論文・プレプリント

Xiang Y.

グリーン充電ステーションの運用最適化を扱った研究。需要応答（DR）、水素生成、CCUSを組み合わせた低炭素の経済給電（ディスパッチ）モデルを提示する。EV充電インフラと水素・炭素回収を統合した系統運用の枠組みとして、脱炭素電源構成の設計に示唆を与える。

Michael Schael, T. Dang, J. van Ouwerkerk +1

ドイツ・ヘルツォーゲンラートの地域エネルギーコミュニティのデジタルツインから構築した高速シミュレーション枠組みを提示。電力・ガス・熱・水素のマルチベクター設備を3段階の開発フェーズで運用し、CO2排出・自給率・コストで評価した。段階的な地域熱供給・熱電化・水素導入により自給率は5%から55.5%へ上昇し、CO2は58%削減。残りは系統輸入に依存する。フェーズ2は11.6年で回収、フェーズ3は追加240M€で16.6年回収。エネルギー集約…

W. Rodrigo

再エネ大量導入に伴う系統不安定化（出力変動・電圧変動・送電混雑）に対し、スマートグリッド、系統用蓄電池（BESS）、AI駆動EMSや自動デマンドレスポンスを組み合わせることで対処する枠組みを提示。ピーク電源の代替と再エネ抑制回避により発電の環境負荷を抑え、ネットゼロ経路を加速できると論じる。BMS・PCS・系統コード準拠や多層保護・デジタル監視による運用安全の確保も含め、系統運用者・政策担当者向けの実装ロードマップを示す。

Mohamed Ghallab

コンデンセート安定化施設において、動的シミュレーションと制御哲学の再設計により、ハイドレート起因のフラッシュガス圧縮機トリップとそれに伴うフレアを解消した実証研究。連続変調制御への変更で下流温度をハイドレート生成温度以上に維持し、機器交換や薬注なしで達成した。最適化前は1回のトリップで最大10MMSCFのガスフレアと約550tCO2の回避可能排出が生じていた。

C. Nicol, M. Webb, P. Olivieri +4

洋上風力建設に従事する作業船の脱炭素化経路を、AIS由来の実運航データと船種別特性を統合したモデルで評価した研究。ジャッキアップ設置船・洋上建設船・ケーブル敷設船の3船種を対象に、陸上電力供給・メタノール・水素・ハイブリッド推進を比較。洋上建設船は寄港時間が長く陸上充電に適する一方、ケーブル敷設船と設置船は洋上稼働が長く代替燃料やハイブリッドが有効で、単一解ではなく船種別の組合せが必要と示す。

Buayeh Tadam Adrian, A. Aziz Ruzaidi, Dawam Anis Dalila +2

PETRONASのLNG施設で、ガスタービン発電機を275kV超高圧系統接続（最大90MW）に置き換え、系統再エネ電力を導入する脱炭素プロジェクト。燃料ガス燃焼の削減によりGHG排出と炭素強度を低減し、NZC目標を加速する。EHV変電設備・保護継電・ENMCSの設計から試運転までを統合し、無停止での負荷移行と安定性検証を実現。リスクベース試運転とSSP/ORA枠組みで操業準備と安全な移行を担保する。

D. Sachdev, A. J. Cruz, A. Choumal +1

随伴ガスのルーチンフレアを、NGL回収・CNG・LNG・メタノール・合成燃料など輸送可能な製品に転換するモジュール式「Flare-to-Fuels」プラットフォームを提案。前処理、ブラウンフィールド接続、変動フィード下の運用性、スキッド化、合成ガス生成、メタノール合成、ライフサイクル炭素強度評価とMRVを一体で設計する枠組みを示す。フレアガスを環境負債からトランジション分子のバリューチェーンへ転換し、資産経済性と排出性能を同時に改善する…

Mamoun Al-Rawashdeh, Karina Veloso, Ur. Kulshreshtha +2

LNG運搬船に船上メタン分解（CH4→C+2H2）を統合する脱炭素戦略を、従来の燃焼後CO2回収（OCCS）と比較評価した研究。吸収・吸着など熱回収型OCCSをベースラインとし、代表的な蒸気タービンLNG船で熱統合・エネルギー・貯蔵・規制対応・経済性をモデル評価。炭素回収率55%でCIIがDからAに改善し、FuelEU MaritimeとEU ETSの遵守コスト削減が2030〜2040年の10年間で1億3400万ドル超に達すると試算。固…

Tao Wang

分散型PV・風力・蓄電池・需要応答を統合するVPPの日前低炭素スケジューリングモデルを提案。時間変動する排出係数と蓄電池劣化コストを目的関数に組み込み、経済性と環境性のトレードオフを明示する。ケーススタディでは従来運用比でコスト31.3%減、CO2 24.2%減、再エネ利用率100%を達成。純経済最適化比ではコスト8.15%増で追加10.13%の炭素削減となる。

Hassan Al Ali, Pinakpani Biswas, Manal Al Badawi +2

天然ガス基盤の直接還元製鉄に電化プロセスガス加熱（ePGH）を並列統合する1.3MWパイロットの設計・統合・試運転前評価を提示。年間約113.6万Nm3の天然ガス削減と約2,200t CO2の直接回避を見込む一方、電力由来排出を考慮したブレークイーブン排出係数は約0.212kg CO2e/kWhと算出。既存DRI資産への段階的脱炭素経路としての拡張可能性を実証試験で検証する。

H. Haghighi, F. Villasuso, J. Allen +6

AI普及に伴うデータセンターの24時間大電力需要に対し、地熱を「クリーンファーム電源」として評価した比較研究。米国・UAE・サウジの3事例を信頼性・炭素影響・コストのトライレンマで分析。地熱発電はライフサイクルCO2がガス火力比約90%低く、地熱冷却は電力消費を最大約50%削減し得ると示す。

S. Nandeeswaran, A. Goel, S. Ettukandathil +1

リビア沖合ブーリガス田において、高CO2含有天然ガスを処理する統合ガス処理設備の設計・建設・試運転の事例を報告。固体床脱水と中空糸高分子膜による酸ガス除去を組み合わせ、フレアを削減しつつ燃料ガス規格を満たす製品を安定生産する。従来のフレア水準比で最大50%のCO2排出削減が見込まれるとしている。

Bardwell L.

オーストラリアの電力系統において、排出量と電力価格が逆相関している現象を分析した研究。再生可能エネルギーの大量導入が価格形成と排出削減の関係をどう変えるかを検討し、系統脱炭素化に向けた市場設計上の含意を示す。

Negrete-Pincetic M.

抄録が提供されていないため詳細は不明だが、タイトルから電力の資源 adequacy（供給信頼性）を基準とした容量市場の設計を論じる研究と推測される。再エネ大量導入下での供給安定性確保と市場メカニズムの設計に関わるテーマであり、脱炭素化に伴う電力市場制度の再設計という文脈でGXと隣接する。

Kong W.

仮想発電所（VPP）が集約したコールドチェーン用コンテナの蓄冷・電力柔軟性を活用し、電力市場の柔軟性ランピング製品（FRP）を最適に供出する手法を扱う。再エネ大量導入に伴う需給変動への調整力確保と、冷凍・冷蔵設備の需要側柔軟性の価値化を狙う。

D. Eisape

配電レベルの柔軟性市場に炭素強度シグナルを組み込み、取引削減型ダブルオークションで約定させる設計を提示。PBMCで事業モデルを整理し、ベースライン構築・データ適格性・監査・罰則・紛争処理を含む検証・精算ルールブックを実装可能な形で規定した。英国の公開データ（REFITとCarbon Intensity API）を用いた再現可能なトレース再生で、検証済み供給量とシグナル相対の回避排出量を定量化している。

Cao S.

英国（GB）の電力送電網がネットゼロ目標達成に向けてどう変容すべきかを論じた研究。抄録がなく詳細は不明だが、再エネ大量導入に伴う系統増強・送電インフラの経路設計が主題とみられる。系統計画と脱炭素政策の接点を示す内容と推察される。

Wei-Zheng Wang, Xiao-Chun Qin

高速道路建設のライフサイクル炭素排出を、β分布とペディグリー行列で不確実性評価しつつ算定した研究。資材生産段階が最大の排出源で不確実性も最大と示す。LEAPモデルで建設機械の電動化シナリオを分析し、施工期間中に約1.9万トン、全ライフサイクルで約2.7万トンの削減効果を試算した。

Ding Y.

石炭火力発電所を蓄熱（サーマルエネルギーストレージ）設備へ転換し、ゼロカーボンデータセンターの電力・熱需要を支える構想を提示する研究。廃止される石炭資産の再活用とデータセンターの脱炭素化を同時に狙う点が特徴。詳細な定量的知見は要旨未取得のため不明。

Santacruz K.

電力市場において、どの発電源が限界電源（マージナル電源）となっているかを時空間的に追跡する手法を扱った研究。限界電源の特定は、電力消費に伴う排出量の評価や需要変動が電源構成に与える影響の把握に資する。要旨が無いため詳細は不明だが、脱炭素の間接排出評価に関わるテーマである。