論文・プレプリント

Ijeoma Charles, Akuma Oji, Obumneme Okwonna +1

本レビューは、水素経済とCCUS（炭素回収・有効利用・貯留）技術の連携を包括的に分析。グレー水素からブルー水素への移行、SMR・ATRへのCCUS統合、グリーン水素の課題を整理し、ブルー水素が低炭素移行において橋渡し的役割を果たすと結論。

E. Akyuz, T. Tezer

本研究はトルコにおける太陽光・風力からのグリーン水素製造の経済性を回帰分析で評価。15地点でのコスト試算（PV・風力）に加え、PPAモデルも検討。水素製造コストは風力で2.01～4.58 $/kg、将来コスト低減見通しも提示。

M. H. de Oliveira, R. Zihlmann, A. Bannink +5

本メタアナリシスは、飼料添加物3-NOPが牛肉牛のメタン排出を平均36%（生成量）および33%（収量）削減することを示した。効果は飼料中のNDF濃度や乾物摂取量に依存し、温室効果ガスインベントリや炭素会計への活用が期待される。

Daphne Kitsou, Parakevi Chantzi, Dimitrios Gkoutzikostas +4

CARBONICAプロジェクトは、ギリシャ、キプロス、北マケドニアの3カ国でカーボンファーミングを実施し、IPCCやGHGプロトコルに準拠したMRVシステムを構築。土壌サンプリングや分光分析を用いたCO₂フラックス観測により、農場レベルの排出・除去量を定量化。モデルシミュレーションでは、不耕起と残渣すき込みにより桃園のGHG排出量が半減し、土壌炭素貯留も確認された。

Zemin Liu, Diego Moya, Wennan Long +8

本論文は、LNG供給チェーンの中流部分（油田から液化プラントまでのパイプライン）における温室効果ガス（GHG）排出量を世界規模でボトムアップ評価した。20カ国、約47万kmのパイプライン、2639の圧縮所を対象とし、総排出量50.6 MtCO₂-eq（炭素強度0.255 gCO₂-eq MJ⁻¹）を推定。メタン漏洩が全体の65.7%を占め、最適化と圧縮機のアップグレードで年間30 MtCO₂-eqの削減が可能と示した。

Andreas Ibrom, Konstantinos Kissas, Anastasia Gorlenko +3

本研究では、デンマークの農業景観において15ヶ月間、タワー渦相関法を用いてCO2、CH4、N2O、COのフラックスを測定した。観測フットプリントとインベントリの参照エリアを一致させる新たな「フラックス・ランドスケープアプローチ」を導入し、正味の生物起源CO2吸収と総人為起源排出の区別の難しさを明らかにした。これは国別GHGインベントリの検証手法の改善に重要である。

Agnieszka Smoleńska, David Levi‐Faur

本稿は、EUと英国におけるESG格付プロバイダー規制の比較分析を通じて、多中心的ガバナンスにおける信頼構築・修復のための自主規制強化の役割を解明。規制機関と仲介者の関係に着目し、強制と自主規制の組み合わせが信頼に与える影響を明らかにした。

Leandro, Aline

本論文は、ブラジルのグリーン国債（NTN-G）を題材に、カーボンクレジットのトークン化が国家債務のリスク評価と制度的信用に与える影響を分析する。ムーディーズの格付け向上や「グリー二アム」による資金調達コスト削減など、環境パフォーマンスがソブリン債の価格形成に組み込まれるメカニズムを理論的・実証的に示す。

Yangyiping Han

本論文は、国連気候変動枠組条約（UNFCCC）で確立された「共通だが差異ある責任（CBDR）」原則の重要性と課題を分析。歴史的排出量や発展段階の違いに基づく同原則が、近年、先進国による責任回避の試みで挑戦を受けている。中国はカーボンピーク・カーボンニュートラル目標を掲げ、原則を支持。気候ガバナンスの公平性と持続可能性にとってCBDRの維持が不可欠と結論。

Soumaya Hechmi

本研究は、1991年から2023年までのオーストラリアにおける太陽エネルギー導入の決定要因をARDLモデルで分析した。結果、国際資本フローと石炭消費が太陽エネルギーに負の影響を与える一方、CO2排出量とGDPは正の影響を与えることが示された。政策提言として、石炭からの移行加速、グリーン投資への金融市場改革、経済成長の持続可能なインフラへの誘導が挙げられている。

Mohd. Murtaja, S Muthurajan

本稿は、気候変動への適応と緩和を同時に達成するためのクリーンエネルギー転換技術の統合的分析枠組みを提示。再生可能エネルギー、水素、AI最適化、グリッド近代化、気候資金、カーボンプライシング、水・エネルギー・食料ネクサスなど複数領域を横断し、レジリエンス向上と脱炭素を両立する戦略を論じる。特に極端気象への備えとしてのハイブリッド再エネと蓄電システムの重要性を強調。

Jan Muckenhaupt

本研究は、未上場の再生可能エネルギーインフラ（太陽光、風力、水力）が市場レジーム間で株式に対して安全資産として機能するかを初めて分析。2010～2025年のデータを用い、マルコフ・スイッチング回帰により、平時には低い正の相関が、欧州および世界のストレス期にはゼロ近くに低下することを発見。機関投資家のポートフォリオ強化に資する。

MAAROUF, Mariem, KHARISS, Mohamed

本論文は、モロッコにおけるグリーン課税、特に炭素税がエコロジー移行の手段としてどの程度機能するかを分析する。理論的アプローチとモロッコの税制の現状調査に基づき、炭素税の段階的導入、効率的な収入還元、脆弱な家計への社会的ターゲティング、そしてエネルギー・産業政策との調整の必要性を提言する。

Yijie Meng, Zhiqiang Hu, Ying Yang

本論文は、中国の道路交通からの脱炭素化を、歴史的経緯、技術経路、政策枠組み、そして世界への影響の観点から包括的にレビューする。特に、新エネルギー車（NEV）の普及、再生可能エネルギー統合、ITS導入による効率化に焦点を当て、中国の規模効果が世界のクリーン技術コスト低減に貢献したことを強調する。

Joseph Tinarwo, Lourens J. Erasmus

本論文は、南アフリカの公共部門におけるTCFDフレームワークの適用可能性を体系的文献レビューにより分析。民間部門でのTCFD活用が進む一方、公共部門での研究は乏しい。結果、TCFDは気候リスク開示のグローバル基準として有効だが、実施には能力構築や法的枠組みの強化が必要と結論。IPSASBなど公共部門のサステナビリティ基準策定に貢献する。

Treglia, Chiara

本論文はEUのグリーンボンド規制（EUGB規則）を批判的に検討し、自主的な枠組みやEUタクソノミーの解釈上の曖昧さが普及を妨げる可能性を指摘する。また、ESMA、ECB、EIBの技術的・助言的役割を提案し、気候正義の統合を提唱する。

Qiguo Yi, Guiling Ran, Huiting Chen

本研究は、中国110の資源依存都市のパネルデータ（2013-2022年）を用いて、デジタルインテリジェンス変革（DIT）が炭素排出効率（CEE）に与える影響を分析。DIT指数を構築し、SBM-GML法でCEEを測定した結果、DITはCEEを有意に向上させ、標準偏差1単位の増加でCEEが0.033上昇（サンプル平均の3.96%）。メカニズム分析では、資源配分の改善とグリーン技術革新が媒介。グリーンファイナンスやデジタル基盤が整った都市で効…

Wei Cai, Sufian Jusoh, Xiaoguang Yue

本研究は、中国長江デルタの製造業データを用いて、デジタル化が政策、技術、金融の相乗効果を通じて産業低炭素転換を促進することを実証。排出量取引とグリーンクレジットの組み合わせにより脱炭素コストが18～23％削減され、デジタルツインやIoTなどの技術が業種別に効果を発揮する。また、デジタル化がリアルタイムのMRVを強化し、持続可能性ガバナンスを向上させることを示した。

Zhao, Lingxiao, Polukarov, Maria, Ventre, Carmine; id_orcid 0000-0003-1464-1215

本研究は、グリーン開示政策が企業のグリーン移行と市場均衡に与える影響を、エージェントベースシミュレーションと経験的ゲーム理論を用いて分析した。EUと中国の比較から、厳格な開示は差別化を促進するが移行コストが高い場合に抑制的であり、ハイブリッド開示が効果的であることを示した。

Lin Zou, Jianxiong Chen

持続可能な航空燃料（SAF）は航空部門の脱炭素化に不可欠だが、原料供給、コスト、政策の断片化などの課題が残る。新興市場、特に中国の政策実施と商業実証がグローバルな普及を促進する一方、国際的なガバナンス枠組みの不十分さが課題。本論文は技術、政策、市場の観点からSAFの産業化とネットゼロ移行への道筋を論じる。