論文・プレプリント

Eric Mazzi

エネルギー管理者・実務者向けの定番教科書の改訂新版。エネルギー監査、ライフサイクルコスト、ボイラー・蒸気系、制御システム、断熱、圧縮空気、再生可能エネルギー、分散型発電、グリーンビルディング等を網羅する。需要側のエネルギー・炭素管理を体系的に扱い、HVACや電気インフラの最適化を脱炭素目標と結びつけ、効率改善・コスト削減・排出削減を一体で論じる。行動・組織・ステークホルダー関与といった人的要因の重要性も強調する。

Eric Mazzi

産業部門は世界のGHGの約24%（米国24%、カナダ37%）を占め、購入電力などの間接排出（Scope 2）を含めると世界で約33%に達する。本概説章は、ネットゼロ達成には産業の効率化と脱炭素化が不可欠であり、他部門（建築・運輸）のScope 3排出削減にも産業が鍵を握ると論じる。

Juliana Maria Benavides-Castillo, Ramón Fernando Colmenares-Quintero, Jaime Alberto Carmona Parra +1

コロンビア・ラグアヒラのワユー先住民女性を対象に、電化が文化的媒介活動システムにどう作用するかを文化歴史的活動理論で分析した民族誌研究。炉（火）を中心とする活動体系と電気調理器導入後の体系の矛盾を再構成し、電化が単なる道具の置換ではなく動機・対象関係や時間感覚、世代間継続を再編する弁証的変容であることを示す。文化的に位置づけられたエネルギー転換の必要性を訴える。

Felix Atuahene, GLORIA KAFUI KUZO

ガーナを対象に、バイオマス調理の削減が電化調理の普及に与える影響をCLEWsフレームワークとOSeMOSYSで2022〜2063年について分析した。バイオマスを2030年までに全廃するシナリオでは電力需要が加速し、2040年に約85PJ、2055年に約119PJに達する。電力インフラへの負荷、CO₂排出、土地利用、水需要への波及効果を示し、電化・LPG・改良バイオマスを組み合わせた調整的な移行と、電力・土地・水・気候計画の統合を提言する…

Meriem Salhi, Mohamed Aissam KHATTABI

モロッコの法律82-21と施行令が定める電力自家生産の制度的経路を、エネルギー正義の枠組みで検証した研究。家庭・農家・協同組合・中小企業の4類型について、法的適格性から申請完了能力、系統接続、実現利益までを段階的に分析する。配電網の受入容量は2026年の691MWから2030年に1,324MWへ拡大する計画だが、これは接続済み案件や受益者を示すものではないと指摘。法制度上の「入口」が公平な参加に結びつくかを評価する検証可能な枠組みを提示…

Dereje Egeta, Abeje Eshete, Berihu Tesfamariam +1

エチオピア北部タボタットのツツジ科帯森林で、胸高直径1.5cm以上の樹木を測定し、汎熱帯・地域別アロメトリー式で地上・地下バイオマスと炭素を推定した。総バイオマスは約54.78t/ha、炭素は27.29t/ha、CO2換算で最大100.53t/haの貯留能を示す。Erica arboreaが炭素蓄積の大半を占め、REDD+のベースライン整備に資する。土壌炭素や枯死木など未測定プールの評価が今後の課題とされる。

Jung Sug Hong, Hyunji Yu, Jun Ho Jang +5

水酸化ナトリウムと過炭酸ナトリウムの複合固体吸着材を用い、溶媒を使わずに大気中CO2（約420ppm）と工業排ガス（1〜33vol%）の両方を同一プラットフォームで連続回収するプロセスを実証した。湿度活性化によりNaOHを完全に炭酸塩化し0.545 gCO2/gNaOH、さらに炭酸塩を重炭酸塩へ転換しモジュール反応器で0.612 gCO2/g吸着材の回収能を達成。最終生成物の重炭酸ナトリウムは貯留や電化学合成の原料として利用可能で、溶媒…

Layla Oumbarech, Youssef Elaouzy, Mohamed B. El Ghrib +1

セメント産業の脱炭素化に向け、電解によるギ酸製造を統合するアプローチを技術経済・エネルギー・炭素の観点から評価した研究。抄録が無いため詳細は不明だが、電解プロセスと炭素評価を組み合わせ、産業脱炭素の実現可能性を検討する内容と推測される。

Fanny CAIARDI, Catherine Azzaro-Pantel, Denis Le-Boulch

本論文は、領域ベースの排出削減目標を超え、フランス気候政策をライフサイクル（消費ベース）の観点から体系的に評価することを試みる。国境を越えた排出やサプライチェーン由来の排出を含めた脱炭素政策の整合性を検討する内容とみられる。詳細な知見は要旨入手後に補完が必要。

Dąbrowski K.M.

地下水素貯蔵の実現に向け、岩石コア中での水素とメタンの分散挙動を実験室で測定した研究。貯蔵層におけるガスの拡散・混合特性を評価し、水素の地下貯蔵設計や回収効率、メタン混入リスクの理解に基礎データを提供する。水素サプライチェーン構築に資する岩石物性の実証的知見である。

Ding H.

本稿はグリーン電源を直接接続したデータセンターの設計思想を扱う。再生可能エネルギーとデータセンター負荷をどう結合するかの連携ロジック、必要となる基盤技術、実際の応用形態を整理する。脱炭素電源の需要家直結という観点で、電力系統と大規模IT負荷の統合を論じる。

Ricks W.

本論文は、短期限界排出係数（SMEF）が水素電解による電力部門の排出影響評価に適さないと論じる。SMEFが無視する重要な現象を指摘し、電解による排出算定の方法論的課題を提起する。水素の脱炭素効果を正しく評価するための会計手法の再検討を促す。

Qiu S.

機関投資家のESG選好が企業の環境保護投資やグリーンボンドの発行プレミアムにどう影響するかを分析した研究。ESG志向の投資家需要がグリーンボンドの価格形成や企業の環境投資行動を左右する可能性を示唆する。要旨未取得のため詳細は限定的だが、ESG選好と資金調達コストの連関を扱う点で実務的意義が高い。

Al Faraj M.

クウェート企業を対象に、企業文化とステークホルダーの類型がCSR開示（CSRD）の水準や内容にどう影響するかを検証した実証研究。開示の規定要因を組織文化・ステークホルダー関係から捉える視点を提供する。新興国・湾岸地域の開示実務の文脈理解に資する。

Fatmir Redenica

ギリシャのMotor Oil (Hellas) Groupを対象に、2019〜2025年のESG格付けと財務業績の関係を分析した事例研究。2020年の業績悪化後、2022年に売上高・純利益が回復し、ROA・ROEは最大13.44%・45.24%に達した。ROAとROEの相関が最も強く（r=0.945）、Scope 1排出量とROEは中程度（r=0.666）だが、回帰では排出量の有意な影響は確認されなかった。財務業績は単一のESG指標より…

Fransiskus Eduardus Daromes, Robert Jao, Bryan Ichiro Synarso

インドネシア証券取引所上場の非金融企業176社・5年分のデータを用い、財務パフォーマンスが企業価値に与える影響をESGスコアがどう調整するかを検証した研究。財務成果は企業価値に有意な正の影響を与え、ESGはその関係を強める純粋な調整変数として機能することを示す。ただしESG単独の企業価値への直接効果は有意ではなかった。

Vita Jagrič, D. Oreški, P. Tominc +1

スロベニア・クロアチアの非金融中堅・大企業114社を対象に、ESGリスク・ガバナンスの3次元（環境・社会・監督）が認識されたESG関連組織成果とどう関連するかをPLS-SEMで分析。3次元すべてが正に関連し、分散の58.6%を説明、特にESGリスク監督の関連が最も強い。銀行セクターの実務を適応可能な参照点として位置づける。

Ronne Toledo, Flavio Arantes Matos, Yuri Schmitke +3

ブラジルと米国の埋立地におけるメタン生成・回収・報告を、高解像度衛星（GHGSat、Carbon Mapper）とUNFCCCのCDM公式インベントリの統合により比較した研究。ブラジル13施設では衛星由来の排出強度がCDM報告値をしばしば上回り、最大で桁違いの乖離が確認された。衛星統合型MRVが第三者検証のスケール手段となり、メタン削減と報告の信頼性向上に寄与しうることを示す。

Rajesh Kumar, L. Malusare, Farhan Alam +2

本論文は、AIが財務報告・監査にもたらす変革を、自動記帳・不正検出・継続的監査・ブロックチェーン保証・AIベースのサステナビリティ報告まで幅広く概観する。アルゴリズムバイアス、透明性・説明可能性、サイバーセキュリティ、倫理、規制の不確実性といった課題を整理し、会計事務所・監査人・規制当局への戦略的含意を示す。生成AIや統合ESG報告、自律型会計の将来動向を挙げ、技術革新と倫理ガバナンス・人間の専門的判断の均衡が持続的導入に不可欠と結論づ…

Rauzhatul Husna, Islahuddin, Mulia Saputra

インドネシア証券取引所上場の非循環型消費財企業45社・180社年を対象に、経営者持株比率とESG開示が企業価値に与える影響を、監査品質の調整効果とともに検証した研究。経営者持株比率とESG開示はいずれも企業価値に負の影響を与え、エントレンチメントと短期的コスト認識が示唆された。監査品質はESG開示と企業価値の関係を強める一方、持株比率との関係は調整しなかった。