論文・プレプリント

Ge R.

長江デルタの農地を対象に温室効果ガス排出量を推計した研究。農業由来の排出インベントリ構築に関わる内容で、地域単位のGHG把握手法を示す。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Ortiz-Bobea A.

本論文は、米国の農業生産量の増加と温室効果ガス排出量の関係を分析し、両者がデカップリング（切り離し）されているかどうかを検証するものである。要旨が入手できないため詳細な手法や結論は不明だが、農業セクターにおける排出削減と生産性向上の両立可能性を問う実証研究と位置づけられる。

Takuto Taguchi, M. Sasakawa, T. Machida +4

西シベリアのJR-STATIONにおける2005〜2021年の大気CH4・CO2観測を用い、石油・ガス由来メタン排出の経年変動を分析した。国別インベントリの単調傾向に反し、2009年まで40%超の急増、その後2016年にかけて2006年比20%減と大きく変動した。生産増加にもかかわらず排出の継続的増加は支持されず、長期モニタリングの必要性を強調する。

Rong‐Gang Cong, Xin Zhang, Wenying Han +2

中国内モンゴル典型草原を対象に、気候・生態・経済を統合したモデリング枠組みを構築し、炭素隔離と生物多様性のトレードオフを評価した。蝶を指標とし、SSPシナリオ下でNSGA-IIにより2025〜2050年の刈取り・放牧の最適配置（パレート解）を導出。降水変動が温度より共管理ポテンシャルに大きく影響し、最適解は刈取り優位（77〜94%）となった。機会費用を組み込み、地域経済制約下での移転可能な手法を提示する。

Meiling Zhao, Guo-Dong Wang, Ming Wang +5

土壌は陸域最大の炭素貯留庫であり、その炭素隔離は気候変動緩和に重要である。本レビューは、外因性炭素投入が土壌有機炭素の鉱化・安定化に与える影響と、プライミング効果を含む不確実性を体系的に整理した。微生物過程・鉱物保護・土壌物理機構といった制御要因をまとめ、今後の研究方向と土壌炭素シンク強化への理論的基盤を示す。

Wenzhen Zhao, Micheli D. P. Costa, Shiwei Lin +10

中国の18,000km沿岸で進むSpartina alterniflora除去は21.4Mt CO2の放出を伴う。本研究は種分布モデルとSLAMMを結合し、除去後の2つの回復戦略（環境適性優先ES・炭素貯留優先CS）をSSP1-2.6とSSP5-8.5で2100年まで予測した。2060年・2100年には沿岸湿地が23-50%減少し炭素貯留も12-51%減、目標貯留量2.16Tg C維持には31-157km2の内陸移動空間が必要と示した。

Natthawat Wisaiprom, Apichart Thammajarn, Kittinut Kaewthong +3

タイ・バンクンティアンのマングローブ林で3年間、重金属分布と炭素動態を調査。上流部でHg・Cd・Cr等が高濃度となり、有機物と粘土質の多い底質が主要な金属貯留層として機能していた。R. apiculataとAvicennia sppの地上部・地下部バイオマス炭素は指数関数的に増加し、3年目には総炭素蓄積量が約16〜17.6 Mg C/haに達した。若齢マングローブの高い炭素隔離能を示し、保全・再生の意義を裏付ける。

G. D. Vatutin, Ekaterina Filimonenko

亜熱帯・熱帯の沿岸湿地（ブルーカーボン生態系）におけるCO2・CH4・N2Oフラックスをレビューした研究。これらの生態系は平均して温室効果ガスの純発生源であり、塩分上昇や土壌pH変化で排出が低下する。季節性や気候型（モンスーン・熱帯雨林・サバンナ）により排出特性が大きく異なり、淡水湿地や沿岸沼沢で排出が最大となる。

Ines Könsgen, Boris Braun, Udo Michael Nehren

ドイツ・レバークーゼンで災害後に自然基盤解決策（NbS）がどう認識され、実施意欲にどうつながるかを実証的に分析した研究。抄録がなく詳細は不明だが、災害経験が適応策への住民・関係者の動機を左右する点を扱うとみられる。気候適応と生物多様性の社会受容を考える基礎資料となる。

Md Salman Hossain, Md Parvez, Jubair Howlader +3

バングラデシュ沿岸部3地域の住民164名への調査から、自然基盤ソリューション（NbS）と持続的生計フレームワークを統合し、気候ショックへの適応効果を検証した初の試み。サイクロンと塩害が主要ショックで、NbSは農民・漁民の所得機会と生産損失削減、適応能力向上に寄与するが効果は生計タイプで異なる。途上国沿岸域の適応政策に示唆を与える。

Yuting Hou, Dahai Liu, Chao Liu +1

本論文は、海洋空間計画（MSP）に海洋炭素吸収源の保全・強化・リスク管理を統合するための機能システムを構築する。メカニズム分類、MSP事例比較、専門家意見、適合性評価を組み合わせ、生態系回復による吸収源強化、海洋炭素吸収源保護、漁業由来吸収源強化、研究実践、海底下炭素隔離、陸海連携管理の6機能を提示する。検証済みの炭素会計モデルではなく、計画指向のスクリーニングツールとして、相乗効果や衝突可能性を特定することを目的とする。

Abdulkadri Toyin Alabi

ネクスト・イレブン諸国を対象に、貿易開放度が炭素排出に与える影響を都市化水準の閾値効果として分析した研究。都市化がある水準を超えると貿易開放の排出への影響が非線形に変化する可能性を示唆する。新興国の成長・都市化・貿易と脱炭素の両立を政策課題として提示する。

Nicole M. Nimlos, Christopher Bastian, Linda van Diepen +2

世界82件の査読研究を統合し、放牧肉牛の腸内メタン排出量が平均184g/頭/日であることを示した。排出量は牛のタイプや体重、地域、測定手法で大きく変動するが、品種や種、飼料では差が見られなかった。土壌炭素隔離を同時評価した研究はわずか2件（3%未満）であり、純炭素収支評価には家畜・土壌・管理を統合した研究が不可欠だと結論づける。

Shingirai Stanley Mugambiwa

南部アフリカの小規模農家を対象に、気候変動が食料安全保障を脅かす経路と適応策を質的にレビューした研究。昇温・降雨変動・干ばつ・洪水が作期短縮や収量低下を招く一方、作物多様化や耐乾性品種、保全農業、アグロフォレストリー等の適応が行われている。資金・灌漑・普及・土地権限・市場・気候情報の不足から導入は不均一で、農家を均質視せず制度・インフラ・社会保護を組み合わせた統合的適応が必要と論じる。

Rebekka Schnitter, Peter Berry, Rebecca Gokiert +5

北米を対象に、健康への共便益やリスクを伴う気候変動の適応・緩和行動を整理したスコーピングレビュー。脱炭素施策が健康面でどのような便益とリスクをもたらすかを俯瞰する。企業・政策の意思決定に健康影響の視点を組み込む基礎資料となる。

Vaddeswarapu Keerthi, Venus Das, Mekapothula Himabindu +2

本レビューは、反芻動物の腸内発酵と家畜ふん尿管理に由来するメタンが地球温暖化に与える影響を、特にインドの排出状況に焦点を当てて整理した。ルーメン内のメタン生成菌による嫌気発酵の生物学的機序を概説し、飼料品質改善、タンニン・サポニン、プロバイオティクス、脂質添加、メタン生成阻害剤、硝酸塩、海藻、遺伝的選抜、ふん尿管理改善などの緩和策を評価している。排出削減と家畜生産性・飼料利用効率を両立する統合的アプローチの必要性を結論づけている。

Marc-Antoine Poulin, Andréa Oliveira Nunes, Thierry Ghislain

パリ協定の2050年カーボンニュートラル達成にはバイオ炭などのCDR戦略が不可欠である。本研究はカナダを事例に、バイオ炭関連の科学文献と、利用可能な有機資源から算出した技術的CDRポテンシャルの整合性を評価した。保守的シナリオで165,771 kt Cの持続可能な資源量が確認され、Puro.earthプロトコルに基づくCDRポテンシャルは最大348,146 kt CO2換算に達する。しかし文献は二次林業残渣や農地土壌改良に偏り、環境影響…

Lalitkumar G. Thakur

本論文は、化石燃料由来の石油化学抽出から単用ポリマーの大気・海洋分解に至るプラスチックのライフサイクル全体を整理し、GHG排出への寄与を評価する。海洋マイクロプラスチックによる生物炭素吸収源の撹乱や、EPR・循環経済といった政策介入の限界も批判的に検討する。プロセスフロー図や炭素予算チャートを用いた統合的レビューである。

Gannouka Nadjire, James Nana Ofori, Alimata Arzouma Bandaogo +8

ガーナとブルキナファソの4気候帯にわたり1,440土壌サンプルを分析し、土壌有機炭素（SOC）動態の規定要因を検証。気候が表土SOC変動の26.3%を説明し、気候×土地利用の相互作用は全SOC貯留量変動の34%を占めた。乾燥化が進むほど土地利用集約化の影響が増大し、農地でSOCが大きく減少。全気候帯で林冠被覆がSOC貯留に正に寄与し、アグロフォレストリーの炭素貯留機能を裏付けた。

Olga V. Zakharova

生産技術の近代化偏重の気候政策の限界を踏まえ、最終消費（世界排出の半分超）に着目。ロシアのVKontakte環境コミュニティ約19万投稿を分析し、80の社会実践を抽出。廃棄物削減・植物性栄養・シェアリングは定着度が高い一方、住宅・交通分野に「盲点」があると示す。