論文・プレプリント

Olumide Samson Ola, Mohd Lizam, Rotimi Boluwatife Abidoye +1

マレーシアのREITsデータを用いて、ESG開示の各要素が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を分析。環境開示とガバナンス開示は有意な影響を持つが、社会開示は有意でない。エネルギー効率や取締役会の説明責任はプラス効果、温室効果ガス削減やパリ協定関連開示はコスト懸念からマイナス効果。

Alessandro Bernardo, Domizia Vescovo, Riccardo Censi +3

この研究は、農業食品部門における環境イノベーションとESGスコアの関係を調査した。633社のパネルデータ分析により、環境イノベーションはESGスコアを向上させるが、グリーン収益だけでは不十分であることが判明。投資家は開示ではなく、R&Dや業務効率などの具体的なイノベーションを評価する。ポリシーメーカーは表面的なグリーンラベリングではなく、構造的なR&Dとエコイノベーション能力を優先すべきである。

Archan Mitra, Ruma Roy

EUのグリーンディールやCSRD/ESRSに基づく持続可能性報告において、取締役の戦略的コミュニケーションが説明責任と信頼構築に不可欠であることを論じる。ケーススタディを通じて、グリーンウォッシュ防止や透明性向上の枠組みを提案する。

Asri Lutfiani, Musfirah Majid, Herna Rizaldi

本研究は、インドネシアの国有企業（BUMN）における統合報告開示（IRD）の要因を2020～2024年の縦断分析で調査。第三者保証と投資家保護がIRDに正の影響を与える一方、収益性とレバレッジは有意でない。GRIの採用は開示を促進し、企業規模は負の影響。正当性理論とステークホルダー理論に基づく。

Dr. Odutola,, Oluyemi, Adekunle, Dada, Surajudeen, Adeleke, Oluwabukola +1

ナイジェリア・オグン州の組織を対象に、専門会計資格が持続可能な財務報告の質に与える影響を調査。結果、報告の質は低く、資格保有者の多い組織ほどESG開示が向上し、コスト削減やブランド向上などの経済的利益も確認された。専門会計能力の強化が新興国の持続可能な発展に貢献することを示唆。

Anne-Marie Hubert, Nathalie De Marcellis-Warin, Tania Saba +1

本報告書は、金融市場向けの持続可能性開示基準と、職場における信頼できるAIガバナンスの必要性との間の収束を検討する。既存のESG指標やISO規格を活用し、AIに関連する機会とリスクの測定・報告のギャップを埋めることを提案する。日仏協力による知識交換と参加型ガバナンスの枠組みを提唱し、持続可能性報告へのAI統合が倫理的かつ財務的に重要であると結論づける。

Meenakshi Kaparwan, Resham Goyal, R. C. Dangwal

本研究は、UN SDGsに基づく環境開示指数（EDI）を提案し、インドNifty50企業の環境情報開示を評価した。3年間の150報告書を分析し、全体スコア53.28%、インフォシスが最高（89%）、化学セクターが最良、金融が最低であった。気候変動への報告が最多で、水中生物への報告が最少であり、セクター間で有意差が確認された。

Lagos, Aristoklis

本論文は、サステナブルファイナンスとESG指標の理論的枠組みをレビューし、EUのCSRDやSFDRなどの規制環境を分析。米国エネルギー・ハイテクセクターの実証研究を通じて、ESGと企業リスクの関係を検討。持続可能な投資戦略と長期的価値創造への示唆を提供。

Jacqueline Jamsheed, Linda Ragland

本研究は、地方自治体のESG開示、特にコミュニティガーデン支援の開示が地方債の利子費用に与える影響を調査。ニューイングランドの地方自治体を対象に、ウェブサイトや年次財務報告書での開示と一般義務債の利子費用の負の関連を発見した。非定量情報が政府債務市場で評価される可能性を示唆。

Shilpa Laxman Chabukswar, Kishor Shankar Nikam

本論文は、インドの銀行が持続可能な銀行モデルを導入するためのグローバルベストプラクティスを比較分析。ESG原則、グリーン融資、サステナビリティ報告などを取り上げ、インド銀行の実践と国際基準とのギャップを指摘し、包括的なフレームワークの採用を提言。

Sifan Xu, Katie Haejung Kim, Bugil Chang

本稿はS&P 500上位企業の非財務報告書における「責任」「インパクト」「パーパス」のフレーミングの差異と統合を意味ネットワーク分析で解明。パーパスは価値観と動機、インパクトは成果、責任は実施を強調しつつ、環境持続可能性など共通テーマも特定。統合理論を提案し、実務への示唆を与える。

Marcello, Antony, Septianus, Andre, Rimi Gusliana, Mais

本論文は、グリーンファイナンスと企業財務業績の関係を系統的文献レビューにより分析。28のSINTA認定論文を対象に、CSR、グリーン会計、ESGの影響を検討した結果、結果は一貫せず、正の効果と負の効果が混在。IFRS S1/S2の採用不足やSDGsとの整合性の弱さが課題として指摘された。

Devarshi Rajendrabhai Shah, Dr. Delnaz Jokhi

本稿は、インド企業が環境コストと影響を財務・運営判断に統合する環境会計の役割を考察する。急速な工業化と環境圧力の中で、環境会計は透明性と説明責任を高め、会社法2013やSEBIのESG報告要件への準拠を促進する。しかし、標準化された指標の欠如や専門知識不足などの課題も指摘し、政策標準化と能力構築の必要性を強調する。

Vandana Gaur, Neeta Gupta, Sujata Gupta

本論文は、持続可能な金融における人間中心の自動化のパラダイムシフトを提唱する。AIと自動化システムを導入する際、人間の価値観や幸福を中心に据え、効率性や利益最大化は副次的なものとする。ESGデータ処理、グリーンウォッシング検出、規制順守チェックなどのデータ集約的タスクにAIを活用し、人間が説明可能なインターフェースと協調的意思決定ツールを通じて結果を検証する手法を提案する。

Ria Aprilia, Eny Maryanti

本研究はESG開示が企業の評判に与える影響を、財務パフォーマンスを媒介変数、取締役会の独立性を調整変数として検討する。実証分析により、ESG開示の質が高い企業は財務パフォーマンスを向上させ、結果的に評判が高まること、また取締役会の独立性がこの関係を強化することを示す。

Oindrilla Ghosh, Binod Kumar

本稿は、気候レジリエントな未来のために政策改革と法的革新が相互依存的であると論じる。ESGフレームワークは企業の責務と社会目標を整合させるが、グリーンウォッシュを回避するには強固な環境法が必要である。公正な気候経済には、アクセス可能で参加型のルール形成、透明な指標、実効性のある基準が求められる。法的ツールとして、市民訴訟、情報権、気候正義の考慮が挙げられる。

Pooja, Saurabh Chandra, Swarnima Gorani +2

本論文は、ESG投資におけるAIと自動化の法的枠組みを分析。データ精度、アルゴリズムの公平性、開示義務の必要性を強調し、グリーンウォッシュ対策の課題を論じる。

Sónia Calado

本稿は、会計を経済システムを共構築する象徴的・物語的インフラとして位置づける。正当性理論、物語経済学、制度設計などの視点から、会計が意味やアイデンティティ、制度の正当性を形成することを論じる。統合報告やESG開示に焦点を当て、会計を記号論的・物語的・体系的な力として捉える枠組みを提示する。持続可能なイノベーションと包摂的な経済モデルへの貢献を強調する。

Yosra Ridha BenSaid, Majdi Anwar Quttainah

米国S&P500企業を対象に、ESGパフォーマンスが株価連動性に与える影響を分析。2011～2021年のデータを用いた分析の結果、ESGパフォーマンスの向上がノイズ取引を減少させ、情報環境を改善することで株価連動性を高めることが示された。ESG情報の透明性が市場効率性に寄与することを実証。

G.Zh. Zhassan, Zh.K. Taibek, G.A. Imanova

本論文は、銀行部門における気候リスク管理とESG原則の統合について、世界的な経験とカザフスタンの事例を比較分析している。ScopusやWeb of Scienceの文献データ、KPMGの分析レポートを基に、ESG評価のKPIや定性・定量アプローチの違いを検討。カザフスタンでは、Halyk BankとKaspi BankのみがESGを考慮しており、専門家不足が課題である。研究結果は、銀行システムのグリーン経済への適応に貢献する。