論文・プレプリント

RAHMI Amelia, WIDYASTUTI Tri, DARMANSYAH

本研究は、インドネシアのASRRAT評価を受けた公開企業を対象に、企業価値の決定要因を分析した。マネジメント報酬は負の影響、取締役会規模・ERM・社会的開示・ガバナンス開示は正の影響を与える一方、環境開示やGCG指数は有意でなかった。効果的なガバナンスとリスク管理、信頼性のあるサステナビリティ開示が市場で評価されることを示唆する。

Loso Judijanto

本研究は、企業のサステナビリティ報告における透明性を評価するため、80本の学術論文と規制文書をレビューした。その結果、ESG指標の適用に一貫性がないこと、外部保証が限定的であること、社会的影響の定量化が不十分であることが明らかとなった。報告基準の調和と説明責任の強化が、報告の信頼性向上に不可欠であると結論づけている。

Porkas Sojuangon Lubis, Enika Diana Batubara, Chee Ann Lim

本稿は、コーポレート・ガバナンス開示と環境規制が投資家のグリーンウォッシング認識に与える影響を文献レビューで検討。強制力の欠如や独立監査不足が課題であることを指摘し、効果的な規制には強力な執行と国際基準への整合が必要と結論づける。

Andra-Oana BURTESCU

本論文は、ブカレスト証券取引所のBET-NG指数構成企業を対象に、2011年から2023年における環境情報開示の程度を分析した。結果、報告水準が大幅に向上しており、透明性と企業責任の要件への段階的な適合が示された。

Fan Feifei, Asri Marsidi

本研究は、2004年から2024年までの中国におけるESG情報開示研究の進化を、CiteSpaceを用いた書誌分析により体系的に調査した。3つの発展段階（出現期、安定期、加速期）を特定し、研究の焦点が概念枠組みから技術促進型開示メカニズムへ移行していることを明らかにした。また、学際連携や産学連携の不足などのギャップを指摘している。

Jagjit Saini, Cari Burke‐Kolehmainen, Gaurav Kumar

本研究は、AIベースのTruValue Labs ESGデータ（SASB基準）を用い、52カ国6000超の観測値から、国民文化と法起源がサステナビリティパフォーマンスに与える影響、およびサステナビリティパフォーマンスと財務パフォーマンスの関連を分析。国民文化の次元がサステナビリティパフォーマンスに影響を与えること、法起源がその関連を調整することを確認。サステナビリティパフォーマンスと財務パフォーマンスの間に弱い正の関連があり、国民文化が…

Lupu, Iulia, Hurduzeu, Gheorghe, Ţigu, Gabriela +2

本研究は、欧州株式市場におけるESG報告の質とシステム金融リスクの関係を分析した。報告品質を評価する新たな指標を開発し、600社のデータを用いて、上位四分位の企業が下位四分位と比較して有意に低いシステムリスク寄与を示すことを発見。特に市場ストレス時（COVID-19危機やウクライナ侵攻）にその効果が顕著であり、ESG報告の質が金融安定性に寄与することを示唆している。

Heba Mousa Mousa Hikal, Ayman Abdalla Mohammed Abubakr, Asaad Mubarak Hussien Musa +2

本研究はマレーシアの組織におけるサステナビリティ監査機能が透明性と企業説明責任を向上させる役割を検討。独立した監査と優れたESG開示に正の相関があることをPLS分析で確認。監査頻度の増加が環境持続可能性と組織の透明性を高め、大企業ほど監査を実施。AIやブロックチェーン活用による監査効率化とコスト削減を提案。

Saleh Mohammed Mashehdul Islam

本研究は、企業の成熟度（企業年齢とライフサイクル段階）がESG開示と企業価値の関連をどのように調整するかを調査。バングラデシュの上場非金融企業86社のパネルデータを用いた分析の結果、ESG開示は企業価値と正の関連があるが、この関係は企業成熟度によって有意に調整される。若い企業ではESG透明性の価値関連性が強い一方、成熟企業ではその効果が減少する。これは、成長段階に応じたESG評価の必要性を示唆している。

Anjali Chaudhary, Nisa Vinodkumar, Sayeda Meharunisa +3

BRICS諸国（1990～2024年）を対象に、グリーンエネルギー転換、技術革新、グリーンファイナンスがカーボンニュートラル達成に与える影響を実証分析。高度なパネル計量手法を用いた結果、グリーンエネルギー転換と技術革新は長短両期で排出削減に寄与し、グリーンファイナンスは低炭素投資を促進することで環境質を向上させることが示された。また、グリーンファイナンスと技術革新の間に双方向の因果関係が確認され、政策としてグリーン金融市場の強化と地域協…

Dr. Sulaiman Sabo, Dr. Sadiya Ahmed Almustapha

本研究は、ナイジェリアの上場銀行における外部監査人の属性（監査法人規模、監査任期、監査報酬）がサステナビリティ報告に与える影響を調査。2015～2024年のデータを用いたOLS回帰分析の結果、監査品質の向上がサステナビリティ開示の質と信頼性を有意に高めることを示した。

Larysa Antoniuk, Yuliia Strilchuk, Vladyslav Lavreniuk +3

ウクライナの主要銀行におけるESG実践の成熟度を評価する枠組みを提案。情報開示内容と年次報告書の用語頻度分析に基づくスコアリング手法を用い、ほとんどの銀行が低・中程度の成熟度にあることを示した。外国資本・国有銀行が優れ、資産規模との相関は見られなかった。規制支援の重要性を強調し、新興市場への応用可能性を示唆。

Rita de Cássia Fonseca, Beatriz de Farias

本論文は、サステナビリティ報告書がESG原則を企業経営に統合する戦略的役割を分析し、透明性の高い報告がステークホルダーの信頼と企業パフォーマンスを向上させることを示す。しかし、グローバルな標準化の欠如が課題であり、IFRS S1およびS2の採用が推奨される。

null Arka Nurafna Oktaviandy Wibowo, null Dwi Koerniawati

本研究は、インドネシアの食品大手IndofoodにおけるESG報告が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を2020-2024年のデータで分析。ESG開示は企業価値に有意な正の効果（β=0.018）を持ち、その中でも社会（S）要素の影響が最大であることを示した。ESGスコアは期間中に56.3%から78.9%へ改善し、モデルの説明力は87.3%と高い。

Gaurika Gupta

本稿はESG投資の歴史、主要フレームワーク（UN PRI、GRI、SASB）、地域別採用動向を概観し、財務パフォーマンスやリスク緩和への影響を検討。一貫性のない格付手法やグリーンウォッシュなどの課題も指摘し、標準化された指標と開示規制の必要性を論じる。

Jörg Mayer

本政策文書は、森林の冷却機能と農地のCO₂隔離機能を分離する考え方を提案。EU農地では菌根菌促進と不耕起により年間190〜400 Mt CO₂eqの隔離ポテンシャルがあり、N₂O排出も11%削減可能。また、80,000 km²の氾濫原復元で産業由来の冷却効果の40〜100%を補えると試算。

Chiara Leggerini, Martina Percuoco, Irene Ricciardi +1

本研究は、循環経済（CE）開示がESGパフォーマンスの向上につながるのか、それともグリーンウォッシングのための象徴的行為かを検証。欧州1247社のデータ分析により、CE開示とESGパフォーマンスの正の関連を確認。外部監査はエネルギー・排出開示の効果を強化するが、水関連開示では効果を弱める可能性があり、状況に応じた保証戦略の重要性を示唆。

Catarina Cepeda, Albertina Paula Monteiro, Amélia Silva +1

本研究は、欧州の大企業におけるサステナビリティ報告の実践とESGパフォーマンスとの関係を分析した。Refinitivデータを用いた分析の結果、ESGスコアは比較的安定しており、社会的側面が環境・ガバナンスよりも高い評価を得ていた。SDGsの開示は期間中に大幅に増加し、特にSDG 3（健康）、SDG 1（貧困削減）、SDG 4（教育）が頻繁に報告された。また、女性取締役の増加やCSR委員会の設立など、企業統治の改善も見られた。

F. Pacheco‐Torgal

本論文は、2026年のエネルギー危機下での炭素隔離能力を持つセメント系建設材料の戦略的重要性を概説する。これらの材料は製造時のエネルギー消費削減と長期的な気候便益を提供する。また、大規模展開の障壁やEUの建築物エネルギー性能指令に言及し、組込炭素開示を義務付ける強固な規制の欠如を指摘する。

Esraa Esam Alharasis, Sajead Mowafaq Alshdaifat, Noor Hidayah Ab Aziz

本研究は、湾岸協力理事会（GCC）6カ国の非金融上場企業319社を対象に、CEOの特性（交代、兼任、性別）がESG開示に与える影響を分析。政治的つながりがCEO特性とESG開示の関係を弱める調整効果を持つことを発見。資源依存理論とアッパー・エシュロン理論を統合し、新興国におけるESG実践の理解に貢献。