論文・プレプリント

Ririn Irmadariyani, Yosefa Sayekti, I. Purnamawati +1

本研究はインドネシアのアグロ産業と高汚染産業におけるESG開示の決定要因と財務業績への影響を分析。ESG開示はROAに有意な正の効果をもたらし、特に高汚染セクターで顕著。企業年数も財務パフォーマンスに正の影響を与えるが、売上成長率は有意でない。

Mohammed Abubakar Adeyemi & Prof. Zubairul Islam

この論文は、ナイジェリアのアブジャにおけるグリーン交通への移行を、ガバナンス、資金調達、公平性の観点から分析している。政策と実際の実施のギャップに焦点を当て、発展途上国の都市交通脱炭素化における課題を示唆する。

Susilo Nur Aji Cokro Darsono, Nadia Dhika Sastiakana, Saizal Pinjaman +3

本研究は、インドネシアのグリーンスクークのパフォーマンスのマクロ経済及びコモディティ決定要因をVECMを用いて分析。長期的にインフレ、為替レート、BIレート、金価格が影響を与えることを示す。

Anh‐Tuan Doan, Vu-Hao Doan

本論文は、国際比較データを用いて、ESG開示が銀行の収益平滑化を抑制する効果を実証的に分析している。ESG開示の強化が透明性を高め、利益操作を減少させることを示唆する。

Shirinova Shohsanam Sobir kizi

本論文は、IFRS 9に基づく予想信用損失測定、ESGスクリーニング、デジタル融資、グリーンファイナンス報告を統合した銀行イノベーションの枠組みを提案する。複数の銀行での実装事例に基づき、統合的アプローチが個別施策よりも優れた経営成果をもたらすことを示す。

Maheshika Senanayake, Fajar Kristanto Gautama Putra, R. P. Gregory +3

インドネシアで活動するインドネシア企業と韓国企業の生物多様性とESG開示を比較。サステナビリティ報告書の発行は増加したが、生物多様性を重要課題とする企業はわずか7%で、GRI 304準拠も27%にとどまった。韓国企業はESG基準は高いが、明確な枠組みとロードマップ構築に課題。生物多様性をESG戦略に統合するための政策支援の必要性を指摘。

Kate M Grey

本論文は、デジタルネイティブなネットワーク国家向けに初の総合的なサステナビリティ報告基準であるNS-ESGを提案する。既存のESGフレームワークでは対応できない5つの構造的問題（法的形態、クロス管轄、プロトコル排出配分、メンバー福祉のポータビリティ、センサス完全性）を解決する13指標の枠組みを提供し、32のネットワーク国家に適用した結果を示す。

Nguyen Minh Hieu, Luong Dac Duc, Nguyen Tra Giang +2

本論文は、2015〜2024年のASEAN+3地域の商業銀行を対象に、ESG開示が財務業績（ROA・ROE）に与える影響を実証的に分析。GRI基準に基づく独自のESG開示指数を構築し、ベイズパネル回帰を用いてクロスカントリーの不均一性を処理。結果として、ESG開示は銀行の業績に有意な正の効果をもたらし、情報非対称性の低減と市場信頼の強化に寄与することを示唆している。

Desti Faradila, M. Sidik, Sri Astuti

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業24社（2021-2024年）を対象に、ESG開示と企業規模がTobin's Qで測定した企業業績に与える影響を分析。パネルデータ回帰分析の結果、社会開示は負の影響、ガバナンス開示は正の影響を与える一方、環境開示と企業規模は有意な影響を示さなかった。調整済みR²は0.780で、企業業績の説明力を示す。

Fiona Magee

本稿は、大規模言語モデル（LLM）を用いて企業のESG報告書を自動的に要約・分析・比較するウェブアプリケーションを開発した。これにより、利害関係者は手動での分析負担を軽減し、トレンド把握やベンチマーキングが容易になる。AIによる透明性向上の可能性を示す。

Amani Ebnaoof

本研究は、サウジアラビアの非金融上場企業におけるAI導入とESG開示の関係を2020～2024年のパネルデータに基づき分析。AI導入がESG開示スコアを有意に向上させることを発見し、新興市場でのESG報告におけるAIの変革的影響を示唆。

Ngoc Pham Thi Bich, Trong Vu Quang, Giang Nguyen Minh +1

本研究は、ベトナムの非金融上場企業における会計保守主義とESG情報開示の関係を調査した。2018～2024年の186社・1,116観測値のパネルデータを用い、会計保守主義がESG開示を促進することを発見。企業規模、GRI採用、産業特性なども影響を与える。

M. Pinarci

本論文は、企業のサステナビリティ報告におけるグリーンウォッシュを検出するための、BERTとダブルマシンラーニングを組み合わせた因果推論フレームワークを提案する。合成データを用いた実証で、高開示企業の約6.5%が潜在的なグリーンウォッシュであることを特定した。手法は実データへの応用が可能で、再現可能なコードを提供している。

F. Rauf

本研究は、グリーンAIの導入がESG開示の質に与える影響を、監査委員会のジェンダー多様性の調整効果に注目して分析。動的ケイパビリティの観点から、グリーンAI導入が開示品質を向上させ、ジェンダー多様な監査委員会がその効果を強化することを発見。AI投資と多様なガバナンスの組み合わせがESG報告を向上させる実践的示唆を提供。

M. Awaluddin

本研究は、上場企業におけるESG開示とコーポレートガバナンスが企業価値に与える影響を検証。パネルデータ分析により、ESG開示は企業価値（トービンのQ）に正の効果を持ち、ガバナンスの質がその効果を強化することを実証。シグナリング理論とエージェンシー理論を支持。

Ibrahim Sakin, Z. Turk

本論文は、DJSI新興市場指数と世界市場指数に連続採用された85社を対象に、サステナビリティ開示の決定要因を分析。新興市場ではコーポレートガバナンスの説明力が低い一方、世界市場では取締役会の独立性や企業成熟度が開示と関連。CO2排出強度と開示スコアの弱い関連は、実際の環境パフォーマンスとの乖離を示唆。

Virginia Yuli Pratama, J. Prasetio

本稿は、インドネシアの消費者非循環セクターを対象に、持続可能性報告が収益性と企業価値の関係をどのように調整するかを分析。2022～2024年のサンプルを用いた階層的回帰分析の結果、収益性は企業価値に正の影響を与えるが、持続可能性報告単独では有意な影響は見られなかった。しかし、相互作用項は有意であり、持続可能性報告が収益性と企業価値の関係を強化する調整変数として機能することを示した。

Muhammad Jameel Hussain, R. Zahid, Yang Qian +1

本研究は、CEOのリスク志向が環境サステナビリティ開示に与える影響を、中国A株上場企業の2009～2023年のパネルデータを用いて分析。リスク回避的なCEOほど環境情報開示が少なく、開示増加は環境訴訟リスクと関連する。ただし、GRI基準の採用やCSR報告義務化、国有企業、汚染産業などの制度的制約下ではこの関係が弱まる。経営者の行動特性と制度の相互作用が開示の質を決定することを示唆。

Erekle Pirveli, T. Uman, V. Partsvaniya

ジョージアの上場企業を対象に、ロシアの外国所有が持続可能性開示に与える影響を分析。CSRD/ESRS基準を用いた開示スコアを構築し、ロシア所有企業は特に社会的・ガバナンス開示を抑制することを実証。環境開示は業種規制のため影響が少ない。

Valentin Burcă, Oana Bogdan, T. Cilan +4

本論文は、サステナビリティ報告(SR)が企業のサステナビリティパフォーマンス(CSP)と財務パフォーマンス(CFP)の関係に及ぼす影響を、メタ分析により検証した。2014～2024年の高質会計ジャーナル掲載19論文を分析し、SRにはCFPに対する有意な媒介効果がある一方、調整効果は確認されなかった。特に任意開示の方が強制開示より効果が高く、SRが単なるコンプライアンスではなく価値創造のコミュニケーションチャネルであることを示唆する。