論文・プレプリント

Anna Burton, Astrid Dickinger, Michele Bettin

この研究は、オーストリアの気候・エネルギーモデル地域（KEM）プログラムを対象に、ロジックモデルを用いて持続可能性移行と観光地競争力の関係を評価した。25件の半構造化インタビューと文書分析から、プログラムの投入・活動がエネルギーコスト削減や排出削減等の成果を生み、持続可能性ブランドやコミュニティの wellbeing 向上に寄与することを示した。競争力の観点から持続可能性移行を評価する枠組みを提供している。

Onur Karaman, Ceren Karaman

このレビュー論文は、グラフェンやMXeneに続く新たな二次元材料（ボロフェン、ホスホレン等）の持続可能エネルギー貯蔵・変換への応用可能性を探る。理論予測と実験結果のギャップを分析し、欠陥工学、ヘテロ構造、ドーピングなどの戦略を提案。さらに、ナノスケール設計から実用展開に向けたデータ駆動型アプローチを含むロードマップを提示している。

Agnieszka Pach‐Gurgul, Piotr Stanek, Marta Ulbrych

2004年から2023年のEU産業部門のエネルギー効率改善の要因を分析。経済成長とエネルギー価格上昇が効率改善を促進する一方、CO2排出量の増加は効率を低下させることをCS-ARDLモデルで実証。欧州グリーンディール政策への示唆を提供。

Masud MR, Hasan R, Rahman MM

バングラデシュの1976～2024年のデータを用い、エネルギー転換と金融発展が生態学的持続可能性（Load Capacity Factor）に与える影響を分析。NARDLや分位点ARDLなどの手法で、化石燃料は長期的に悪影響を与える一方、再生可能エネルギーの効果はシェア不足で統計的に有意ではないが、2030年代後半までに急速な再エネ転換で持続可能性基準を達成可能と予測。

Khan, Younas, Lou, G

本論文は、パキスタンの電力セクターにおける石炭から太陽光への転換を分析し、構造変化テストと環境クズネッツ曲線仮説を適用。中国・パキスタン経済回廊(CPEC)の文脈で検証し、再現可能なデータとコードを提供する。現在査読中。

Institut für Energie- und Umweltforschung Heidelberg, SINTEF, Rettenmaier, Nils +3

本報告書は、バイオガス由来の再生可能メタノール（MeOH）生産プロセス（ēQATORコンセプト）の社会的ライフサイクル評価（S-LCA）を実施。投入資材、特に電力と水素製造が社会リスクの主なホットスポットであり、再生可能電力の原料調達国に応じてリスクが変動する。化石燃料由来MeOHと比較してもリスク範囲は同程度だが、高リスク国からの調達を避けるなど、サプライヤー・レベルのリスク軽減策を推奨。

Puente Antonio, Iván, García Kerdan, Iván

メキシコ・イダルゴ州の農村エコツーリズム宿泊施設を対象に、分散型エネルギーシステム最適化モデルurbsを用いて6つのシナリオを分析。従来型とパッシブ設計の建物外皮、グリッド接続・オフグリッド・カーボンプライシング（25〜120 USD/tCO2）の運用設定を組み合わせ、2025年から2040年までの計画年ごとに最適化。低炭素設計のための統合的アプローチを提案。

Glaum, Philipp, Neumann, Fabian, Millinger, Markus +1

本論文は、航空・海運・バックアップ電源など電化が困難なセクター向けに、メタノールを液体燃料として利用する「最小限のメタノールバックストップ」を提案。欧州のエネルギーシステムモデルを用いて、水素ベースと比較し総システムコストが2.4%増加するにとどまることを示し、インフラ複雑性低減を考慮すれば許容範囲と主張する。

Colombo, Esmeralda

2025年はSDGs、パリ協定、TCFDの10周年を迎える重要な年だが、資金調達の不足や政策の断片化が課題である。本研究は、EUの再生可能エネルギー貯蔵に焦点を当て、投資と規制が気候目標と開発目標にどのように整合するかを評価する統合的フレームワークを提示する。結果、貯蔵が政策一貫性の促進要因となる可能性がある一方、投資と規制の断片化が持続しているため、EUの法的枠組みへの組み込みを提言する。

Colombo, Esmeralda

本論文は、EU法におけるエネルギーコミュニティ内での蓄電導入の促進に関する規制障壁を分析し、エネルギー正義の観点から蓄電の重要性を論じる。包括的なEU蓄電法案がない中で、資金、電力、革新パッケージを活用した三点の政策アジェンダを提唱する。

Colombo, Esmeralda

本稿は、イノベーションをEUの「第五の自由」と位置づけ、再生可能エネルギー貯蔵を脱炭素化の重要な要素として注目する。規制の断片化や資金調達の遅延など構造的障壁を特定し、リスク・レジリエンス・リワード（RRR）フレームワークを提案する。また、クリーンエネルギー配備庁と基金の設立を通じた貯蔵技術の加速的展開とEUの競争力強化を論じる。

Chavando, Antonio, Braga, Patrícia Crespo, Eusébio, Daniela +1

本研究は、石炭火力発電所の低炭素化に向けて、石炭、RDF、アンモニアの三元混焼システムを熱力学的・環境的に評価した。アスペンプラスによる平衡シミュレーションと応答曲面法（RSM）を用いて、燃焼室のエクセルギー効率を最大化し、CO2、SOx、NOx排出を最小化する最適な混合組成を特定。アンモニアリッチなブレンドは平衡効率を向上させるが、実機でのNOx増加リスクがあり、高度な燃焼制御が必要。三元混焼は既存石炭火力の移行的脱炭素経路として有望…

Matt Tipuric, Alejandro Beltran, Nick Malleson +2

本論文は、政策デジタルツインの設計について、マルチレベルエージェントベースモデリングを用いて人間行動の影響を組み込む方法を提案する。英国の都市におけるエネルギー転換政策を事例に、デジタルツインの設計方法と有効性を示す。

Marie-Odile Fortier, Amir Sharafi, Alyssa Pfadt-Trilling +1

カリフォルニアの2045年までの電力部門脱炭素化計画は、再生可能エネルギー発電システムのライフサイクル全体のGHG排出を無視している。分析によれば、最適な立地条件下でも、実際の総排出量は州の計画よりも30％以上高くなる。ライフサイクル会計の欠如は、排出削減目標を達成できない可能性がある。

V. V. Klimenko, A. G. Tereshin, O. V. Mikushina

中国、インドなど9大新興国のカーボンニュートラル達成可能性をモデリングと文献レビューで評価。現在の脱炭素速度とCCS展開では2050-2070年の目標達成は今世紀末まで不可能と結論。CO2貯留能力は中国とブラジルのみが1世紀超。気候目標の達成には世界経済のマイナス排出が必要。

(著者不明)

本稿は、ネットゼロ達成のための新技術に焦点を当てた特集号の編集後記である。再生可能エネルギーや炭素回収などの技術革新の重要性を概説し、特集号の各論文を位置づける。

Huihui Wang, Chengxin Lin, Tingting Xu +7

本論文は、中国の粤港澳大湾区を対象に、レジリエンスを考慮した都市の脱炭素経路を動的シミュレーションで分析。CO2排出削減と排出ピーク達成の可能性を評価し、政策介入の効果を定量化。地域固有のエネルギー需給構造をモデル化し、2050年までのシナリオを比較。

Pi-Yen Lin

本論文は、バルクキャリアを対象に、従来の船舶燃料と比較したLNG、メタノール、アンモニアのウェル・トゥ・ウェイクGHG排出量を評価する。結果は、各燃料の脱炭素効果とトレードオフを示し、IMO目標達成に向けた燃料選択の指針を提供する。

Maydison, Kwangseok Lee, Bonggi Choi +2

本論文は、船舶用燃料の持続可能な代替燃料への改造におけるライフサイクル排出量とコストを評価する。設計制約と原料供給源を考慮し、2050年脱炭素化目標達成への道筋を探る。

Marek Dzida, Lan Huong Nguyen

本レビューは、海事セクターの脱炭素化に向けた国際規制、エネルギー効率技術、代替燃料（LNG、メタノール、水素、アンモニア、バイオ燃料等）の特性・課題を包括的に評価する。単一の解決策では不十分であり、運航効率改善、複数燃料の組み合わせ、デジタル技術、政策的枠組み、再生可能エネルギー投資の統合が必要と結論付ける。研究ギャップや安全面の課題も指摘し、2050年までの脱炭素達成に向けた優先事項を提示する。