論文・プレプリント

Christian Pinto-Gutiérrez, J. Arzú

本論文は、金融研究における地球観測（EO）データの活用に関する初の書誌計量レビューである。2015年から2025年の27論文を分析し、情報非対称性・企業統治、経済活動の代替指標、環境リスクとサステナブルファイナンスの3クラスターを特定。EOデータが市場効率性やリスクモデリングに与える影響を整理し、今後の研究の方向性を示す。

Sania Asad, Amiya Bhaumik

本研究は、パキスタンの農業企業を対象に、グリーンファイナンスと技術進歩が持続可能性パフォーマンスと企業成長に与える影響を検証した。固定効果パネル回帰と媒介分析を用いた結果、技術進歩は持続可能性に正の影響を与えるが、グリーンファイナンスは直接的な効果を持たないことが判明した。持続可能性パフォーマンスは企業成長の媒介変数として機能し、気候スマート農業フレームワークの重要性が示唆された。

Ichtiara Khaira, Sri Marti Pramudena

本研究は、インドネシアのフィンテック新興企業を対象に、金融のデジタル化と機関所有権が企業価値に与える影響を、グリーンファイナンスの媒介効果を考慮して分析した。結果、デジタル化は企業価値に影響せず、機関所有権は正の効果を示した。グリーンファイナンスは媒介効果を持たず、持続可能性の象徴的な実践よりも所有構造とガバナンスの重要性が示唆された。

Yuxuan Zhang, Bo Peng, Jing Wu

本論文は、持続可能な開発のために資金を動員し、インセンティブを調整するためのオペレーションとファイナンスの連携に関する研究を概観する。特に、LLMを用いて企業の10-K報告書からサプライヤーファイナンスのデータを抽出する事例を通じて、実証研究の可能性を示す。

Azzouz Elhamma

本研究は2017〜2024年にグリーン・サステナブル・スクークを発行した12カ国のパネルデータを用い、CO2排出に対する影響と制度の質の調整効果を分析。直接効果は有意でない一方、制度の質（特に規制品質と法の支配）は排出削減に寄与。しかし、制度の質が高い国ではスクーク発行が逆に排出増と関連するという逆説的結果が得られた。

Zhang W.

本論文は、COVID-19パンデミックとロシア・ウクライナ戦争がグリーンファイナンス市場の波及効果に与える影響を分析。低次および高次モーメントを用いた多規模アプローチにより、異常時における市場間の連関を解明。グリーンボンド市場などへの示唆を提供。

Joo J.

本論文は、サステナブルファイナンスに関する政策と市場メカニズムの研究を体系的にレビューし、今後の研究課題を提示する。特に、グリーンボンドやESG投資の枠組み、炭素価格付けなどのメカニズムを分析し、効果的な政策設計のための知見を提供する。日本企業や政策担当者にとっても、国際的な動向を理解する上で参考となる。

Shi S.

本論文は、グリーンファイナンスがグリーン成長に与える影響を、グリーン技術革新と企業の資金制約の観点から実証的に分析している。結果は、グリーンファイナンスが技術革新を促進し、資金制約を緩和することでグリーン成長を促進することを示唆している。政策立案者や金融機関への示唆を含む。

Luo K.

この論文は、サステナビリティに関する不確実性がグリーン資産市場にどのような影響を与えるかを分析している。グリーン資産の価格変動や投資家行動のダイナミクスを探ることで、持続可能な投資のリスクと機会を明らかにする。

Khan U.

本論文は、新興国における持続可能な鉱物資源開発のためのガバナンスとグリーンファイナンスの役割を検討する。技術革新とインフラ整備の経路を分析し、持続可能な資源管理の実現可能性を探る。

Huang X.

本論文は、NK-DSGEモデルを用いて、グリーンファイナンスが生態系製品の価値実現に与える影響を分析。シミュレーションにより、金融政策と環境政策の相互作用を考察している。直接の実証分析はなく、理論モデルに基づく。

Liu J.

本論文は、中国の長江経済ベルトを対象に、グリーンファイナンスが高品質な経済発展に与える影響を2012年から2019年のデータを用いて分析している。グリーンクレジットやグリーンボンドなどの金融手段が地域の産業構造最適化や環境改善に貢献するメカニズムを実証的に検討している。

Numan U.

本研究は、グリーンファイナンスが環境悪化に与える影響を実証的に分析し、複雑な経済環境における政策含意を考察する。

Aggarwal V.

本論文は、ビットコイン、フィンテック株、グリーンボンドのポートフォリオ分散効果を国際市場で比較する。グリーンボンドは持続可能性と分散効果を提供する一方、ビットコインやフィンテックは高リスク・高リターンである可能性が示唆される。非伝統的資産を含むポートフォリオ構築に実践的示唆を与える。

A. Esther, Oluwaremi Joel Bali, Akinbobola Oluwatobiloba Bolanle

本稿は、ナイジェリアの上場産業財企業を対象に、環境対策資金（グリーンローン、公害対策投資、再生可能エネルギー投資、環境修復費用）が財務効率（経済付加価値）に与える影響を分析した。再生可能エネルギー投資と環境修復費用は財務効率に有意な正の効果を持つ一方、公害対策投資は短期的に負の効果を示した。グリーンローン単独では効果が限定的で、戦略的投資と連動した枠組みの重要性が示唆された。

Rahman S.U.

本稿は、サステナブル市場（グリーンボンド、ESG株式など）間の時間的・周波数的な連関構造を、分位点TVP-VARとウェーブレット分析を用いて検証する。異なる市場状況（特にテールリスク時）での相互依存性を捉え、持続可能な投資の分散効果や市場統合度を評価する。結果は、サステナブル市場間の連関が時間とともに変化し、特定の周波数帯で強まることを示す。

Mazzoli C.

本稿は、グリーンボンド投資における意思決定を、バーチャルリアリティ（VR）を用いたマルチタスク実験により分析。時間的近視（temporal myopia）が投資行動に与える影響を検証し、VR環境が短期的バイアスを軽減する可能性を示唆。実験結果は、グリーンボンドの普及促進に行動経済学的知見を提供する。

Hussain S.

本研究はパキスタンの銀行セクターを対象に、グリーンファイナンスの実態を実証的に分析。新興市場における金融機関の役割と課題を明らかにし、日本の金融機関の国際展開やグリーン投資戦略に示唆を与える。

Chandani A.

本論文はグリーンボンド研究のサイエントメトリックス分析を実施し、研究のトレンド、主要な貢献者、テーマのクラスタを明らかにしている。グリーンボンド市場の成長に伴い、学術研究も拡大しており、その構造を俯瞰的に捉えることで、今後の研究の方向性を示唆する。

Isaac Doku, Kwame Ansere Ofori-Mensah, Evander Agyemang +1

2006～2014年のサブサハラ19カ国を対象に、気候資金がGHG排出に与える影響をシステムGMMで分析。気候資金はメタンやN2Oの削減には有効でなく、炭素削減のみ確認。EKCと汚染逃避仮説の存在も示唆され、投資の選別と廃棄物管理への資金配分を提言。