論文・プレプリント

Meiliana Jaunanda, Daralee Angel, Grace Fabiola Suyana

ASEAN5カ国の上場製造業744社・年（2023-2025年）のパネルデータを用い、ESGパフォーマンスとROAの関係を検証。総合ESGスコアはROAに有意な負の影響を与える一方、環境・社会・ガバナンスの各開示スコアは個別にはROAに有意な正の影響を持つことを示した。統合スコアと個別次元で効果が異なる点を明らかにした実証研究。

Huda Trihatmoko, Amanda Yuniar, Dianty Aisyah Puteri +1

インドネシアのESG Leaders指数構成企業（エネルギー・素材セクター、2020〜2024年、110社・年）を対象に、収益性・レバレッジ・ESG開示が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。収益性とレバレッジは企業価値に有意な正の影響を与える一方、ESG開示は有意な影響を持たなかった。投資家が依然として財務指標を重視していることを示唆し、ESG指数採用企業であっても開示の価値評価への織り込みが進んでいない現状を浮き彫りにし…

Samson Gidla, Sairam Moturi

インドNSE500企業の2012〜2021年データを用い、ESG開示スコアがROAに正の有意な影響を与えることを示した研究。特にガバナンス開示の効果が最大で、社会・環境開示が続く。実体的利益調整（REM）はESG開示の収益性効果を減衰させるが、裁量的会計処理（AEM）の交互作用は有意でない。インドのBRSR制度導入を巡る規制当局・投資家・企業経営者への示唆を提供する。

Anas mosleh Al mhasnah

海運物流を対象に、ESG開示と環境会計が財務価値創出にどう寄与するかを2010年以降の文献の批判的統合レビューで検討。ESG実践は概ね良好だが異質な財務・業務成果（収益性、企業価値、業務効率）と関連する。開示は情報透明性・資金調達・ステークホルダー信頼・リスク管理を通じ、環境会計は環境コストの可視化と資源配分を通じて価値を高めうるが、開示の信頼性・ガバナンス・所有構造・制度成熟度に依存する。開示の外部情報機能と環境会計の内部管理機能を区…

Hasanudin Hasanudin

インドネシア証券取引所のエネルギー企業28社・140観測のパネルデータを用い、ESGスコアとグリーンイノベーションが株主資本市場価値に与える影響を固定効果モデルで検証した。ESGスコア単独では市場価値への有意な影響は見られなかった一方、グリーンイノベーションの実施は正の影響を持ち、両者の同時効果も大きいことが示された。持続可能性の「語り」より実装が市場評価につながることを示唆する。

Nasyatha Salsalizah Lubis, Mukhtaruddin, Rina Tjandrakirana dp +1

インドネシアのシャリーア銀行BSIを対象に、マカシード・アル・シャリーアと環境会計の適用がイスラム社会報告（ISR）をどう強化するかを年次報告書等の内容分析で検証した定性研究。エネルギー・排出量測定、廃棄物管理、グリーンビルディング、再生可能エネルギー、グリーンファイナンスといった環境会計実務と、宗教・教育・地域 empowerment 等のマカシード実践を確認。両者とISR六次元の統合が透明性・説明責任を高め、経済・社会・環境便益を考…

Odisiana Manek, Baldric Siregar, Miswanto Miswanto +1

インドネシア証券取引所の非金融企業26社（2021-2025年、130観測）を対象に、ESG開示と収益性が租税回避に与える影響を検証。ESG開示は租税回避に有意な影響を与えず、収益性は有意に正の影響を持つ。コーポレートガバナンスはどちらの関係も有意に調整しなかった。ESG開示が実質的な税務コンプライアンスへのコミットメントをまだ反映しておらず、象徴的な段階にとどまっていることを示唆する。

Makhathini Lungani Rudolph, Kansilembo Aliamutu

南アフリカ企業310社・年データを用い、ESG開示と収益性（ROA）の関係を検証。ESG開示はROAと有意に負の相関を示し、開示が短期的な会計上の利益を押し下げる可能性を提示する。企業規模はこの関係を正に調整し、大企業ほどESG対応コストを吸収しやすいことを示唆する。

DONG FANG XIANG, Rozaidy Mahadi, Debbra Toria Nipo

PRISMA枠組みに基づく系統的レビューで、ESG情報開示と企業財務パフォーマンスの関係を51件の研究から統合した。高品質なESG開示は資金制約の緩和、情報非対称性の低減、ステークホルダー信頼の構築を通じて財務パフォーマンスを高める。効果は所有制、業種、地域制度環境により異なり、内部統制と外部市場監督が調整変数となる。

Qin S.

経営者の短期志向がESGデカップリング（言説と実践の乖離）をどう促すかを中国企業で実証した研究。デジタル・シグナリングが環境ガバナンスの実効性を左右する可能性を示す。開示の「見せかけ」を測る視点を提供する。

Babiker I.

サウジアラビアの高汚染産業に属する企業を対象に、取締役会の女性比率がESG開示の水準に与える影響を実証的に分析した研究。抄録が無いため詳細な手法・結果は不明だが、取締役会の多様性とサステナビリティ開示の関係を新興国・汚染産業の文脈で検証する点に特徴がある。

Shan B.

中国上場企業を対象に、ESG開示がESG投資を実際に促進・便益化するかを実証的に検証した研究。開示の質と投資行動の関係を分析し、今後の研究機会も提示する。要旨未取得のため詳細な手法・結果は不明。

Hanapiah, Iin Rosini, Dian Widiyati

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業18社・90観測を対象に、ERM開示とGRI基準サステナビリティ報告が企業価値（Tobin's Q）に与える影響をパネル回帰で分析。サステナビリティ報告は企業価値に有意な負の効果を持つ一方、ERM開示は有意でなかった。ROEはERM開示と企業価値の関係を負に、サステナビリティ報告との関係を正に調整する。

Irwan Irawadi Barus, Adhar Putra Setiawan, Eri Kristanto

インドネシアの製造業を対象に、税務透明性とESG開示が企業価値に与える影響を質問票調査（125名）と重回帰分析で検証した研究。税務透明性（β=0.562）とESG開示（β=0.412）はいずれも企業価値と有意な正の関係を示し、両変数で46.4%の分散を説明する。開示の質と持続可能性への取り組みが企業評価を高めることを示唆する。

AKPAN, Monday Sunday; SIMEON, Uwakmfonabasi Etim & OKPO, Sunday Asukwo

ナイジェリアの消費財企業を対象に、企業属性（規模・収益性・業種特性など）とESG開示の質との関係を検証した実証研究。抄録がなく詳細は不明だが、新興国におけるESG開示の規定要因を企業属性から探る点に意義がある。開示の質を左右する企業特性を明らかにすることで、規制設計や投資家評価の基礎資料となりうる。

Aisyah Larasati, Anwar Hariyono

インドネシアのポスト・パンデミック期製造業70社・350観測を対象に、成長機会とESG開示が利益反応係数（ERC）に与える影響を検証。成長機会はERCに有意な負の影響を与える一方、ESG開示・企業規模・レバレッジは有意な影響を示さなかった。調整済みR²は1.1%と低く、説明力は限定的である。

Slamet Wahyudi, Arief Fitrijanto, Djusmalinar Djusmalinar

インドネシア証券取引所上場の製造業72社・216観測を対象に、デジタルトランスフォーメーションとESG開示が財務報告品質に与える影響を、監査品質の媒介効果を含めて検証した。両者はいずれも監査品質を有意に高め、監査品質はデジタル化・ESG開示と財務報告品質の関係を部分的に媒介する。ESG透明性とデジタル化の強化が信頼性の高い財務報告に寄与することを示す。

Thi Quynh Anh D.

ESG評価が高い企業ほど、インサイダーによる株価つり上げ・売り抜け（ポンプ・アンド・ダンプ）の温床になり得るかを検証した研究。ESGスコアや開示の評判が不正行為の隠れ蓑として機能する可能性を問う。ESG格付・開示の信頼性を投資家がどう検証すべきかに示唆を与える。

Mirela Cristea, Raluca Mihaela Drăcea, Ina Nimerenco +1

LSEGデータベースから抽出した世界の上場エネルギー企業575社を対象に、ESGスコアとSDGs報告指標で捉えたサステナビリティと財務パフォーマンス（売上高・ROE・営業利益）の関係を分析。頑健回帰、一般化構造方程式モデリング、ベイジアンネットワークを組み合わせ、両者の関係は一様でなく単一の直接効果に還元できないことを示す。ESGスコアは観察可能な財務成果に近く、SDGs報告はむしろ企業の戦略的志向を反映する。

Hamidah Rosidanti Susilatun

PRISMA 2020に沿った系統的レビューで、インドネシア製造業における企業環境責任とエコ効率報告の関係を分析。対象10件の研究から、環境責任が環境パフォーマンス・企業評判・ステークホルダー信頼に寄与し、エコ効率報告が透明性・業務効率・開示品質を高めることを示す。持続可能なガバナンスが環境施策の実効性を強めることも確認した。