論文・プレプリント

Rina Tjandrakirana DP, Ermadiani Ermadiani, Apriyansyah Apriyansyah +2

本稿は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業18社（2021-2023年）を対象に、ステークホルダー圧力と外国所有がサステナビリティ報告の開示レベルに与える影響を分析。パネルデータ回帰の結果、投資家圧力と監査圧力は有意でなく、外国所有は10%水準で正の効果を示した。新興国における外国投資家の役割を強調。

null Atika Rahmi

本研究は、ESG開示が企業業績に与える影響を分析。結果、ESG開示は短期的に業績に負の影響を与えるが、CEOの在任期間が長いとその負の効果が緩和されることを示した。持続可能な経営におけるリーダーシップの重要性を強調。

Jazman Jakeem, Amrie Firmansyah

本稿は、インドネシア証券取引所上場の医療関連企業31社（2020-2024年、109観測値）を対象に、ESGパフォーマンスと知的資本が利益管理に与える影響を、取締役会開催頻度を調整変数として分析。結果、ESG開示の増加は利益管理と正の相関を示し、サステナビリティ報告が戦略的に利用される可能性を示唆。知的資本の効率性は有意な関係を示さず、取締役会開催頻度はESG・利益管理間のモニタリングを強化するが、知的資本との関係には影響しなかった。

Siswadi Sululing, Gagaring Pagalung, null Amiruddin

この研究は、インドネシア証券取引所上場企業を対象に、ESG情報開示が収益品質に与える影響を分析した。環境開示は有意な影響を示さなかったが、社会的・ガバナンス開示は正の影響を示した。

Ni Luh Putu Sandrya Dewi, Luh Gede Kusuma Dewi, Ni Luh Gede Mahayu Dicriyani +1

本研究は、インドネシア証券取引所上場企業を対象に、ESG時代におけるサステナビリティ報告と企業価値の関係を文献レビューにより分析した。結果、サステナビリティ報告は企業価値に有意な影響を与えるが、その影響は開示範囲などの要因によって異なることを示した。

null Poornima S., null Gopalakrishna B. V., Mithun Samanta

インドの上場企業690社を対象に、ESG開示が財務パフォーマンスに与える影響を分析。金融制約が部分的な媒介効果を持つことを発見。ESG開示の促進が財務リスク軽減とステークホルダーの信頼向上に寄与することを示唆。

Mr. Darshan Gaonkar, Dr. Rayalwar Arvind Prabhakar

本研究は、インドの公営保険会社（ニューインディアアシュアランス、インド一般保険公社）におけるESGとCSRの統合実践を調査。BRSRフレームワークの義務化に伴い、気候関連リスクへの対応や透明性向上が進む一方、知識不足や専門人材の不足などの課題が明らかになった。統合のための理論的枠組みを提案。

Siti Asiah Murni, James Tumewu, Akhmad Zainuddin

本研究は、インドネシアの公開企業100社を対象に、政府所有、政治的つながり、収益性、レバレッジがサステナビリティ報告の質に与える影響を検証した。分析の結果、政府所有と収益性は報告の質に正の影響を与える一方、政治的つながりは負の影響を与えることが明らかになった。また、企業規模は収益性と報告の質の関係を強化する。

FAITH IKPI IBIANG, ADEIZA FAROUK MUSA, BABA JASON KWAGHE +1

本研究は、ナイジェリアの上場非金融企業におけるESG報告と市場価値の関係を調査。2014～2023年のデータを用いたパネル回帰分析により、ESG開示が企業価値（トービンのQ、株式リターン）に正の影響を与えることを発見。特にガバナンス指標が最も強い影響を示した。環境開示は有意に価値を高めるが、社会・ガバナンス開示の効果はより複雑である。

Dany Nurahman, Hersugondo Hersugondo

インドネシア証券取引所上場企業44社を対象に、ESG開示が財務業績（ROA・ROE）に与える影響を分析。ESG開示はROAに有意な正の効果を持つが、ROEへの効果は限定的。企業年齢がこの関係を調整することを発見。

null Nur Intan Mei Hidayati

本研究は、インドネシアのLQ45指数構成企業を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響と、コーポレートガバナンス（独立取締役比率）の調整効果を検証。結果、ESG開示もガバナンスも企業価値に有意な影響を与えず、ガバナンスの調整効果も確認されず、インドネシア市場ではグリーンウォッシング懸念からESG情報の信頼性が低いことが示唆された。

Ruth Jeptepkeny Ngetich

ケニア電力会社ケニアパワーのケーススタディを通じて、ESG原則がコンプライアンスから組織文化への移行の度合いを評価。年次ESG開示と統合報告書（2020-2024）を分析し、環境配慮、社会的包摂、倫理的ガバナンスの3領域での文化的同化を検証。結果、同社はESGを制度的に制度化しているが、組織文化への埋め込みは不十分で、コンプライアンス段階にとどまっていると結論付けた。また、規制当局にESG原則の開示を超えた文化統合情報の要求を提言。

Hoda Essam Hassan Khaled, Ghada Ahmed Nabil Ibrahim

エジプトの個人投資家を対象に、投資家センチメントがサステナビリティ報告への信頼に与える影響と、金融リテラシーの調整効果を分析。結果、センチメントは信頼に有意な正の影響を与え、金融リテラシーがその関係を強化することを確認。行動ファイナンスと開示理論の枠組みから、新興市場における非財務情報への信頼形成に心理的要因と金融能力が重要であると示唆。

A. M., Tiamiyu, R. A., Tiamiyu

本研究はナイジェリアの上場製造企業を対象に、ESG報告が企業業績に与える影響を2013年から2022年まで分析。3SLS推定の結果、ESG開示はTobin's Qを低下させる一方、ROAを向上させることを示した。

Siti Khotimah, Neni Maryani

本研究は、インドネシア証券取引所上場銀行の2019-2023年のデータを用い、ESG開示が市場価値に与える影響を、財務パフォーマンス（ROA）を媒介変数として分析した。GRI基準に基づくESG開示評価とTobin's Qを用いた結果、ESG開示は財務パフォーマンスと市場価値に正の影響を与え、財務パフォーマンスが媒介効果を持つことが示された。

Ali Salem Ali Al-Marri

本研究は、サウジアラビアのビジョン2030に基づく法改正（環境法、会社法、Tadawul ESG開示ガイドライン）が、ESG原則を企業統治に実質的に組み込んでいるかを分析する。結果は、開示と取締役会の説明責任が進む一方、執行の不均衡と制度調整の断片化が課題であることを示す。環境責任と戦略的統治の一致が企業の収益性と投資家信頼を高めるという実証的知見も得られた。

Sartono Sartono

本レビューは2020〜2025年の95本の国際論文を統合し、税モラル、エージェンシー問題、制度の質、サステナビリティ圧力、ESG開示の関連を検討。高い税モラルはコンプライアンスを向上させるが、エージェンシー問題は利益管理や積極的租税回避を促す。強固な制度とESG開示の信頼性が重要である。

Farrukh Esanov

本研究は、ウズベキスタンの商業銀行におけるコーポレートガバナンスとESG統合の関係を調査。独立した多様な取締役会を持つ銀行は、ESGパフォーマンスと財務健全性が高いことを発見。しかし、ESG知識不足や標準化された報告基準の欠如などの課題も指摘。持続可能な金融のための国家ESG開示基準の必要性を提唱。

Nura Musa, Sagir Lawal, Hauwa Ibrahim Idris

本研究はナイジェリアの上場複合企業6社を対象に、2015～2024年のデータを用いてサステナビリティ報告の財務業績への影響を分析した。ガバナンス開示はROAに有意な正の影響を与え、環境開示も弱いながら正の関連を示した。経済開示は有意ではなく、社会開示は弱い負の関係だった。結論として、ガバナンスと環境の透明性が財務成果を向上させることを示唆している。

(著者不明)

本レビューは、2019～2025年に発表されたQ1・高影響ジャーナル掲載の45本の実証研究を統合し、SDG報告におけるガバナンスとステークホルダーの影響を分析。ステークホルダーの圧力が規制よりもコンプライアンスを促進する効果が高く、ガバナンスの多様性と執行のばらつきが規制効果に影響することが判明。コンプライアンス主導からインパクト志向のSDG戦略への移行が重要。