論文・プレプリント

Sarah Zaher Alasmari, Yazeed Almahraj

サウジアラビアの銀行がプラットフォームX上でESG情報をどう発信し、評判構築のシグナルとして活用しているかを内容分析で検証した研究。開示が規制対応だけでなく対外コミュニケーション戦略として機能する点を示唆する。新興国・SNS文脈でのESG開示研究として位置づけられる。

Somya Mohamed Eljilany Saeed, Nancy Mohamed Mahmoud Ahmed, Hanan Adel Abdel Aziz El Gamal

MENA地域の企業を対象に、ESG開示の質が利益の分類操作（classification shifting）に与える影響を検証した実証研究。企業ライフサイクルの段階によってその関係がどう変化するかを分析する。ESG開示が会計情報の質や利益マネジメントを抑制するかという論点に、新興国・地域の証拠を加える。

A. Munandar, Sarwani Sarwani, Rahma Yuliani +2

インドネシア上場エネルギー企業44社・2022〜2024年の132社年データを用い、ESG開示と企業価値の直接・間接的関連を検証。環境・社会開示はROAと有意でなく、ガバナンス開示はROAと負の関連。企業価値式では環境開示がTobin's Qと正、社会開示が負、ROAが正に関連。ESGを単一スコアに統合すると異なる方向性と経路が隠れる可能性を示す。

Rani Raharjanti, Ahmad Wafa Mansur, Mardinawati Mardinawati +2

インドネシアIDX ESGリーダーズ指数採用企業150社・年（2020-2024年）のパネル回帰分析により、取締役会のジェンダー多様性（BGD）がサステナビリティ・パフォーマンスを向上させることを示した。ただし所有権集中度が高いとこの効果は弱まり、サステナビリティ保証（アシュアランス）の存在下では強まる。BGDの効果は内部の所有権パワーと外部保証という統治条件に依存することを明らかにした点が新規性。

Kabir Ibrahim

ナイジェリア上場石油・ガス企業7社を対象に、2016〜2025年のESG開示が株価に与える影響をシステムGMMで分析。環境・社会開示は株価に有意な正の影響を与える一方、ガバナンス開示は有意でなかった。情報の非対称性が投資家の開示解釈を左右すると結論づけ、資本市場関係者によるESG教育と政策改革を提言する。

Katherine Natalie, Andri Mauludi

インドネシア証券取引所のConsumer Non-Cyclical企業30社・2021〜2025年を対象に、ESG開示と租税回避が収益性に与える影響をMRAで検証。ESG開示は収益性に有意な影響を与えず、実効税率は正に有意、企業規模は租税回避の効果を弱める調整効果を示した。ESGと財務成果の直接連関は新興国では未確立であることを示唆する。

Arum Prastiwi, Ferica Christinawati Putri, Yetri Martika Sari

インドネシア証券取引所上場商業銀行のパネルデータを用い、ESG開示の企業価値プレミアムがデジタル開示強度の上昇に伴い減衰することを固定効果推定で示す。正当性理論に基づき、サステナビリティ開示とデジタル開示は補完ではなく競合する正当化チャネルだと論じる。動的パネル推定ではモデレーション効果は有意でなく、観測期間の短さから内生性プローブとして提示される。

Oluwakemi A.A.

ESGの財務的重要性（マテリアリティ）が企業の財務パフォーマンスにどう影響するかを、ESG透明性の高低を交えて検証した実証研究。開示の質・透明性が業績効果を左右するかという問いを立て、ESG情報開示の経済的意義を評価する。抄録がなく詳細は不明だが、マテリアリティと開示の相互作用に着目する点が特徴。

Wang X.

ESG開示が企業の技術革新を促すメカニズムを、製品市場の競争環境がどう調整するかに着目して検証した実証研究。開示がイノベーションを刺激する経路と、競争圧力がその効果を強めるか弱めるかを分析する。抄録がなく詳細は不明だが、開示の実質的効果を問う論点を提示する。

Yan-Qiu Cao, Yi-Fan Zhou, Xin-Feng Dou +1

中国A株のエネルギー・鉱業・インフラ企業2015〜2023年を対象に、ESG格付の乖離が企業の財務レジリエンスに与える影響を検証。格付乖離は財務レジリエンスを有意に低下させ、資金制約の悪化とアナリスト注目の減少が媒介経路として示唆された。情報開示の透明性が低い企業や東部地域企業で影響が強い。

Manuel Verdú, Óscar Carchano, Sergio Belza

2000〜2023年に41カ国で実施された258件のライツ・イシュー（新株予約権付増資）を対象に、ESGスコアが裁定機会の発生に与える影響を検証。理論価格と市場価格の乖離を用いた取引戦略とOLS・logit・probit推定により、ESGスコアが高い企業ほど裁定機会が生じやすいという、通説に反する正の有意な関連を確認した。グランジャー因果検定でもESGスコアの変動が異常の先行要因となり得ることを示し、ESG情報と価格形成メカニズムの相互…

ALIMOT FOLASADE OYAWOLE, WASIU ADEKUNLE OYERO, Sunday Azeita Okoughenu +1

ナイジェリア上場預金取扱銀行24行を対象に、2016〜2025年のデータで取締役会属性とサステナビリティ報告品質の関係を検証。OLS回帰の結果、取締役会属性は報告品質と有意に正の関係を持ち、銀行規模がその関係を正に調整することが示された。取締役会のESG報酬やデジタル人材投資、資産・技術投資の拡大が報告品質向上に寄与すると結論づけている。

Amelia Christie, Dedi Haryadi

インドネシア証券取引所に上場する製造業インダストリアルズ・サブセクター40社・200観測を対象に、収益性と総資産回転率が企業価値（時価総額）に与える影響を、ESG開示の調整効果を含めてパネル回帰とMRAで検証した。収益性は企業価値に負の有意な影響を与え、総資産回転率とESG開示は単独では有意でなかった。ESG開示は収益性と企業価値の関係を有意に調整するが、総資産回転率との関係は調整しない。

Kittisak Jangphanish, Wachira Boonyanet

タイ証券取引所上場437社・2014〜2024年の4807社年データを用い、ESG開示と配当・EPSの関連を業種別に分析。ESG開示と配当の関連は3業種で正、1業種で負、4業種で非有意、EPSは全8業種で有意だが正3・負5と異質。撹乱項の時間的持続性と条件付きボラティリティ動学も示し、財務成果の水準と動学を区別する重要性を強調する。

Shelly Giovanni, Anisa Kusumawardani, Sari Rahmadhani

インドネシア証券取引所上場のテクノロジー企業88社（2021-2024年）を対象に、不正財務報告（FFR）・財務パフォーマンス・サステナビリティ開示が企業価値に与える影響を、ESGを媒介変数としてPLS-SEMで分析した。財務パフォーマンスとESGは企業価値に正の有意な影響を与える一方、サステナビリティ開示は直接効果を持たなかった。ESGはFFRとサステナビリティ開示の効果を媒介し、市場が不正を直接検知できない中でESGコミットメントが…

Novendi Arkham Mubtadi, Sri Iswati

イスラム金融機関が直面するESG開示要求と、契約準拠に偏るシャリーア・ガバナンスとの規範的ギャップを分析。マカースィド・アル・シャリーア（生命・知性・血統・財産・宗教の保全）とマスラハ・アダル・アマーナ・ヒラーファの原則を基盤に、AAOIFI・IFSB・国際基準を横断し、イスラム会計の説明責任・透明性・正義・社会的責任を開示実務へ翻訳する三層の統合根拠を提示。シャリーア監督委員会の監督を契約準拠から社会的・環境的責任の説明責任へ拡張する…

Nurul Chaerany, Vita Aprilina

インドネシア証券取引所の非循環消費財セクター93社・279観測を対象に、ESG開示・フリーキャッシュフロー・コーポレートガバナンスが財務危機（Altman Zスコア）に与える影響をパネル分析で検証。結果はいずれも財務危機リスクを有意に低減しないことを示した。GRI基準のSRDIでESGを測定した点が特徴。

M. Elhatrea

同一企業に格付機関が異なるESGスコアを付す「格付分岐」が、ステークホルダー信頼・企業正統性・持続可能な意思決定を損なうことを、250名のサーベイ（PLS-SEM）と20件のインタビューで実証した。信頼は分岐と意思決定の関係を部分的に媒介し、制度的影響は正統性と意思決定を高める。著者らは、独自の格付手法よりも強制的な企業開示インプットの標準化が信頼回復に有効と提言する。

Mintari Yulianingsih

英米上場60社を対象に、Refinitiv・Bloomberg・S&PのESGスコアの不一致を標準偏差で定量化し、企業価値・リスクとの関係をパネル回帰で検証した。格付不一致は企業価値（Tobin's Q）と系統的リスク（ベータ）と正に有意に関連する一方、総リスク（ボラティリティ）との関係は有意でなかった。格付のばらつきは必ずしも悪材料ではなく、シグナリングと情報非対称性の枠組みを支持する結果だと結論づける。

Xin Li, Hong Xie

本論文は、PetroChinaのESG報告書（2018–2024年）を対象に、マルチモーダル相互行為的メタディスコースの戦略を量的・質的に分析した。同社は自己言及と強調表現を多用し、権威ある主体性を演出しつつ、態度・関与マーカーでステークホルダーを引き込む。テキストと視覚要素の相乗効果が没入型の説得的ESGナラティブを生み出すことを示し、中国エネルギー企業がグローバルな持続可能性規範に戦略的に適応する実態を明らかにする。