論文・プレプリント

Ho L.X.

ベトナムの観光回復がモビリティ由来の炭素排出に与える影響を、気候変動とネットゼロ移行の文脈で分析した研究。観光需要の回復と炭素圧力の関係、および短期的なデカップリング（経済成長と排出の切り離し）の可能性を検討しているとみられる。要旨が未取得のため詳細は不明だが、新興国観光セクターの脱炭素経路を扱う点で示唆がある。

Kun Li, Bai-Chen Xie, Yan-Shen Yang +2

中国のデュアルカーボン目標達成に向け、SWITCH-Chinaモデルで揚水発電（PHS）と蓄電池（BESS）の長期導入経路を最適化した研究。2050年までに蓄電設備は1000〜1200GW、エネルギー容量2220〜3340GWhに達し、PHSが初期・中期、BESSが後期の導入を主導する。地域差が顕著で、華北が最大、東北が最小の需要を示す。

Linfeng Li, Yu Huilu, Hongqiang Jiang +3

中国30省の2012〜2023年パネルデータを用い、新質生産力（NQPF）が高品質エネルギー発展（HED）に与える影響を実証。NQPFは産業構造高度化と資源配分改善を通じてHEDを促進するが、隣接地域には負の空間スピルオーバーをもたらす。中西部・資源依存地域で効果が強く、地域別の差別化されたエネルギー治理戦略の必要性を示す。

Yan Xie, Yulin Zhang, Shulin Pan +1

中国宜賓のクスノキ精油加工業を対象に、LEAPモデルで2018〜2035年の4シナリオを分析。集中化により単位エネルギー消費が51.2%、CO2強度が63.1%削減される。50%集中化シナリオではベースライン比でCO2が31.6%、エネルギーが25.6%純減。汚染物質の共便益弾性値は全て1超だが、その値は浸透率ではなく排出係数構造に依存する。

Valerian Novac, Eugen Rusu, Vladimir Ablai +1

本研究は、15,000TEUコンテナ船を対象に、小型モジュール炉（SMR）推進と従来の重油（HFO）推進を技術・環境・経済面で比較評価した。HFO船は年間約50,400トンの燃料を消費し、約156,940トンのCO2を排出するのに対し、70MWeのSMR設計は推進要求を満たし余剰電力を供給可能。25年間の総コストはSMRが約3億7,670万ドル、HFOが約4億5,200万ドルと試算され、SMRの経済的優位性は燃料価格や資本コスト等に依存…

Pravesh Raghoo

本博士論文は、P2P電力取引におけるプロシューマー中心の転換を、市場設計・行動経済・制度の観点から4つの研究で分析する。モーリシャスの111世帯調査から、自律志向・価格志向・非単調型の3つの取引行動類型を特定。P2P取引に炭素オフセット収益を統合する「P2P+C」モデルを提案し、炭素インセンティブが取引意欲と価格反応性を有意に高めることをDiD設計で実証した。

Shamik Chaudhuri, Reza Afshar Ghotli, Züleyha Kudaş +9

窒素ドープカーボンナノチューブと窒素ドープ還元グラフェン酸化物を、バインダーを用いない水平電気泳動堆積法で炭素布電極上に直接成膜した。窒素導入による欠陥リッチなグラファイト構造が電荷移動速度を高め、界面抵抗を低減し、V2+/V3+、VO2+/VO2+、Mn2+/Mn3+の拡散係数を向上させた。全バナジウム系とバナジウム・マンガン系のフロー電池セルでピーク出力密度310および360 mW cm−2、エネルギー効率70%超、100 mA c…

Feiwei Li, Dexing Sun, Junwei Zhang +3

多目的アントライオン最適化（MALO）とマルチヘッド自己注意機構付き深層ニューラルネットワークを組み合わせ、電力系統の低炭素経済負荷配分を高速・高精度に解く手法（FMM）を提案。IEEE 118・300バス系統でCO2排出を最低1.02%、コストを最低0.64%削減し、計算時間も17.11%以上短縮、パレート前沿への収束性も改善した。

Yuhan Zhou, Huijin Xu, Maoyuan Sun +7

本研究は、AIS履歴とオンラインセンサーを活用した社会認知ナビゲーション枠組み（SCNF）を提案し、自律船舶の衝突回避と航行効率を両立させる。再帰的ハイパーグラフTransformerとLevel-k推論、可読性を考慮したゲーム理論プランナーを統合し、500回のモンテカルロ試行で既存手法を上回る安全性と効率性を示した。ただし燃料消費やCO2排出は直接測定されておらず、低炭素効果は航行レベルの証拠に留まる。

María Castrillo Melguizo, Jaime Iglesias Blanco, Judith Sáinz-Pardo Díaz +1

Wattnetは欧州の電力消費について、炭素フットプリントと水フットプリントを15分解像度で同時評価するオープンソースツールである。国境を越える電力輸出入を考慮した電力フロー追跡手法を実装し、2024年の複数地域で生成ベースと消費ベースの影響を比較した。電力取引や水力依存の高い国では、時間変動や電力フローを無視すると炭素・水の両フットプリントを大きく誤推計することを示す。さらに脱炭素と水使用のトレードオフ、特に貯水池型水力の水フットプリ…

Siwoong Kim, Sanggyu Kang

固体酸化物形燃料電池（SOFC）とハイブリッドデシカント冷却を組み合わせたトリジェネレーションシステムを対象に、構成・運用の選択がライフサイクル環境負荷と炭素コストに与えるトレードオフを評価した研究。要旨が入手できないため詳細は不明だが、脱炭素化と経済性の両立を探る定量的分析とみられる。

Bin Xu, Jian Zhao, Yibo Ding +3

異なるエネルギー源を持つマイクログリッド間のP2P電力取引において、各取引の炭素責任を明示的に組み込む取引メカニズムを提案する研究。炭素排出の帰属を取引設計に反映させることで、参加者間の公平性と脱炭素インセンティブの両立を狙う。詳細な抄録が得られないため、手法・検証の具体は限定的。

Andrew G. Ross, Patrizio Lecca, J. Kim Swales

本論文は、ネットゼロ達成に必要なクリーンエネルギー投資の雇用・賃金への影響を評価するため、賃金硬直性やインフレ期待等を組み込んだ統一的な賃金設定フレームワークを動学的CGEモデルとボトムアップ型エネルギー最適化モデルに統合した。固定賃金前提では2045年まで雇用が大幅増となるが、実証的な賃金曲線では増加は限定的、最も制約的なフィリップス曲線ではほぼゼロか一時的減少となる。グリーン投資の雇用配当は控えめであり、固定賃金前提の評価は過大評価…

J. Cavalli de Meira

ブラジル・バイア州の伝統的コミュニティ17地域を対象に、風力・太陽光発電事業がもたらす正義と空間的収奪を質的に分析。従来のエネルギー正義論では捉えられない「領域的完全性」「排除」「知識の軽視」「時空間操作」「代替的未来」の5次元を提示する。再エネ事業が集団的土地管理を解体し空間を再編する実態を示し、公正な移行の前提を問い直す。

Krista Petersone, Jurģis Šķilters

EUの電力市場設計で認められたエネルギー共有について、エストニア・フィンランド・ラトビア・スウェーデンの実証事例を比較分析。配電事業者やデータ基盤の役割、制度整備の遅れを障壁として特定し、系統便益の評価・デジタル基盤の調和・協同能力強化という3つの政策機会を提示する。

Haiwei Gu, Michael G.H. Bell, Ze Wang +3

海運分野の脱炭素化に向けた「グリーンコリドー」構想を、進化ゲーム理論で分析した研究。港湾・船主・荷主・政府など複数主体の戦略的相互作用が、グリーン燃料や代替航路の普及にどう影響するかをモデル化しているとみられる。海運のエネルギー転換政策の設計に示唆を与える。

Sheridan Few, Tim Braunholtz‐Speight, Peter Taylor

EU・英国のエネルギー貧困層が、主に富裕層に便益をもたらすネットワーク増強費用を過剰に負担するリスクを指摘。政策担当者・業界・第三セクター・学界とのワークショップとインタビューから、費用回収方法やガス網廃止の公平性が課題と判明。ネットワーク事業者の役割進化と地域関与を伴う戦略的エネルギー計画の必要性を論じる。

J.H. Fernandes, Rita Pestana, Chiara Lazzari

EUのエネルギー効率指令（EED）第25条を受け、南欧自治体が地域冷暖房（H&C）の脱炭素計画（SLHCP）を策定するためのPlan4COLD手法を提示する。準備・現状評価・戦略策定・ロードマップ・モニタリングの5段階で構成され、「エネルギー効率第一」を原則に都市計画・建物・インフラ・行動変容の3次元を統合する。EU義務を実行可能な自治体政策へ翻訳し、多層ガバナンスを強化する実践的枠組みである。

María Cecilia Ruiz Cardona, Carlos Humberto González Escobar

本論文は、資源採掘に依存する発展途上国における公正なエネルギー移行を実現するための実装アーキテクチャ（制度設計・ガバナンス条件）を、コロンビアの事例を通じて検討する。要旨が入手できないため詳細な知見は不明だが、移行政策の実行段階における統治構造と社会的公正の両立を主題としている。

Paul Midford

ロシアのウクライナ侵攻を契機に、エネルギーと安全保障の結びつきが欧州と日本で再認識されている。本章は貿易の「影響効果」と「供給効果」を分析しつつ、再生可能エネルギーと軍事安全保障の新たなネクサスに焦点を当てる。集中型化石燃料発電・送電網への攻撃リスクを踏まえ、再エネ移行が依存の非対称性と重要インフラの脆弱性を同時に低減すると論じ、EUと日本の協力と中国依存の低減を提言する。