論文・プレプリント

Ghina Muthmainnah Zain, Umi Widyastuti, Dicky Iranto

インドネシア証券取引所に上場するデジタルバンキング（フィンテック）企業13社を対象に、サステナビリティ報告、知的資本、信用リスクが財務業績（ROA）に与える影響をパネルデータ回帰で分析。サステナビリティ報告と信用リスクは有意な影響を与えず、知的資本と企業規模がROAに正の影響を与えることを示した。資産軽量型のデジタルバンキングでは、知識管理とアルゴリズム技術の効率性が競争優位の源泉であると示唆。

Kiki Hakiki, Dedi Priadi

本研究は、非食用原料ケミリ・スナン由来のB100バイオディーゼルについて、ライフサイクルアセスメント（LCA）を用いて環境性能を評価した。太陽光発電の統合により排出量が56%削減され、炭素回収期間が11年から6年に短縮されることを示した。化石ディーゼルやパーム油バイオディーゼルと比較して低炭素であり、自然ベースソリューションの枠組みでの持続可能なバイオ燃料としての可能性を提示している。

Asha Amirali

本論文は、パキスタンにおける屋上太陽光の急速な普及を、高額な電力料金と国家と資本の関係から分析する。富裕層や企業の系統離脱が進み、残る利用者の料金負担が増大するという逆進性を指摘し、公正な移行には普遍的アクセス保障が必要と論じる。

Michael Addai

本研究は、ガーナ証券取引所上場企業におけるサステナビリティ報告の促進要因と障壁を、AI採用の観点から調査する。AIが報告実務をどう変えるかを探り、新興市場における開示の課題と機会を明らかにする。

Xianpeng Wang, Fanmiao Gao, Yifan Wang +2

ベラルーシの地域資源を活用し、炭素ナノ繊維とアルカリ変性リード繊維を混入したコンクリートの力学特性、耐久性、環境負荷を評価。LCAによりGWP、PED、APを定量化し、リード繊維は炭素隔離効果で低炭素、ナノ繊維は高強度だが製造エネルギーが高いことを示した。用途に応じた材料選定の指針を提供。

Mei Tao, Hongchen Liu

高密度空港の地上混雑とタキシング遅延が航空の持続可能性を制約する中、滑走路・タクシーウェイシステムの多目的最適化手法を提案。CTOT順守、タキシング時間、滑走路負荷の3目的を統合し、ハイブリッドアルゴリズムSSA-SCA-NSGA-IIを開発。北京大興国際空港の実データで検証し、CTOT順守率向上、燃料・CO2排出削減、定時性改善を実証した。

(著者不明)

イラク・クルディスタン地域のエルビル市埋立地を対象に、LandGEMとIPCC Tier 1モデルを初めて同時適用し、メタン排出量とエネルギー回収ポテンシャルを比較した。2032年のピーク排出量はLandGEMで8.9×10⁷ m³/年、IPCCで1.8×10⁸ m³/年と試算され、エネルギー回収は206～416 GWh/年と推定。モデル間の差は一次減衰速度の扱いに起因し、ガス収集設備の設計に影響する。

Lin Pan, Junliang Wu, Yuhan Liang +2

中国南部21都市の繊維・アパレル産業を対象に、多地域産業連関分析と構造分解・経路・生態ネットワーク分析を統合し、地域間の炭素排出移転を追跡。2012〜2017年に排出原単位は改善したが、消費ベースのフットプリントは繊維で71.2%、アパレルで23.2%増加。上流サプライチェーン（電力・運輸・卸売）が全体の3分の1超を占め、産業移転に伴う越境漏出の重要性を指摘。

José L. Lozán, Karl. Auerswald, Annette Freibauer

本稿はドイツ農業の温室効果ガス排出の全体像を概説する。2024年の排出は家畜由来メタンや施肥土壌由来の亜酸化窒素が主因で、泥炭地排水や化石燃料使用も寄与する。排出削減には技術改善と消費パターン転換が必要で、家畜頭数削減、泥炭地再湿潤、植物性食生活への移行が鍵となる。

Diana Eréndira Lara-Llanderal, Karla G. Cedano

メキシコの周辺都市部で100人の起業家を調査し、k-meansクラスタリングと主成分分析を用いて太陽光技術導入の社会エネルギープロファイルを特定。新規・中間・既存の3つの起業家タイプを識別し、導入には技術的要因だけでなく社会的・組織的要因が重要であることを示した。地域参加型のエネルギー移行戦略の枠組みを提案。

Kholifah Oktaviani

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業を対象に、ESG開示が企業価値（PBV）に与える影響と、レバレッジの調整効果を検証。GRI基準に基づく開示指標とDERを用い、パネルデータ回帰（EGLS）を実施。ESG開示は企業価値を高めるが、高レバレッジ企業ではその効果が弱まるとの結果。シグナリング理論を支持する実証研究。

Muhammad Shahbaz

本研究は、中国の上海証券取引所上場企業620社（2014-2024年、7,018企業年）を対象に、ESG論争が株価暴落リスクに与える影響を検証した。理論的にはESG論争は暴落リスクを高めると予想されたが、実証結果は負の関連を示し、市場の監視が情報の非対称性を減らす可能性を示唆した。また、取締役会のジェンダー多様性やサステナビリティ委員会の調整効果は確認されなかった。

Zhongwei Chen, Zhongzhen Chen, Chengjuan Cao +4

黄海で大規模なグリーンタイドを引き起こすアオサ（Ulva prolifera）について、災害対策から資源利用へのパラダイムシフトを包括的にレビュー。深層学習を用いた衛星リモートセンシングや生態モデルによる予測、eDNA早期検出などのモニタリング技術と、生理生態メカニズムの解明を統合。さらに、プロトプラスト培養や合成生物学による品種改良、生理活性多糖類や耐熱性ウルバンリアーゼ等の高価値利用、微生物分解と炭素循環への影響を考察し、「早期警戒…

THAMIRES MARTINHO PRADOS, Leda Maria Saragiotto Colpini, GIANCARLO ALFONSO LOVÓN-CANCHUMANI

ブラジルにおけるNd-Fe-B磁石のライフサイクルアセスメントを実施。採掘・精錬・製造の各段階で環境影響を定量化し、特に採掘時の焙焼工程と製造時の機械加工が大きな影響を持つことを示した。再生可能エネルギーの導入や工程効率改善が炭素フットプリント削減に有効と提案。

Elizabeth Royer, Ping Wang, Kendal Jackson

フロリダ州タンパ湾のマッケイ湾を対象に、橋梁・航路浚渫などの人為的改変が潮汐循環を変化させ、低所得地域の海岸環境を悪化させたことを数値モデルで示した。歴史的なベイヘッドデルタの復元など自然を基盤とした解決策により、自然な循環パターンを回復できる可能性を提案している。

Sajan Preet, Robert Barthorpe

英国の住宅暖房における空気熱源ヒートポンプ（ASHP）に、潜熱・顕熱蓄熱を統合したシステムの技術経済性と環境性を評価。ASHP単体と比較し、蓄熱統合によりエネルギー消費を最大33%削減、LCOHを低減、CO2排出を大幅削減できることを示した。

Tarra L. Brain, S Harris, Bryce F. J. Kelly

オーストラリアのセーフガード制度はキャップ・アンド・トレード方式で排出削減を目指すが、石炭鉱業への経済的インセンティブが不十分であることを実証。露天掘り鉱山では排出基準が上昇する一方、地下鉱山では急減する。高価格シナリオでもオフセット費用は石炭価格変動内に収まり、排出削減貢献率を4.9%から9.2%に引き上げる必要があると結論。

Do H.T.

本論文は、ベトナムの商業銀行におけるESG統合と財務業績の関係を実証的に分析する。ESG要素が銀行の収益性やリスク管理に与える影響を評価し、新興市場におけるESG投資の有効性を示すことを目的とする。

Katharine Dickson

米国の牛の腸内発酵由来メタン排出は国内第2位のメタン源である。従来の自主的プログラムは失敗しており、本稿は技術開発支援、炭素価格付けと技術補助金の組み合わせ、畜産補助金の一部転換という3つの連邦戦略を提案する。これにより排出削減と農家の公平な参加を目指す。

HUAN Jiajia, LIU Jiawen, LIU Guozhong, WEN Fushuan, CHEN Biyun, GUO Shaoqing

本論文は、データセンターの計算負荷の時空間的柔軟性を活用し、電力系統の低炭素運用に参加させるための協調配電戦略を提案する。高精度な動的炭素排出会計手法とノード炭素ポテンシャル信号を用いた二層最適化モデルにより、データセンターと電力系統の経済性と低炭素性を両立する。改良IEEE 39バス系統でのケーススタディにより、提案戦略が省エネ・炭素削減に有効であることを示した。