論文・プレプリント

Sorin Petrică Angheluță, Andreea Ligia DRUGĂU-CONSTANTIN, Ana Mădălina Bîgu (Potcovaru) +1

EU加盟国を対象に2015〜2024年の一次・最終エネルギー消費と再エネ比率を分析した研究。電源種別の総・純発電量を比較し、再エネが化石燃料依存を減らす移行の基盤となることを示す。運輸部門の再エネ比率の推移も整理し、クリーンエネルギー転換の進捗を指標面から評価する。

Bruce Iortile Iormom

ナイジェリアの1990〜2023年データを用い、グリーンイノベーション（インターネット普及率）と再エネ転換（再エネ電力比率）が生態足跡に与える影響をQARDLモデルで分析。両者とも短期・長期で気候圧力を低下させ、効果は気候圧力が高い分位でより大きい。デジタル・クリーン技術・再エネ投資の優先を提言する。

Pablo Agnese, Francisco Ríos Muñoz

本論文はCOVID-19とエネルギー転換ブームを背景とした炭酸リチウム価格バブルの性質を分析する。爆発性検定により2020〜23年に統計的に有意な爆発的価格挙動が確認され、スピルオーバー分析ではリチウムが他の商品市場から極端に孤立・乖離していたことが示された。GARCHモデルでも銅との有意な連動は初期段階を除き見られず、価格変動は市場固有の要因に主導されたバブルと整合的である。

Penpitcha Sitthiwong, Tossapon Katongtung, Korrakot Yaibuathet Tippayawong +4

1990〜2025年のグリーンファイナンス研究をScopusデータベースとネットワーク可視化で計量書誌分析した研究。2018年以降に論文数が指数関数的に増加し、グリーンファイナンス・持続可能な開発・グリーンボンドが中心テーマとなる一方、気候変動・再生可能エネルギー・ESG・炭素排出が新興テーマとして浮上。中国・英国・インド・米国が主要な知識ハブである一方、東南アジアは増加しつつも研究産出が限定的で、地域格差とテーマの空白を明らかにしてい…

Christine Rösch, Florian Bauer, Christina Benighaus +5

ドイツで停滞する深部地熱発電（DGE）の受容条件を、手続的・分配的公正の観点からステークホルダーの懸念・期待を分析した研究。シナリオ共同設計手法を開発し、事業者の信頼性・地域密着性、誘発地震リスク対策、地域暖房の脱炭素化によるエネルギー共有が受容の前提となることを示した。

Ismail Kimuli, John Baptist Kirabira

生産的エネルギー利用（PUE）と気候適応・レジリエンス理論を統合し、生産的再生可能エネルギー（PRE）を気候リスク対応インフラとして再定義する概念枠組みを提示。ハザード・曝露・脆弱性の視点から、灌溉・農産加工・冷却・貯蔵・移動等の生産機能を気候攪乱下で維持し適応能力を高める経路を示す。技術信頼性・経済継続性・生計レジリエンスの三層と指標、EIA/SEAへの応用経路を提示する。

Leah Feor, Jeffrey Wilson, Amelia C. Clarke +1

自治体が気候緩和目標の進捗を追跡するための指標選定手法を扱う研究。抄録がなく詳細は不明だが、目標管理とモニタリング指標の設計に焦点があるとみられる。地方自治体レベルの気候ガバナンスと進捗評価の枠組みに関わる内容。

Huong Thi Mai Le

アルバータ州住民1527人への独自調査を用い、左右の政治的イデオロギーがエネルギー移行の分配的公正の認識をどう形成するかを分析した。イデオロギーの影響は普遍的ではなく選択的で、石油ガス産業への増税や移行便益の地域配分など、費用・便益を明示的に再分配する政策で最も強く現れる。他の次元は家計のエネルギー負担、地域のエネルギー依存度、制度への信頼、気候懸念とより一貫して関連する。分配的公正は移行支持の代理指標ではなく、費用配分の政治的正当性を…

Abdo Abdullah Ahmed Gassar, Abdulrahman H. Ba-Alawi, Raed Jafar

フランスの代表的な戸建住宅2類型（平屋・2階建て）を4気候区で対象に、屋根置きPV＋蓄電池とヒートポンプ改修の3シナリオを動的シミュレーションで評価した研究。PV＋蓄電池は自給率36〜51%を達成し運用炭素を削減するが、冬季暖房需要との季節ミスマッチで系統依存は高いまま残る。ヒートポンプ追加は暖房電力需要を減らすものの、冷房や補機負荷により年間電力消費が必ずしも減らないことを示す。

Zoe Moula, Marinela Natsi, Elisabeth Bahr +5

芸術を用いた気候変動のコミュニケーション・適応・緩和の実証研究16件をレビューした迅速スコーピングレビュー。多くはコミュニケーション目的に偏り、適応・緩和を狙う実践は4件のみだった。屋外・公共空間での実施は関心の薄い層にも届き、感情と認知の双方を刺激するプログラムが最も効果的だった。政策統合と分野横断協働の強化を提言する。

Gonzales E, Gonzales S

ペルー南部の銅鉱山に対し、南部火山軸の8地熱フィールドが2026〜2040年に供給可能な電力量・コスト・時期を、モンテカルロ法とLCOE、AHP–TOPSISで評価した。導入可能量は2033年までゼロ、2040年中央値673MWで、基準需要を76%の確率で賄える。参照フィールドのLCOE中央値は111USD/MWhで、ディーゼルや蓄電池付き太陽光・風力より有利な場合が多いが、天然ガスや系統電力より高い。制約は資源量ではなく探査リスクと開…

Persson, U. Martin, Singh, Chandrakant, Kastner, Thomas +3

183農産物・179カ国・2005〜2024年を対象に、森林破壊面積と炭素フットプリントの調和済みLCIデータベースを構築。新GHGプロトコルLSRSに準拠し、3つの排出配分方法と消費国向け供給ミックス加重値を算出した。フットプリントは直近森林破壊地での生産シェアに主に左右される。LSRSが求める長期償却と時間配分の併用はフットプリントを森林破壊ではなく生産量の変化に連動させ、意思決定支援としての価値を損なうと指摘する。

Campos-Rodríguez, Juan Manuel, Capellán-Pérez, Iñigo, Trapani, Davide +6

2005〜2023年の水素生産（製法別）と部門別消費を9地域（EUは加盟国別に細分化）で集約したオープンデータセット。文献レビューとデータ処理により構築され、エネルギーシステムモデルや統合評価モデル（特にIAM WILIAMの水素サブモジュール）の水素転換経路分析を支援することを目的とする。

Boudhair, hamza, Alaoui, Chakib, Amadou Adamou, Adamou

モロッコの電動モビリティ普及を支える電池技術・充電インフラ・系統統合を評価した研究のデータとコードを公開。60件の再エネ・蓄電プロジェクト、送電網、気温データ、約3,400ケースの電池劣化モデル、2030年EV負荷モデルを含む。気候条件が電池寿命とV2G放電に与える影響を定量化している。

Denis Voskov, Denis, Saifullin, Ilshat, Wapperom, Michiel +4

地下貯留層を対象に、地熱発電・再生可能エネルギー由来の周期的エネルギー貯蔵・CO2地中貯留といったエネルギー転換用途をモデリング・最適化する数値フレームワーク。DARTSの計算結果は、より効率的なエネルギー生産、エネルギー転換プロジェクトのリスク評価、各種法規制対応に直接活用できる。

Trosino, Nicolas Olivier, Macdonald, Ruaridh R., Parsons, John E.

本リポジトリは、核融合・核分裂炉と熱エネルギー貯蔵を組み合わせたハイブリッド電源の脱炭素価値を評価する論文の付属コード群である。オープンソースの容量拡張モデルGenXに熱貯蔵要素を新規に組み込み、定常的な核融合熱を柔軟な低炭素電力へ変換する可能性を分析する。モデル・結果・後処理ファイルを公開し、再現性と拡張性を確保している。

Georgios Gkoumas, Aristetelis Botzios-Valaskakis

EU省エネ指令（EED）改正第11条の国内実施を支援するLIFE共催プロジェクトLEAPto11の成果を報告する。従来の企業規模基準から年間エネルギー消費量10TJ基準へと監査義務の対象が変わった規制転換を踏まえ、省エネ・水管理・サーキュラーエコノミーを統合した監査手法と新KPIを試行した。ギリシャのCRESが食品加工・製紙の3パイロットで実地監査を行い、経営層の関与拡大と行動変容の誘発を狙う。

Jordan Jenkinson, Lucas McNea, Omid Norouzisafsari +1

作物残渣や家畜ふん尿の嫌気性消化における低いバイオガス収率を改善するため、超好熱性加水分解（HTH）を前処理として用いる研究。超好熱性嫌気性菌Caldicellulosiruptor besciiがリグノセルロースを分解し、水素・単糖・有機酸を生成、後段のメタン収率を高める。乳牛ふん尿と小麦わらを対象に、水素生成とメタン収率の最適バランスや操作変数を評価し、廃棄物のエネルギー価値化を目指す。

Khan, Younas, Bojnec, Štefan

中東・北アフリカ19カ国24地点について、太陽光＋蓄電池の時間別コストを比較し、国別コスト差を資本コスト・設備価格・日射量に分解した。ファイナンスコストが信頼性ある電力価格を最も大きく左右することを示し、金利ショック・24年気象・CMIP6気候変動・モンテカルロで頑健性を検証している。

Lyon, Richard

英電力の脱炭素化が2002〜24年に電気料金へ与えた追加コストを推計した報告書。ネットゼロ政策により総額1,403億ポンド（世帯平均2,286ポンド）の負担増と試算。うち炭素価格が829億ポンドを占め、回収された税は237億ポンドにとどまる。再エネは補助金・系統費1,474億ポンドに対し卸価格低下で1,007億ポンドを相殺し、純額467億ポンドのコストと結論。