論文・プレプリント

Carlos Frenli Tunandar, Vinola Herawaty

本研究は、インドネシアLQ45指数企業の2021-2024年のデータを用いて、株主圧力、組織文化（クラン、市場、アドホクラシー、階層）、グリーン知的資本、及び産業の種類が持続可能性報告の品質に与える影響を分析した。結果、株主圧力、グリーン知的資本、産業の種類は正の影響、クラン文化は負の影響を示し、産業の種類が階層文化の影響を強化することが明らかになった。

David Mwakapala

本研究はタンザニア上場企業を対象に、コーポレート・ガバナンスと所有構造がサステナビリティ報告に与える影響を分析する。新興市場における開示の決定要因を明らかにする。

Ratih Wahyuningsih, Desy Nur Pratiwi, Suhesti Ningsih

本研究は、2022年から2024年におけるインドネシア証券取引所上場のエネルギー企業を対象に、投資家センチメント、インフレ率、サステナビリティ報告書開示が株価に与える影響を分析した。定量分析の結果、サステナビリティ報告書開示は株価に有意な正の影響を与えることが確認されたが、投資家センチメントとインフレ率は個別には有意でなかった。この結果は、開示が投資判断に重要であることを示唆する。

Opiyo James, Charles Tibbs, Maniagi Musiega

本論文は、ケニアのナイロビ証券取引所（NSE）に上場する65社を対象に、環境持続可能性報告が財務業績（ROA、ROE）に与える影響を2015年から2024年の時系列データを用いて分析した。結果、環境持続可能性報告は財務業績に統計的に有意な正の影響を与えることが示された。NSE上場企業の経営陣は、持続可能性報告を通じて環境配慮型の経営を推進すべきである。

Kah Yong Chow, Mohd Zulkhairi Mustapha, Ervina Alfan

この研究は、ASEAN-5の上場企業におけるサステナビリティ委員会の属性とESG報告の質との関係を調査した。パネルデータ分析の結果、委員会の独立性が報告の質を向上させる一方、女性比率が高いとむしろ低下することが示された。また、委員会の規模や教育レベル、専門性は有意な影響を持たなかった。

Adjene Veronica Ebarehmen, Eke, Robert Ike (Ph.D., FCA)

この研究は、ナイジェリアのエネルギー企業5社（シェル、シェブロン、トタルエナジーズなど）の2010～2025年のデータを用いて、環境会計実践がSDGs報告に与える影響を調査。重回帰分析の結果、全体として強い関係（R²=0.744）が見られたが、各変数の個別効果は統計的に有意ではなかった。環境開示が持続可能性フレームワークに沿っていることを示唆。

Muhammad Munawir, Junaidi

本研究はインドネシアの住宅建設企業Sinarmas Landのサステナビリティ報告書（2017-2024）を対象に、エコ言語学と批判的談話分析を用いて生態学的意味の構築を分析した。USASによる意味タグ付けで157の重要語を抽出し、持続可能性が規制適合や認証枠組みを通じて政府主導で位置づけられる一方、企業は倫理的な環境主体として描かれることを示した。結果として、企業の持続可能性言説は新自由主義的な環境ガバナンスを強化している。

Tri Siwi Nugrahani, Rini Astuti, Tias Budi Lestari

本研究は、インドネシアの金融・健康セクター244社を対象に、知的資本、取締役会の有効性、従業員数がサステナビリティ報告の開示に与える影響を分析。結果、知的資本と従業員数は正の影響を与えるが、取締役会は有意な影響を示さなかった。Resource-Based View理論を支持する。

Taghred Mokhtar Sayed Moawad, Khaled Hussainey, Yaacob Ibrahim

本研究は、新興経済国における持続可能性報告の質（SRQ）と利益操作（EM）の関係を分析。531社年のデータを用い、SRQとEMの間に正の相関を発見し、グリーンウォッシュが短期的な操作を隠蔽する可能性を示唆。一方、ラグモデルでは負の相関が見られ、一貫した品質が長期的な規律を促進することも確認。倫理的リーダーシップは内部統制として機能し、持続可能性報告の象徴的利用を抑制する。

Kateryna Shymanska, Катерина Василівна Романчук

本論文は、地理的表示（GI）製品のサプライチェーンにおけるサステナビリティ報告の役割を実証的に分析。回帰分析によりGI登録数が農林水産業の付加価値に正の影響を与えることを示し、GRIフレームワークを用いた報告指標を提案。地域性を考慮した報告の重要性を強調。

Sindi Purbawati, Sri Yuli Ayu Putri

本研究はインドネシア上場銀行46社中14社の2021～2025年のデータを用い、資本構成、企業規模、サステナビリティ報告が財務業績に与える影響を分析。重回帰分析の結果、資本構成は負の有意、企業規模は正の有意、サステナビリティ報告は正だが非有意な影響を示した。サステナビリティ報告の財務への寄与は現時点では限定的。

Aminu Abdullahi; Abdulrahman Bala Sani; Nura Abubakar Allumi & Abdulrasheed Bello

本論文は、ナイジェリア北部のセメント製造業者におけるステークホルダーのサステナビリティ報告に対する認識と実際の報告慣行を調査する。地域特有の要因が報告の質に与える影響を分析し、発展途上国におけるESG開示の課題を明らかにする。

Faisal A. Otaibi

本研究はサウジアラビア上場企業の持続可能性報告の程度と決定要因を調査。ビジョン2030のもとで持続可能性への注目が高まる中、報告は限定的で不均一であることを発見。ガバナンスと企業特性が開示レベルに影響を与える。新興市場における持続可能性報告の文献に貢献。

Regina Maharani Parameswari Sapsudin, Sulaeman Rahman Nidar, Mokhamad Anwar +1

本研究は、インドネシア証券取引所上場58社の2019～2023年のパネルデータを用いて、取締役会の構造がサステナビリティ報告の質に与える影響を分析した。取締役会の独立性と報告の質は逆U字型の非線形関係を示し、外国教育を受けた取締役の比率はU字型の関係を示した。収益性はこの関係を有意に調整しなかった。

Thia Margaretha Tarigan, Christianus Yudi Prasetyo, Andang Wirawan Setiabudi

インドネシアのエネルギーセクター企業を対象に、サステナビリティ報告が租税回避に与える影響と、女性取締役の調整効果を分析。サステナビリティ報告単独では租税回避を抑制しないが、女性取締役の比率が高い場合に効果が強まることを示した。

Arif Ayluçtarhan, İpek Türker

本論文は2000～2024年の査読付き実証研究を体系的にレビューし、サステナビリティ報告の5つの批判次元（測定・比較可能性不足、グリーンウォッシング、基準の断片化、保証の信頼性ギャップ、限定的な行動・環境影響）を特定する。各批判に証拠を対応づけ、政策・経営提言を提示。報告が開示義務から戦略的変革メカニズムへ進化するための制度設計条件を論じる。

Kholishotul Fitriyah, Suwarno Suwarno

本研究は、2022～2024年のインドネシアの銀行業を対象に、収益性、レバレッジ、サステナビリティ委員会がサステナビリティ報告の質に与える影響を分析した。収益性は有意な影響を示さなかったが、レバレッジは正の有意な影響を示した。サンプルは63で、重回帰分析を用いた。

Khaled Hamden Alshammari, Ibrahim Abdulrahman Alhanaya

大学のSDGs報告における選択的開示を再解釈。非選択性そのものが問題ではなく、無説明の選択性が問題と指摘。107の大学報告書分析に基づき、適度な選択性が最高の開示品質スコアを示すことを実証。説明責任を保持する選択性と損なう選択性を区別する新しい枠組みを提供。

Innayati Diah, Agung Firman Sampurna

本研究は、インドネシアの石炭鉱業企業PT Adaro Minerals Indonesia Tbkの利益相反防止方針を分析し、それがESGサステナビリティ報告書のガバナンス次元にどのように位置づけられているかを評価した。エージェンシー理論、COSO内部統制フレームワーク、正当性理論を用いた記述的定性分析の結果、同社は包括的な政策アーキテクチャを構築し、高いESGスコアに貢献していることが明らかになった。しかし、コングロマリット構造におけ…

Sreelakshmi Mohanachandran

本論文は、企業におけるグリーンアカウンティング（環境会計）の採用状況、促進要因・障壁、および持続可能性と財務パフォーマンスとの関係を調査するものである。定量的手法を用いて、財務専門家やサステナビリティ担当者からのアンケートデータを分析する。結果は、透明性や資源利用の改善に寄与する可能性を示唆する。