論文・プレプリント

Aditya Ravindra Pawar, A. Zuting, Arjun Dhanjay Shedage +2

建設分野のembodied carbon（建材由来排出）に着目し、建材の組合せを炭素影響カテゴリに分類する機械学習フレームワークを提案。ICEデータベースとインド・プネー地域の建設パラメータを統合した520シナリオでXGBoost、Random Forest、Decision Treeを比較し、XGBoostが精度94.2%・マクロF1 0.942で最高性能。SHAP分析で壁材・セメント種別・構造システムが最重要因子と判明。Power …

Dwi Santosa Pambudi, Nor Hakimah Binti Haji Mohd Nor, Noor Aimi Binti Mohamad Puad +1

インドネシア・ジョグジャカルタ特別州のイスラム銀行を対象に、SDGsへの貢献と課題を文書分析で検証。生産的融資や金融包摂、MSME支援、イスラム社会金融が貧困削減等に寄与する一方、指標統合の浅さや社会的インパクト評価の弱さが障壁と指摘。マカシード・アル・シャリーアに基づく戦略枠組みを提示する。

Vidura perera, P. M. C. Thilakerathne, W. Madurapperuma

スリランカの中小企業を対象に、グリーンファイナンスが企業環境パフォーマンス（CEP）に与える影響をPLS-SEMで検証。グリーンイノベーションを介した間接効果を含め正の関連を確認した。FinTech包摂はこの関係を正に、経済政策の不確実性は負に調整する。適応型グリーンファイナンス有効性理論（AGFET）を実証的に支持する。

Gradiana Moru, Apryanus Fallo, Ignatia Thomasita Bau Mau

インドネシア証券取引所上場の繊維・衣料製造業6社36観測を対象に、環境パフォーマンス・グリーンファイナンス・GCGが企業価値へ与える影響を重回帰分析で検証した研究。環境パフォーマンスは企業価値に負の有意な影響、グリーンファイナンスは非有意、GCGは正の有意な影響を示し、同時投入では3変数とも有意であった。投資家信頼の向上にはサステナビリティ実践よりも企業統治の質が重要だと結論づけている。

Vidura perera

世界15,872社・年のパネルデータを用い、グリーンファイナンスが企業環境パフォーマンス（CEP）を高める一方、地政学リスクがそれを損なうことを示した。両者の交互作用は負で、地政学的不確実性がグリーンファイナンスの環境効果を弱める。閾値回帰でτ=142.8を超えると効果が大きく減衰し、エネルギー集約産業ほど脆弱。ガバナンス品質がレジリエンス機構として機能することをXGBoost・SHAP分析も裏付けた。

Wahyu Indah Sari, Sirojuzilam Hasyim, M. Syafii

本研究はグリーン・マクロプルーデンス銀行安定性フレームワーク（GMBSF）を構築し、サステナブルファイナンスが銀行システムの安定性に与える影響を分析する。2015〜2024年のパネル動学分析により、グリーンファイナンスとESGガバナンスがリスク吸収力と資本バッファーを高め、信用変動を抑えて銀行安定性を有意に向上させることを示す。グリーンファイナンスを気候感応的な金融システムにおけるマクロプルーデンスのショックアブソーバーとして位置づけ、…

Gang Kou, Yan Li, Hao-Min Wang +1

Financial Innovation誌第57号（Vol.12 No.3, 2026）の編集者序文。35本の論文を、人間-AI相互作用の特集、金融リスク管理・予測、グリーンファイナンス・気候経済学、FinTech・デジタル金融、資本市場・コーポレートファイナンスの5テーマに分類して紹介する。個別論文の実証結果ではなく、号全体の構成を示す概観である。

G. Aleksin, Serhii Lubkovskyi, Viktoriia Chepka

世界最大企業の96%がサステナビリティ報告を行う一方、SDG関連の資金調達・投資指標は弱含みである実態を2015〜2025年の公開データで分析。開示・ラベル付き債券・ファンドフロー・価格シグナル・実投資の5層を比較し、成熟した開示と下流の資本配分指標との間に記述的な乖離があることを示す。開示・金融商品・投資家コミットメント・実投資を区別して評価すべきと提言する。

Yi-Le Zhai, Hao-Yun Liu, Jin-Song Zhou +2

アセチレン塩化水素化の使用済み触媒（MCSC）とプリント基板製造の酸性銅エッチング廃液という有害廃棄物を組み合わせ、合成ガス中の元素水銀（Hg0）を除去する塩素官能化炭素吸着材を開発した。最適化した20SA-MFSCは100℃・60分で99.8%のHg0除去率を達成し、8時間にわたり95%以上を維持した。技術経済・ライフサイクル評価では、商用試薬ルート比で製造コスト90.9%、地球温暖化ポテンシャル48.1%、累積エネルギー需要63.0…

Aiman Bakhorji

CCUSが実験・パイロット段階を超え、発電戦略や産業脱炭素計画、各国ネットゼロ・ロードマップの主流要素になったと論じる応用地球科学分野の論説。気候課題が目標から拘束的期限へ移行する中で、地球科学者コミュニティ（SEG）がこの拡大分野の形成に果たす責任と機会を強調する。

Halima Ouatab, M. El Ydrissi, C. Hajjaj +1

モロッコのグリーン水素プロジェクトを支えるビジネスエコシステムを、ポーターのバリューチェーンとエコシステム論を組み合わせて分析した研究。水素バリューチェーンをマッピングし、各活動の地元企業の存在を「存在・部分・計画・不在」の4段階で評価。再生可能電力・淡水化・港湾物流・アンモニア取扱いなど両端に地元能力が集中する一方、電解槽製造や輸出認証など技術的中核は計画段階か不在という非対称なエコシステムを明らかにした。

Oumaima Kassaoui, K. Choukri, M. el Khaili +1

モロッコ南部ラーユーンを対象に、太陽光と風力を併設したグリーン水素製造システムをHOMER Proで最適化した技術経済評価。最適構成はPV1.04MW・風力0.44MW（太陽光70.3%・風力29.7%）で、LCOHは5.57ドル/kg、NPCは413万ドルと試算。沿岸南部での再生可能エネルギー由来水素の技術的実現性と経済的妥当性を示し、パイロット事業化への道筋を提示する。

Meryem Oumella, H. Bouhrim, Yassine El Alami +1

モロッコ・ダフラの陸上風力100MWに接続するPEM電解槽の最適容量を2030年コスト前提で検討した。電解槽57.96MW（風力の57.5%）が最適で、年4.71ktの水素、稼働率48.21%、年間7,345時間稼働、棄電8.51%、LCOHは4.92USD/kgとなる。電解槽を風力定格に一致させるのは経済的に最適でなく、適度なアンダーサイズが設備利用率・棄電・投資コストのバランスに優れると示す。

Etti Ernita Sembiring, Arif Afriady, Arry Irawan +3

インドネシア証券取引所上場の製造業56社を対象に、2021〜2024年のパネルデータでESG開示とWACCの関係を検証した研究。ESG開示は資本コストに有意な影響を与えず、環境・社会・ガバナンスの各要素も一貫した効果を示さなかった。IFRS S1初期適用期の新興国では、シグナリングや正当性のメカニズムがまだ投資家・債権者の行動に反映されていないことを示唆する。

Haider S. Abid, Nadheer A. Fazaa, M. Whittingham +2

イラク南東部・イラン国境の国境横断湿地アル＝フウェザ湿原を対象に、生態系サービスと炭素ストックの経済価値を推計した研究。Costanzaらの枠組みで生態系サービスを約31,462 USD/ha/年と評価し、IPCC Tier1/2で炭素蓄積を算定、EU・UK ETS価格で金銭換算した。1970年代・2008年ラムサール・2025年の3シナリオを比較し、年間サービス価値は約12.6億〜71.5億USD、炭素資産は約2.77〜15.7億US…

Bo Li, Xin-Yu Wang, Xiao Luo +2

炭素価格制度と再生可能エネルギー出力の不確実性を考慮し、船舶統合エネルギーシステムの前日運用を最適化する二段階ロバスト最適化フレームワークを提案。船舶向けSOCP DistFlow定式化と電圧包絡線を組み合わせ、発電機・蓄電池・陸上電力・CCSの運用を協調させる。20バス系統のケースで電圧制約を満たしつつコストとロバスト性の良好なトレードオフを示し、決定論的手法が実行不能となる中でも実行可能解を維持した。

Chau-Hoai Bao, H. Tran-Quoc, Linh Nguyen Thi My +1

1989〜2025年のScopus論文213件を対象に、グリーンツーリズム研究の書誌分析とサイエンスマッピングを行ったレビュー。2022年以降に急増し中国などアジアに集中、6つのテーマクラスターを特定。関心は持続可能性全般から炭素測定・脱炭素・再生可能エネルギー・サプライチェーンへ移行し、SDGsやパリ協定と概ね対応している。

U. Choksy, Muhammad Ayaz, Fraser Gorvett +2

本研究は、フランスの食品多国籍企業の英国子会社（Tier1サプライヤー）が、スコットランドとノルウェーの下流サプライヤーとの間でScope 3排出削減と環境改善をどう仲介するかを分析する。インタビューと二次データの定性分析により、子会社がグローバル本社の要請と地域制度の圧力を調整する「橋渡し役」を担うことを示す。制度環境の違いがスコットランドとノルウェーのサプライヤーの環境改善に異なる影響を与えることを明らかにした。

Mariem Mrad, M. Frikha

AIとロボティクスによるサプライチェーン脱炭素の研究を体系的に整理したスコーピングレビュー。Scopus収録の23件（2013〜2024年）を分析し、AI物流最適化が輸送排出削減で最多、倉庫ロボット自動化がエネルギー効率改善に寄与することを示す。一方でAI計算の高電力消費やデータ統合の複雑さが障壁となる。実装指針となるフレームワークと標準検証ベンチマークの必要性を提示する。

Lingfeng Lv, Xiaotong Zhang, Wenbo Zhao +12

CMIP6データとベイズモデル平均法を用い、SSP1-2.6・SSP2-4.5・SSP5-8.5の3シナリオで2100年までの世界のPV設備利用率と発電量、炭素削減量を推計した。高排出シナリオではエアロゾルと雲の増加による日射減少と気温上昇によるパネル効率低下で、PV設備利用率が10年あたり0.0008低下する。結晶シリ系材料の高度化と二軸追尾システムが発電・削減量の拡大に有効であることも示した。