論文・プレプリント

Chan Xin Liang, Tan Seng Teck, Lim Swee Geok +4

本論文は、ESGとSDGsのフレームワークを徳倫理学の観点から批判的に検討する。義務論、結果主義、美徳倫理の混在による理論的不整合が、表面的な開示やグリーンウォッシングを促進していると指摘。代替案として、美徳に基づく社会的企業（SBE）を提案し、実践駆動型の報告システムへの移行を提唱する。

A. Terentev, E. Vetoshkina, R. Tukhvatullin

本論文は、肥料製造企業におけるESG指標の統合方法を分析。ロシアの大手企業（PhosAgro、UralKaliy等）を対象に、非財務報告基準（GRI、SASB、TCFD、ISSB）の活用状況や情報開示の深さを比較。ESG統合の成熟度に差があることを指摘し、長期的な競争力と持続可能性のために質の高いESG統合が必要と結論。

Hridayesh Dua

本研究は、サウジアラムコ、カタールエナジー、PDO、ADNOC、KPCの5つの中東国営石油会社（NOC）のESG報告を比較分析した。2023〜2025年の公開データを用い、GRI、SASB、TCFDなどの国際基準との整合性を評価。環境面では排出削減とネットゼロ目標が強調される一方、社会・ガバナンス報告にはばらつきがある。この比較は、地域のESG調和に向けた初期の傾向を示し、投資家や政策立案者に貴重な洞察を提供する。

Sushmita Dhar, Mohd Imran

本研究はインドと中国を対象に、環境的人権を統合した企業サステナビリティ指標を開発した。SDG達成度は中国が74.4、インドが67.0と差があるが、両国とも環境的人権の認識は低く、評価企業の2%未満しか地域コミュニティの環境的人権を尊重するコミットメントを明示していない。5カテゴリー15のコア指標からなる権利ベースの枠組みを提案し、国際基準との調和を勧告している。

Chunyi Han, Pengfei Zhou, Yangdong Shen

本論文は、中国A株上場企業のESGパフォーマンスとグリーン雇用の関係を実証分析。2013〜2023年のデータを用い、ESG評価が高い企業ほどグリーン雇用を促進することを発見。そのメカニズムとして、生産規模拡大、研究開発投資増加、グリーンイノベーション能力向上の3経路を特定。国有企業や技術集約型企業で効果が顕著。

R. Langdon, F. Berry, H. Lara +4

本稿は、バッテリー鉱物の持続可能性と調達に関するESG報告の重要性を論じ、環境・社会・ガバナンス指標の変化する文脈を考察する。

Y. Wang, Yujie Bi, Xiuchun Chen

中国の上海・深圳A株市場上場製造企業を対象に、ESGパフォーマンスがサプライヤー集中度を低減する効果を実証。特に社会的責任（S）が重要であり、企業規模が正の調整効果を持つ。資金調達制約の緩和とトレードクレジットの向上が媒介効果として機能。非国有企業で効果が顕著。

Ni Putu, Kusuma Widanti, I. N. Aristana +3

本稿は、2019年から2025年までの211本の査読付き論文を体系的にレビューし、VOSviewerを用いて6つのテーマクラスター（エコ環境イノベーションとサステナブルファイナンス、CSRとグリーンサプライチェーン、循環経済、デジタルトランスフォーメーションとESG、グリーン製造、AIベースのイノベーションとESG）を特定した。研究は、グリーンイノベーションが動的能力やデジタル技術と戦略的に連携する方向へシフトしていることを示し、新興国…

Віктор Алькема

本稿は、大手国際企業のESGパフォーマンス評価手法を比較分析。LSEG Refinitiv、ESG Book、Sustainalytics、MSCI ESG Ratingの4つの主要格付システムを対象に、業種特性と環境影響の観点から分析した。製造業はサプライチェーン経由の間接排出、テクノロジー企業はScope 3排出、金融企業は直接・間接排出ともに低くESGリスク管理に注力するなど、業種ごとの差異を明らかにした。各格付システムの焦点の違…

ABDUL KERIM, ALI MOHAMMED LAWAL, ALI BILIKISU ABUBAKAR

本論文は、ナイジェリア上場製造企業2016-2025年のデータを用い、ESG開示が財務業績（ROA、ROE、トービンのQ）に与える影響を分析。GRI基準に基づく内容分析指数でESG開示を測定し、パネル回帰分析を実施。結果、ESG開示は企業業績に有意な正の影響を与え、特にガバナンス開示が最も強い相関を示した。環境・社会開示も中程度の正の効果。新興市場におけるESG実務への示唆を提供。

Widaryanti Widaryanti, Luhgiatno Luhgiatno, Riana Sitawati

インドネシア上場企業89社（2021-2023年）を対象に、サステナビリティ報告と監査委員会特性が企業価値（トービンのQ）に与える影響を分析。利益率（ROA）の媒介効果を検証した結果、サステナビリティ報告は企業価値に直接プラスの影響を与えるが、利益率を介した間接効果は有意でなかった。監査委員会特性は理論に反して負の関連を示し、新興国特有の文脈要因が示唆される。

V. P. Safas, Mohsin Khan

本研究は、サステナビリティ報告書におけるESG開示と報告基準を書誌計量分析を用いてマッピングし、分野の体系的概要を提供する。主要な基準やトレンドを特定し、研究の進展を明らかにする。

E. Mayndarto, Ayke Nuraliati, Nada Cantika Putri Kadua

本研究は、サステナビリティ会計とESG報告の統合が企業の透明性と説明責任に与える影響を定量的に分析。企業報告書の二次データを用いた回帰分析の結果、統合的開示が情報の信頼性と比較可能性を高め、投資家の信頼とガバナンス強化に寄与することを示した。持続可能な経済への移行において、ESGフレームワークの体系的な統合が重要であると結論づけている。

Obaid Ur Rehman Qureshi

本論文は、2020年から2025年までのAIベースのESG報告自動化研究を系統的にレビューし、データ収集、NLP抽出、予測分析、ガバナンスの4段階にわたる枠組みを提示する。EUタクソノミー、CSRD、ISSB、サウジアラビアCMAなどの規制を分析し、ドメイン適応型トランスフォーマーモデルがESGテキスト分類で5～15ポイントのF1改善を示すことを報告。しかし、ESGデータの構造的断片化や検証済みラベルの欠如などの課題が残る。サウジビジョ…

Evgeny Kuzmin, G. Rakhimova, H. Nasirova +1

本研究は、2022年のロシア大企業109社のESG開示の幅と成熟度のばらつきを分析。従業員数が開示の最も一貫した予測因子である一方、収益やセクターの影響は限定的であった。内部組織能力がセクター圧力よりも重要であることを示唆し、開示ギャップと支援策の必要性を指摘する。

Alessandra Theuma, Ahmad Faisal Hayek

本研究は、アラブ湾岸諸国（GCC）の上場企業92社のデータを用い、持続可能性情報開示の量（ボリューム）と質（信頼性）が企業業績に与える影響を分析。開示量はROAやROEと正の相関がある一方、開示質の効果は弱く、シンボリックなコンプライアンスとしてのESG報告の実態が明らかになった。政策提言として、開示枠組みの調和や保証基準の義務化が挙げられる。

Dr. M. M. Naburgi, Dr. MUSA, Hassan, GODWIN, Sunday Stephen

本研究はナイジェリアの上場産業財企業を対象に、知的資本開示とサステナビリティ報告が企業価値に与える影響を分析した。パネルデータ分析の結果、サステナビリティ報告は企業価値に有意な正の効果を持つ一方、知的資本開示は負の関係を示し、投資家が無形資産情報を十分に評価していない可能性が示唆された。

R. Grassa, N. Ellili, Mohammad Hadi Alhashimi +2

本研究は、アブダビ証券取引所（ADX）とドバイ金融市場（DFM）に上場する非金融企業44社を対象に、リスク開示（RD）とESG開示の関連性を調査した。2018年から2023年のデータを用いた分析の結果、COVID-19パンデミックによりRDは2018～2021年に増加したが、2022～2023年には減少した。また、ESG評価が高い企業ほどリスク情報を多く開示する傾向があり、金融パフォーマンスの良い企業や若い企業はコーポレートガバナンス評…

Eldian Rinaldi

本研究は非金融企業におけるESG報告の実施に対する経営陣の認識を探る質的研究である。主な発見として、ESG報告は戦略的ツールと見なされる一方、データ可用性や測定の複雑さなどの課題が存在する。

Menazel Fatehi, Srouji Suraiya Ibrahim, Wan Sallha Yusoff

本論文は、アンマン証券取引所（ASE）上場企業における取締役報酬とジェンダー多様性がESG報告品質に与える影響を概念的枠組みで分析する。エージェンシー理論、スチュワードシップ理論、資源依存理論に基づき、両変数がESG開示の質を高めるという仮説を提示。実証段階では、ASE20指数採用企業の5年間のデータを用いたパネル回帰と内容分析を提案している。