークホルダーエンゲージメント、ガバナンス・報告）で分析。実施の不整合、理論的基盤の不足、国家的基準の欠如など課題を明らかにし、文脈に適応したESG統合を提言する。

Muhammad Ibrahim Herawan, M. Cahyandito, A. Raksanagara

本研究は、インドネシア鉱業企業におけるESG開示が企業価値に与える影響を定量的に分析。2018～2022年の20社のデータに基づき、ESG要素が企業価値に有意な影響を与えることを示した。ただし、市場評価に基づく結果であり、投資家心理や外部経済条件の影響を受ける可能性がある。

Dewi Djumiyati, Agus Munandar

本研究は、インドネシアのKBMI 4カテゴリーに属する銀行のサステナビリティ報告書におけるCSRプログラム開示を分析。分析の結果、2022年から2024年の期間、GRI基準に基づく開示レベルは著しく進展し、POJK No.51/POJK.03/2017およびAA1000の説明責任原則への準拠は高いものの、標準トピックの開示にはばらつきが見られた。

M. Hossain, Md. Jobaer Rahman Rashed, Annatul Islam Hredoy +1

本論文は、バングラデシュの企業における取締役会の独立性、監査委員会の有効性、内部統制の強度という3つのガバナンスメカニズムが、持続可能性報告の精度に与える影響を分析。170名の専門家への調査に基づき、回帰分析によりこれらが報告精度の有意な予測因子であることを示し、ガバナンスの強化が報告の信頼性向上に寄与することを実証した。

Sinan Bağdaş, Gamze ŞEKEROĞLU

トルコの1965年から2022年のデータを用いて、経済成長と貿易開放度が炭素排出に与える影響におけるエネルギー消費の媒介効果を分析。GDPはエネルギー消費とCO2排出に負の影響を与え、総効果の73.8%がエネルギー消費を介して間接的に生じることが示された。貿易開放度はエネルギー消費とCO2排出に正の影響を与えるが、媒介効果は統計的に有意ではなかった。エネルギー消費自体はCO2排出に負の直接効果を持つ。

D. Reni, . Rido, M. Ridho +2

本論文は、インドネシアのイスラム商業銀行6行の2022年サステナビリティ報告書をGRI基準に基づき分析した。開示は分野により不均衡で、社会情報の開示率が最も高く(62.5%)、環境(39.4%)、経済(41.7%)が続く。規制導入後もGRI準拠の開示が自動的に進むわけではないことを示す。

Dian Anita Nuswantara, Ika Permatasari, Susi Handayani +2

本研究は、インドネシアの地方政府におけるサステナビリティ報告（SR）の成熟度を評価し、報告が象徴的なコミュニケーションとして機能するか、実質的な説明責任メカニズムとして機能するかを分析する。東ジャワ高等裁判所とバニュワンギ水資源庁の文書分析の結果、SRは主に物語的・政策的な開示に支配され、測定可能な目標や成果指標は欠如している。外部保証の欠如と業績管理への統合の弱さから、SRは制度化の初期段階にあることが示された。全体として、発展途上国…

Esther Ortiz-Martínez, Salvador Marín-Hernández, Erekle Pirveli

本研究は、欧州サステナビリティ報告基準（ESRS）へのパブリックコメントにおいて、提出者の性別がコメントの内容や言語的特徴に影響を与えるかを調査した。276件のフィードバックを分析した結果、男性と女性の間で量的・質的な差異は見られず、規制プロセスの解釈中立性と手続的一貫性が確認された。この結果は、高度に標準化された規制文脈が個人の言語的変異を中和することを示している。

Ajibade Ayodeji T, Kwarbai Jerry O., Durowoju Abdulrauf O.

本研究は、ナイジェリアの建設企業7社の2010〜2023年のパネルデータを用いて、サステナビリティ報告（環境・社会・ガバナンスの各次元）が顧客価値（収益成長率）に与える影響を検証した。個別のESG次元の効果は統計的に有意ではなかったが、総合的なサステナビリティ報告は顧客価値に対して有意な正の影響を示した。統合的なESG開示の重要性を示唆する結果である。

R. Ayoola, A. Aikomo

ナイジェリアの上場非金融企業76社の2010～2024年パネルデータを用いて、ESG開示が財務業績（ROCE、税引後利益率）に与える影響を検証。環境・ガバナンス開示は有意な影響なし、社会開示は利益率に負の影響。ESG報告は戦略的価値創造に至っておらず、コンプライアンス中心であると結論。規制強化と開示品質向上を提言。

Roykhana Firdaus, A. Nawangsari

本研究はインドネシア証券取引所に上場する6社の製薬企業を対象に、2020～2024年のESG開示レベルを分析。平均開示率は76%で、ガバナンスの開示が最も高く、環境開示が最も低かった。開示は依然として任意であり、企業規模や評判意識に影響されることを示唆。

V. Antoshchenkova, M. Deineha, Т. Hlyаn

本論文は、ESG原則の企業への統合と持続可能な開発への影響を概説する。投資家の関心向上や環境技術の重要性を指摘するが、新しい知見やデータはなく、既存の知見の整理に留まる。