論文・プレプリント

Changshuo Gong, Qiwen Yu, Keren He +6

中国の地理的表示農産物（瓊中緑橙）を対象に、全産業チェーンの炭素フットプリントを算定し、異なるシナリオ下での産業構造の安定性をシミュレーションした研究。植栽段階では肥料・農薬が、加工品では深加工・包装段階が排出の主要源であることを示す。低炭素シナリオでは炭素フットプリントの増加を7.9%に抑えつつ、産業構造と経済利益を大幅に改善できると結論づける。

Hui Ween Chin, T. P. Tee

マレーシアの商業ブロイラー生産をcradle-to-farm-gateでLCA評価し、1サイクルあたり63.97 tCO₂-eq/houseを算定。最大排出源は飼料生産、次いでエネルギー消費だった。鶏糞管理の3シナリオ（販売・堆肥化・バイオ炭化）を比較し、炭素削減率はそれぞれ25.79%、13.21%、16.98%と報告。販売は削減効果が最大だが廃棄物管理の持続性は最も低いと結論づけた。

M. M. M. Eussen, R. M. Brandwijk, P. Nakhate +4

腹腔鏡手術用トロカールについて、ISO 14040/14044に準拠した初の独立検証型LCAを実施。使い捨て・ハイブリッド・再利用型を3つの病院環境で比較した。再利用型が最も低炭素（0.33〜0.94 kg CO2-eq）で、使い捨て型が最高（1.37〜1.74 kg CO2-eq）だった。滅菌効率の改善と再利用対応設計が手術の環境負荷低減に有効と示す。

Avindu Liyanage, Harshani Wijerathna, Ruwanga Amarasingha +1

スリランカの小規模ホテルを対象に、GHGプロトコルとISO 14064に準拠して12カ月間のカーボンフットプリントを算定した研究。総排出量は649,979 kg CO₂-eqで、冷媒ガス由来のScope 1が77.22%を占めた。低GWP冷媒への転換、緑化屋根・クールルーフ、太陽光発電、LPG最適化、食品廃棄物管理を削減策として提示している。

Burcu Erdal, Şule Turhan, LALE YILDIZ

トルコ・ブルサ大学の学部生400人を対象に、食習慣のGHGフットプリントと環境意識を調査。1人1日平均5.14kg CO2-eqで、赤身肉が最大の寄与。男性は女性より有意に排出が多く、環境意識も女性が高い。回帰分析では環境意識と男性が排出と正の関連を示し、意識と行動のギャップが示唆された。

Samet Ozyigit, Carla N. Schnell, Abdelghani Laachachi

熱処理と亜塩素酸ナトリウム系化学処理を組み合わせた二段階リサイクル手法で、熱硬化エポキシ複合材から炭素繊維を回収する技術を提案。VARTMで作製した積層板を最適温度で熱処理し層間剥離させ、続く酸化化学処理で残存エポキシを除去。μCTやTGAで評価し、大気圧下で参照繊維に匹敵する構造・機械特性の再生炭素繊維が得られることを実証した。

Liya Jacob, Michal Ksiazek, Merete Tangstad

シリコン製造のCO₂排出をなくすため炭素を水素に置き換える試みとして、カーボンフリー雰囲気下でSi+SiO₂→2SiO反応を検討した。水素中では拡散律速定数が0.010 min⁻¹とアルゴン(0.006 min⁻¹)より大きく、SiO生成が促進される。生成物組成は大きく変わらないが、水素では微細で分散した凝縮物が得られ壁面付着が減少した。

Huilin Yang, Yitong Zhang, Qiutan Ren +17

中国・西寧（標高2,261m）の都市緑地16地点で、一般的に植栽される木本植物106種（樹木58種・低木48種）を対象に、2025年生育期の純光合成速度と林冠CO₂固定ポテンシャルを推定した。平均光合成速度は7月にピーク（9.49 µmol m⁻² s⁻¹）を示す一山型の季節変動をとり、落葉広葉樹が常緑針葉樹を上回った。樹種・生活形間の差は大きく、公園・道路・住宅地ごとの植栽テンプレートを提案している。

Ruben Prütz, Quirina Rodriguez Mendez, Robert J. Brecha +6

本論文は炭素除去（CDR）をめぐる言説の対立構造を整理・可視化することを目的とする。気候モデリングや政策研究の主要機関が参画し、CDRの位置づけをめぐる研究者・政策・産業間の見解の相違をマッピングする。ネットゼロ戦略における除去技術の役割を議論する基礎資料となる。

Haibo He

管理された高塩分沿岸池（塩田）の炭素貯留・埋没・温室効果ガス収支を「ホワイトカーボン」として捉える新概念を提示。Alexandreら(2026)の事例研究は、伝統的塩田が条件下で純炭素吸収源となり得ることを示す。ただし著者らは、これを確立・一般化された吸収源カテゴリーではなく、検証可能で文脈依存的な枠組みとして扱うべきと強調する。

Le Thi Hue

ベトナム製造企業18社への深層インタビューとゲーム理論モデルを組み合わせ、炭素クレジット市場への参加意欲を分析。政策の曖昧さと投資コスト負担が主要障壁となり、「様子見」が支配的で、現状では「遅延」が唯一のナッシュ均衡となる「不作為の罠」を定量化。透明な市場ロードマップ、明確な炭素価格、実質的な資金・技術支援が均衡打破に不可欠と結論づける。

Chad Papa, Melissa M. Kreye, Evan Beresford +22

本論文は、2025年に実施された学界・NPO・林業専門家の議論を集約し、自主的森林カーボン市場の拡大に向けた課題と研究優先事項を整理したものである。永続性、追加性、リーケージ、MRV、市場投資、社会・生態学的影響の6領域に焦点を当て、高品質クレジット開発の障壁と行動指針を示す。クレジットの信頼性向上と気候変動緩和資金の拡大、地域社会への便益を両立させる道筋を提示する。

Maniarasu Ravi, Suneel Kumar, Krishna Kumar Pandey +1

クルミ殻・稲わら・サトウキビバガスから低コストの活性炭を一段階同時炭化・化学賦活法で合成し、燃焼後CO2回収用吸着材として評価した。サトウキビバガス由来吸着材がBET表面積2489 m²/g、0℃・1 barでCO2吸着量6.69 mmol/gと最高性能を示し、物理吸着が支配的であることを確認した。農業残渣由来の吸着材が持続可能なCO2回収材料として有望であることを示す。

Gloria I. NGENE, Sylvie del Confetto, Ange NZIHOU

使用済みコーヒーかすから調製した活性炭に金属を担持させ、CO2吸着性能への影響を検討した研究。金属種・担持量がCO2回収効率を左右する可能性を示し、廃棄物由来の低コスト吸着材によるCCUS技術の改良に寄与する。要旨が入手できないため、詳細な知見は原論文の確認が必要。

Muhammad Sajid Mehmood, Lu Di, Hongsheng Qian +2

本研究は2000〜2024年の主要国を対象に、CCU導入・拡大の決定要因をハードル型パネルモデルと操作変数法で分析した。炭素集約的な電力システムと石油生産がCCU導入を促進する一方、天然ガス生産は抑制的に働き、クリーンエネルギーR&D投資はCCUを促さない。エネルギーシステム特性と炭化水素部門構造がCCUの世界的な不均一な展開を規定することを示す。

Aidan Docherty Harvey

柑橘廃棄物を原料に、CO2回収用のマイクロポーラス活性炭を開発する研究。農業・食品廃棄物を炭素回収材料へ転換する点で、廃棄物削減とCCUSを同時に狙う循環型アプローチを示す。詳細な性能・吸着特性は抄録がなく不明。

Jingwen Qi, Ziming Wang, Shuaian Wang

IMOの炭素強度指標（CII）政策の下で、船舶の配備計画と船上CCS（二酸化炭素回収・貯留）システムの導入を最適化する研究とみられる。海運セクターの規制対応と脱炭素投資の意思決定を扱う。詳細な要旨が未取得のため、貢献の全体像は限定的にしか把握できない。

Lijun Lin, Guohe Huang, Jiapei Chen +3

ベイジアンネットワークを用い、気候変動下の不確実性を考慮して低炭素かつ気候強靱な電力システムを計画する最適化モデルを提案。カナダ・ノバスコシア州を対象に、再エネ導入と系統強靱化のトレードオフを定量評価する。

Chenhao Zhao, Jiaxin Liang, Xiaoqiang Dong +2

赤泥・高炉スラグ微粉末（GGBFS）・カーバイドスラグという産業副産物のみを原料とする低炭素グラウトを設計し、その環境影響をライフサイクル評価（LCA）で定量化した研究。セメント代替により製造段階のCO2排出を削減しつつ、廃棄物の有効利用を両立させるクリーン生産の枠組みを提示する。建設材料分野での脱炭素と資源循環の統合的アプローチを示す。

Siyuan Chen, Yaokuan Peng, Yao Tong +2

設備容量シェアではなく実際の発電量に基づくLCA評価枠組みを構築。英国データで検証し、容量係数加重により発電シェア誤差を最大72%削減。シナリオ分析では発電量加重がGWP100を13.6〜22.6%低減し、低化石燃料シナリオが最小値を示した。中国・英国・EUの2024年電源構成にも適用し、評価の焦点を設備容量から供給電力量へ移す必要性を示す。