論文・プレプリント

Smith P.

土壌炭素の変化を測定・報告・検証（MRV）する手法を検討した論文。土壌炭素隔離による大気中GHG除去の可能性を実現するため、MRVの標準化・精度・実務的課題を論じる。炭素除去クレジットや農業分野の気候緩和策の基盤となる知見を提供する。

Winfrey B.K.

純アルカリ性鉱山排水の処理施設建設について、受動型と能動型のシステムをエメルギー分析とカーボンフットプリントで比較した研究。建設段階の環境負荷と資源投入を定量化し、処理方式選択の脱炭素・資源効率上のトレードオフを示す。抄録がなく詳細は不明だが、鉱業分野の炭素会計手法の適用例として位置づけられる。

Han J.

製紙工場の生物学的排水処理プロセスを対象に、温室効果ガス排出をモデル化し実験で検証した研究。排水処理由来のGHG（CH4・N2O等）を定量化する手法を提示し、産業プロセス単位の排出把握に貢献する。抄録がなく詳細は不明だが、Scope 1排出算定の実務に資する事例研究と位置づけられる。

Yang Yang, Chao Xu, Ming-Ming Chen +2

ジオシンセティック補強土統合橋梁システム（GRS-IBS）と従来の柱支持橋台を同一高速道路区間で比較し、原料から完成までの炭素排出量を排出係数法で算出した。GRS-IBSの総炭素排出量は従来工法の57%に留まり、大幅な削減効果が示された。排出の大部分は材料製造段階が占め、施工段階が続き、輸送の寄与は最小であった。

Alondra Soto-Gonzalez, Emily W. Chu, Eva Rawlings Parker +2

アトピー性皮膚炎の新規全身療法（生物学的製剤等）について、製造段階に伴うカーボンフットプリントを療法間で比較した研究。同一疾患でも治療選択により製造由来の排出量が異なる可能性を示し、医薬品ライフサイクル評価（LCA）の重要性を提起する。抄録がなく詳細な手法・数値は不明。

Krizzel Jan A. Batislaon, Keth Lorenz Corre, Riz Jorich Franco +5

フィリピン・コロナダル市の再造林地3地区を対象に、森林インベントリ調査とLandsat 9のNDVI解析を組み合わせ、地上部バイオマスと炭素蓄積を推定した研究。マホガニーが優占する地区で炭素蓄積が高い傾向が示され、NDVIと現地データの正の関係を確認。地方政府の森林管理や国家植林プログラムの基礎データとして活用可能と結論づけている。

Abhishek Thakur, Shweta Chaudhary, Chandra Dev +3

インドでカーボンクレジット取引制度が整備され農業がオフセット部門に指定される中、本レビューはカーボンファーミングの生物的・方法論的・制度的基盤を批判的に検討した。保全型農業等による土壌有機炭素増加の証拠は方向性は一致するが規模は小さく地域差が大きい。MRVが最大の制約であり、プロトコル間でクレジットの同等性が担保されず、追加性・永続性・二重計上の回避が脆弱である。初期プロジェクトでは小規模農家や女性の排除、支払いの僅少、離脱が顕著であり…

Janki Govani, Amrita Ganguly, Rajat Govani

本稿はプラスチックとマイクロプラスチックの炭素ライフサイクルを概説し、カーボンフットプリントおよびグリーン経済との相互関係を論じる。炭素ライフサイクル会計の枠組み、拡大生産者責任（EPR）やデポジット・リターン制度などの政策手段、機械的・化学的リサイクルやバイオプラスチックへの転換といった技術戦略を整理する。プラスチック・ガバナンスを気候戦略に統合することが、パリ協定やSDGs達成に有効であると主張する。

Ismail Mondal, SK Ariful Hossain, Sajad Ali +3

AIを用いてマングローブ林の土壌有機炭素量とブルーカーボン貯留量を空間的に予測する研究。衛星・地形データから炭素蓄積を推定し、熱帯沿岸湿地の保全・再生の優先地域特定に貢献する。ブルーカーボンクレジットや自然資本評価の定量基盤として実務的価値が高い。

Feng Ren, Tiantian Wei

電力・熱・ガス・水素の統合エネルギーシステム（IES）において、エネルギー変換・貯蔵過程を通じた炭素追跡手法を開発し、ノード炭素強度（NCI）を需給協調に反復利用する枠組みを提示した。電解水素は実際の電力供給（貯蔵放電含む）の炭素強度を継承し、貯蔵炭素境界を維持するCISE指標を導入する。ケース分析では、電解水素をゼロ炭素とみなすとH₂ノードNCIが最大0.1084 kgCO₂/kWh乖離し、動的0〜20%混焼が固定10%よりコスト・排…

Qian Wang, Chong Tan, 蔡岳昆

医療産業チェーンを患者中心の境界で定義し、直接炭素会計と産業連関の内包炭素フロー分析を組み合わせ、階層的協調最適化モデルを構築した。CEADsや中国統計データで2018〜2022年を較正しシナリオシミュレーションを実施。臨界経路最適化によりベースライン比約18.7%の排出削減と約4.2%の経済成長を両立し、上流製造・物流・化学投入・エネルギー供給に埋め込まれた高強度炭素フロー経路の圧縮が重要と示す。

Madhubala, Amit Goyal, Sanjay K. Sharma

インドの高等教育機関を対象に、ISO 14064-1とGHGプロトコルに準拠したボトムアップLCAで2022〜2025年の炭素フットプリントを算定。電力由来のScope 2が最大排出源（41〜44%）で、樹木調査による吸収量は呼吸を除けばScope 1-3を上回り既にカーボンニュートラル状態と評価。屋上太陽光・雨水利用・植林を追加吸収源として定量評価した。

Zhen Jia, Ran Yang, Hao Xiao

産業デジタル化がGVCにおける貿易利益と内包炭素排出負担の分配の不平等を緩和することを、二国間貿易・環境不平等指数を用いて実証した研究。中間財貿易を通じた技術スピルオーバーとGVC分業地位格差の縮小が主要なメカニズムである。経済開放・技術革新・ルール基盤の三領域での国際協調が効果を強めることを示す。

Yinda Zhang, Chuyao Fan, Jingjing Jiang +1

中国で生産されるLFPとNMC811の車載用電池パックについて、パック単位のライフサイクル評価を実施し、カーボンフットプリントと炭素関連コストを推計した研究。貿易加重の炭素価格曝露を組み込み、電池化学の違いが排出量とコストに与える影響を比較している。EVサプライチェーンの脱炭素と炭素国境調整措置への示唆を持つ。

Samuel O. Okozi1*, Peter C. Ibeh1, Ernest O. Ezugwu2, Maryrose O. Abba3, Sunday Chukwujindu4

ナイジェリアの連邦工科大学オウェリ校（FUTO）を対象に、ディーゼル発電機の年間CO2排出量をIPCC燃料消費ベース排出係数法（2.68 kg CO2/L）で算定した研究。年間ディーゼル消費量は581,882.7リットル、CO2排出量は年1,559.4トンと推定された。排出量は発電機容量よりも稼働時間と利用パターンに強く影響されることが示された。太陽光・蓄電池を統合したハイブリッドマイクログリッドへの移行を提言している。

Zhang Y.

中国の鉄鋼企業を対象に、炭素排出を評価・監査するためのシステムを構築し適用した研究。炭素監査の枠組みを通じて企業の排出実態を定量化・可視化する手法を提示する。鉄鋼のような高排出産業における炭素会計・開示インフラの整備に寄与する内容とみられる。

Ascui F.

炭素会計を単なる測定技術ではなく、組織・個人の「コンピテンス（能力）」を構築する社会的プロセスとして捉える研究とみられる。会計実務の導入が専門知識・スキル・組織慣行をどう形成するかに着目し、GHG算定の実務的・制度的含意を示唆する。詳細な知見は要旨入手後に補完が必要。

Kang H.M.

森林プロジェクトに適用されるカーボンオフセット基準を比較分析した研究。複数の認証・算定基準の相違点を整理し、オフセットの品質や信頼性評価に資する知見を提供する。詳細な抄録が得られないため、貢献の範囲は限定的に評価される。

Cakir F.Y.

好気性処理と嫌気性処理という2つの排水処理技術を、温室効果ガス（GHG）の生成量の観点から比較した研究。嫌気性処理はメタン回収・エネルギー回収が可能な一方、未回収のメタンや一酸化二窒素の排出リスクを伴う点が論点となる。処理方式の選択が施設のGHGインベントリと脱炭素計画に直結することを示唆する。抄録がなく、具体的な比較条件や数値は本文に依拠する必要がある。

Bun R.

2022年以降のウクライナ戦争に伴う温室効果ガス排出のうち、既存の国家インベントリや国際報告枠組みで捕捉されていない「未計上」排出を追跡・推計する研究。紛争という非通常要因が炭素会計の境界をどう揺るがすかを示し、排出量の完全性・検証可能性という開示インフラの根本課題を提起する。