論文・プレプリント

Bolding, Jons

本記録はEU PVSEC 2026で発表されたタンデム太陽電池に関する研究発表である。空間原子層堆積法（SALD）を用い、希少金属インジウムを使用しない再結合接合と正孔輸送層の開発を扱う。CETPartnershipの資金提供を受けた欧州のクリーンエネルギー転換研究の一環であり、高効率・低環境負荷な次世代太陽光技術の材料面での進展を示す。

Kothandaraman, Radha Krishnan, Kreugel, Denise, Simor, Marcel +7

本記録はEUPVSEC26（ロッテルダム）で発表されたポスターで、大気環境下でスロットダイ塗布により作製した2端子ペロブスカイト・シリコンタンデム太陽電池を扱う。グリーン溶媒処方の採用により、スケールアップ可能で環境負荷の低い製造プロセスの実現を目指す。CETPartnershipとTANDEMプロジェクトの資金を受けた欧州共同研究である。

Kothandaraman, Radha Krishnan

ペロブスカイト・シリコンタンデム太陽電池を産業規模で量産・スケールするための工業適合プロセス経路を扱う発表記録。PVCon26のTANDEMワークショップでEmpa薄膜・光起電力研究所が登壇した内容で、EUのCETPartnership等の公的資金による研究の一部。高効率タンデムの実装可能性と製造スケールアップの課題に焦点を当てる。

Marsh, Tavish, Snortland, Abigale, Whiting, Jonathan

海洋再生可能エネルギー（MRE）の実配備を1970年代後半から現在まで世界規模で時空間分析した研究。400件超の実海域配備を収録したPRIMREデータベースを用い、技術・地域別の展開パターンを初めて体系的に可視化する。沿岸地域や養殖・海洋観測などの洋上インフラ向け電源としての実用化動向を示す。

Bhansali, Gaurav, Luo, Fang

ショールズ海洋研究所の島嶼型エネルギー・水マイクログリッドを対象に、太陽光・風力・潮力・ディーゼル・蓄電池を統合した現行システムの性能を評価する。再エネ利用率の最大化、ディーゼル消費削減、レジリエンス向上を狙う最適運用戦略を検討し、低炭素な島嶼マイクログリッドのテストベッド化を目指す。

Burdett, Robert

家庭用太陽光発電はクリーン電力とエネルギー転換に重要な役割を果たすが、オーストラリアの余剰電力買取制度（フィードインタリフ）は時間とともに変化し、導入済みの家庭に不利になっていると論じる。制度設計の公平性と透明性の改善を訴える政策志向の研究。

Alexander Novikov, Luis A. Garcia-Reyes, Anup Joshi +3

パリ協定や欧州グリーンディールを背景に、電力系統の脱炭素化で再生可能エネルギー比率が上昇している。本稿は、パワーエレクトロニクス変換器ベースの電源が主流となる系統における保護課題をレビューする。変換器が故障電流を定格の約120%に制限するため、従来の過電流・方向性リレーが誤動作するリスクを指摘し、過去10年の研究で提案された解決策を整理する。

Burdett, Robert

家庭用太陽光発電はクリーン電力とエネルギー転換に重要な役割を果たすが、オーストラリアの余剰電力買取制度（フィードインタリフ）は時間とともに変化し、導入済みの家庭に不利になっている。本稿はこうした制度的変化を分析し、より公平で透明性の高い価格設定の必要性を論じる。

Gečaitė I

リトアニアの2030年NECP再エネ目標を、1990〜2024年のERA5再解析データ35年分でストレステストした研究。全シナリオで年間発電量は需要を上回るものの、48時間超の複数日不足が年0.73〜1.83TWh（不足エネルギーの28〜41%）発生し、最長16.5日・最大467GWhに達する。柔軟な電解によるベンチマークは年平均不足を4.50から2.20TWhへ半減させ、300GWh以上の事象を消す。洋上風力を除くと複数日不足が倍増す…

Cheng Che

カザフスタンの風力発電事業への外国投資家向けに、建設・建設段階での買収・パートナーとの共同開発という3つの参入モードを比較する枠組みを提示する。RIGORフレームワーク（権利の完全性、情報の信頼性、ガバナンスの補完性、オプション価値、残余リスク）と8つのデューデリジェンス領域を統合した買収モデルを開発。各モードが不確実性をどこへ移転するかを整理し、実務家の意思決定を支援する。

Cheng Che

カザフスタンの風力発電は48MWから220MWへと段階的に拡大し、現在1GWの風力・蓄電プラットフォーム形成期にある。本研究は公開文書の縦断分析により、ジャナタス、ショクパル、アルカリク、ドスティク、CPIH220MW案件を通じた能力蓄積を追跡する。制度整合・系統と蓄電の統合・産業ローカライズ・ポートフォリオガバナンスの4本柱モデルを提示し、証拠ゲートと共通データ基準による段階的投資判断で規模が統治可能になると論じる。

Papadakis NC

MeteoSynthは、太陽光発電や建築エネルギー需要の評価に用いる物理的に整合した合成気象時系列を高速生成するオープンソースPythonパッケージである。2次元KDEに基づく非斉次マルコフ連鎖で日周変動をモデル化し、負値防止・夜間零状態処理・366日カレンダー・日付整合の深夜跨ぎモデルを備える。PVGIS連携や最大10万年的規模のアンサンブル生成を実用的な実行時間で可能にする。

Al-Araji, Adil Hamzah Ahmed

太陽光・風力・蓄電池・インバータ無効電力支援・OLTC制御を統合した協調制御フレームワークをIEEE33バス配電網で評価。系統輸入電力量27.58%減、損失60.47%減、最低電圧0.9626p.u.へ改善、運用コスト約27%減、炭素排出27.58%減、周波数ナディアも改善した。再エネ大量導入下の配電網運用に技術・経済・環境の三面で有効性を示す。

Prof Shabtai Isaac, Dr. Oz Kira

半乾燥砂漠気候の都市において、イチゴ栽培と太陽光発電を組み合わせた屋上アグリボルタイクスシステムの環境・経済・エネルギー・農業性能を実証評価した。雨水流出抑制、土壌温度調節、作物収量、発電量などの指標をセンサー網で計測し、技術経済モデル、DesignBuilderによる建物エネルギーシミュレーション、LCAを統合して分析した。水不足・高温・土地制約下での多機能型都市インフラとしての可能性を示す。

Sylwia Łaba

ポーランドの食品廃棄物（年450万トン超）を農業バイオガスの基質として活用する可能性を定量化した研究。2022〜2023年の国家統計と基質別メタン収率係数を用い、理論上のバイオガス潜在量は約4.84億m³/年と推計。これは現行の農業バイオガス生産能力の72%に相当する。嫌気性消化は埋立比でメタン排出を大幅に削減し、消化液による養分回収も可能だが、規制・系統接続・他再エネとの競合が障壁となる。

Jordan Jenkinson, Lucas McNea, Omid Norouzisafsari +1

作物残渣や家畜ふん尿の嫌気性消化における低いバイオガス収率を改善するため、超好熱性加水分解（HTH）を前処理として用いる研究。超好熱性嫌気性菌Caldicellulosiruptor besciiがリグノセルロースを分解し、水素・単糖・有機酸を生成、後段のメタン収率を高める。乳牛ふん尿と小麦わらを対象に、水素生成とメタン収率の最適バランスや操作変数を評価し、廃棄物のエネルギー価値化を目指す。

Khan, Younas, Bojnec, Štefan

中東・北アフリカ19カ国24地点について、太陽光＋蓄電池の時間別コストを比較し、国別コスト差を資本コスト・設備価格・日射量に分解した。ファイナンスコストが信頼性ある電力価格を最も大きく左右することを示し、金利ショック・24年気象・CMIP6気候変動・モンテカルロで頑健性を検証している。

Alneamy, Jamal Salahaldeen Majeed, Mahmood, Omar Ahmed, Hamoodat, Harith

再エネマイクログリッドの蓄電池運用に対し、因果性を考慮したリスク感応型経済行動選択(RSE-AS)を強化学習(SAC)で実装した研究の再現パッケージ。2022年通年テストで平均調整電力コストを固定ベースライン比1.93%(約805ドル)削減し、需要+20%・PV−30%・料金+50%等の分布外シナリオでも1.46〜1.76%の削減を維持した。ただし5シードの符号検定はp=0.0625で有意性は主張していない。

Zhang, Jihong, Zhu, Xuwei

変動性再生可能エネルギー（VRE）が実際にどれだけ限界排出削減に寄与するかを再評価する研究。太陽光・風力の導入拡大に伴い、限界削減効果が時間・地域でどう変動するかを検証するとみられる。再エネ政策や電力システム設計への含意が期待される。

Prakash, Amit

フィジーの32MWナモシ水力発電計画（約3.3億フィジードル）をFINPLANで分析。50年間のNPV・IRRへの税制優遇と料金調整の影響を評価した。税制優遇の長期化は財務性を改善し、料金10%上昇シナリオでは約6年の免税でIRRが12.6%に達しハードルレートを満たす。成果連動型優遇策や持続可能なPPA、譲許的融資の拡充を提言する。