論文・プレプリント

Juan Du, Dan Ling, Hongtao Yi

中国の低炭素省・市（LCPC）パイロットを対象に、複数バッチにわたる都市の選定基準の変化をCox比例ハザードモデル等で分析した研究。初期段階では財政能力や実施条件の良さが選定に効く一方、拡大期にはエネルギー強度や産業構造が国の基準に近い「代表性」も選定要因となることを示す。政策実験の可能性と限界を描き出す。

Lazar Azdejković, Antroula V. Georgiou, Norbert Randl

鉄筋コンクリート梁5体を同一曲げ耐力となるよう設計し、普通コンクリート、エココンクリート、形状最適化、UHPC、TRC補強を三点曲げ試験で比較した。GWP評価では結合材置換で15.4%、形状最適化で36.0%、UHPCで41.7%の炭素削減となった。TRC補強は414.6kNmと最大耐力を示し、パラメトリック検討では構造的に可能な範囲で建替えより27〜90%低いGWPとなった。

Guitao Wang, Jifei Wang, Kai Qi +2

風力による水素製造・貯蔵・アンモニア合成・石炭アンモニア混焼を統合した多エネルギー流モデルを構築し、水素利用の時間的因果性を考慮した区間型EMSを提案。PSOで火力出力と混焼率を協調制御し、典型日で最大29.70%、年間連続シミュレーションで3.78%のCO2削減を達成した。

Xiaolin Liu, Jinglei Zhang, Jianping Su +2

バイオメタンの炭素強度を、原料・精製（アップグレーディング）技術・系統接続条件の違いごとに整理した統一的なライフサイクルレビュー。算定条件のばらつきを揃えることで、低炭素バイオエネルギーとしての評価を比較可能にすることを狙う。脱炭素経路における位置づけを明確化する基礎的知見を提供する。

Wu Wen, Hongcheng Duan

中国黒竜江省を対象に、政府・農機企業・大規模農家の三者進化ゲームモデルを構築し、低炭素農機の普及条件を分析。炭素税による高炭素生産者のコスト増、違反への罰則強化、農家への購入補助が理想的な安定状態への収束を促すことを示す。一方、過度な規制コストや移行コストは普及を阻害する。政策インセンティブと炭素価格制約のバランスの重要性を結論付ける。

C. Bideux, Anne‐Lise Beaucour, Javad Eslami +4

低炭素結合材を配合したソイルクリート（原地盤混合固化体）の力学性能と物理化学的挙動を検討した研究。セメント系材料の炭素排出削減を狙う材料工学的アプローチで、強度発現や硬化機構を評価しているとみられる。建設・地盤改良分野の脱炭素化に資する基礎的知見を提供する。

Iryna Mykolaivna Sotnyk, Oleksandr M. Matsenko, Chen Yingyou +1

ウクライナの水道事業を対象に、戦時下の電力不足・停電リスクに対応する低炭素エネルギー近代化の戦略を分析。取水・配水段階に電力消費が集中することを示し、VSD・SCADA・IoT導入で運営コストを15〜30%削減できると指摘。太陽光発電の導入と、市債・国際金融機関のグリーンローン・助成・PPAを組み合わせた資金モデルを提案する。

Shaobiao Huang, Yongliang Luo, Biao Yang +4

広東省のエネルギーシステムをLEAPモデルで分析し、2024年から2060年までの3つの脱炭素経路（PIC・DEH・DCN）をBAUと比較した。最終需要の効率化と燃料転換が2060年削減量の85〜91%を担い、電源構成の寄与は8〜10%にとどまる。モンテカルロ分析でもDCN＜DEH＜PICの順位は頑健で、DCNのみがBECCS除去後に純排出21Mtまで中立に接近する。

Sara Belarouf, Saad Gheouany, Mohamed Chikhaoui +3

モロッコの灌漑を対象に、土壌水分動態・FAO-56蒸発散・降水・再エネ供給を統合した予測型灌漑管理フレームワークを提案。MOPSOにより土壌水分偏差と灌漑水量・CO2排出の複合負荷を同時最小化し、従来のルールベース制御と比較。乾燥条件で灌漑水量最大75.5%減、運用コスト82.5%減、CO2 67.7%減を達成し、降水時はさらに効果が拡大することを示した。

Yunyan Li, Huiting Wu, Xi Chen +1

中国の上場鉄道運営8社の2017〜2025年パネルデータを用い、グリーン実践の効果を差分の差分法で比較した。既存のグリーン電力調達は約1%にとどまり、炭素強度・財務への有意な効果は検出されなかった。2026〜2030年の4経路をシミュレーションし、グリーン技術経路は2030年までに炭素強度を41.6%削減、累積約39.8ktの削減と915万元の純利益増をもたらすと示す。

Shuiping Yi, Jianjian Jiang, Yuxue Wang +5

配電網の新規負荷接続点選定に電力・炭素取引とデマンドレスポンスを組み込む最適化手法を提案。歴史データと確率モデリングで中長期シナリオを生成し、NSGA-IIと改良ニーポイント法で経済性と電圧分散のトレードオフを解く。IEEE 33バス系統の試算で年間運用収益5.21%増、電圧分散14.97%減を達成した。

Yicong Lin, Tao Ding, Yuhan Huang +2

EVと電力網の双方向連携（VGI）を、炭素クレジット取引の仕組みで促進する方策を中国を対象に検討した研究。再エネ大量導入下での系統柔軟性確保と炭素市場メカニズムの接続を狙う。抄録がなく、実証手法や定量的知見は本文確認が必要。

Xinyue Wang, Jianbing Wei, Zhiliang Chen +4

中国ホルチン砂地南部を対象に、2000〜2020年の砂漠化防止と土壌炭素隔離の時空間的なシナジーとトレードオフを、改良MEDALUS-ESAIと土壌有機炭素動態を組み合わせて定量化した研究。中央西部では安定・炭素蓄積が進む一方、南東部農牧交錯地帯では環境感受性の上昇と炭素枯渇が同時に生じた。高密度植林が土壌水分容量を超え「緑の砂漠」リスクを招く可能性や、風水複合侵食地域での炭素応答の遅延効果も示された。

Ziyu Yi, Yilan Chen, Wang Zhaoyang

80経済・50産業の多地域産業連関モデルを用い、付加価値獲得と炭素負担の非対称性を二国間炭素不平等として計測。RTAの環境条項が深いほど、汚染集約的輸出の抑制とグリーン技術格差の縮小を通じて炭素不平等を有意に緩和することを示す。効果は南北ペアで弱く、汚染集約的製造業や参加型条項で顕著である。

Shigeyuki Hamori, Xiaojing Cai, Xie He

世界のエネルギー市場が大きく転換する中、国際金融とエネルギー市場の相互作用を整理した概説論文。移行期における金融の役割と今後の研究方向性を示す。実証分析よりも研究アジェンダの提示に重点がある。

Hussain Suleiman, Ibrahim Musa, Limota Goroso Giwa

ナイジェリアのエネルギー転換計画（ETP）実施を妨げる要因を、150名のアンケート・12件のインタビュー・二次データで混合分析した研究。最大の障壁は資金制約（平均4.50）で、規制の不整合、政治的不安定、技術力不足、送電網制約が続く。これらは相互に強化し合う構造的障壁であり、国際気候資金・規制能力強化・民間参入・技術育成が加速策として挙げられている。

Fariha Qadri, Abdul Rais Abdul Latiff

本論文は環境クズネッツ曲線（EKC）を再検討し、経済成長が環境パフォーマンス指数（EPI）の三つの次元—環境健康（HLT）、生態系の活力（ECO）、気候変動緩和（PCC）—に与える影響を概念化する。環境品質を単一の合成指標として扱う既存研究と異なり、成長の効果が次元ごとに異なると論じる。さらにエネルギー効率とクリーンエネルギー移行を、EKCの軌道と転換点を変えうる調整変数として理論化し、SDGs 7・8・13に沿った政策示唆を提示する。

Pedro Peters, Bruna C. Ferreira, Paulo Vitor Barbosa Ramos +4

OSeMOSYSフレームワークで多地域・相互接続型エネルギーシステムの長期拡張計画をモデル化する手法を提案。標準定式化に送電リンク（損失・投資コスト・運用制約・拡張要件）を明示的に組み込む拡張を行う。ブラジルを事例に時間・空間・技術解像度を変えたシナリオ分析を実施し、解像度の選択が導入容量・電源構成・送電拡張に大きく影響することを示した。高解像度化に伴う計算負荷とソルバー限界も明らかにしている。

Ádám Pólik, SZATHMÁRI Dominik

再エネ拡大と電化の進展を背景に、蓄電池が現代電力システムの基幹要素へと移行しつつあることを論じる。貯蔵容量の拡大が系統柔軟性・変動性再エネ統合・系統安定性に寄与する点を整理し、中東欧を中心とする投資波が電力市場を再形成し、事業機会と戦略的課題を生むと展望する。

Md Shahzad Ahmad, Uma Shanker Singh, Naiyar Naaz

インド・ジャールカンド州の社会林業制度「Jan Van Yojna」の2造林地を対象に、バイオマス炭素貯留とCO2削減量、炭素クレジット価値を初めて定量評価した。7種混植地は単植テーク林の2.59倍の炭素を貯留し、VCM換算で約281〜843ドル、インドのグリーンクレジット制度では計50,634ルピア相当となった。種多様性が気候緩和価値とグリーン経済収益を高めることを示す。