論文・プレプリント

D. M. D. A. De Zoysa, J. C. Jayawarna, J. S. Hewage +1

廃タイヤ熱分解由来の回収カーボンブラック（rCB）を磁気分離・ボールミル・酸アルカリ処理で精製し、灰分を22.2%から3.42%へ低減、炭素含有率を94.41%まで高めた。精製rCBを固形タイヤクッションコンパウンドに商業用カーボンブラック（N550）の一部代替として配合し、モジュラスや引裂強度、硬度などが工業規格内であることを確認した。廃タイヤの循環利用とゴム産業のサーキュラーエコノミー移行への技術的実現可能性を示す。

Abdullah J. Alabduly, Abdullah M. Alkhedhair, Abdullah F. Alharbi +5

排ガス中のCO2とCOを除去するため、触媒を充填したプラズマ反応器を提案した技術研究。抄録がなく詳細は不明だが、プラズマと触媒の相乗効果で温室効果ガスを分解・転換する脱炭素プロセス技術と位置づけられる。実装規模やエネルギー効率、コストは本文で確認が必要。

Hadiwijaya Lesmana Salim, Rokhmatuloh Rokhmatuloh, Burhanuddin Zein +17

インドネシア・ムンチャル地区のマングローブ生態系を時空間的に分析した研究。衛星データ等でマングローブの分布変化を把握し、ブルーカーボン保全と気候緩和戦略への含意を示す。抄録がなく詳細は不明だが、沿岸生態系の炭素貯留評価に関わる基礎的知見を提供する。

Nimmi Zulbainarni, Zenal Asikin, Noer Azam Achsani +2

ブルーカーボン分野の79プロジェクト（31カ国）を対象に、プロジェクト単位の炭素クレジット主張とホスト国の生態学的ベンチマーク（海洋種の豊富さ等）の整合性を検証した補足データ・コード集。CCB認証参加が生物多様性指標と対応するか、認証プレミアム下のポートフォリオ価値分布も分析する。国レベルの指標は文脈的ベンチマークであり、プロジェクト実測ではない点に注意を促す。

Ping Li, Chao Liu, Hao Kong +2

ブルーカーボン金融は生態データの信頼性不足、情報非対称、高いコンプライアンス要求に制約される。本研究は6層のブロックチェーン構造に生態・財務ガバナンス・インターフェースを組み込み、オンチェーン／オフチェーンの版管理記録、複数署名承認、5つのコントラクトモジュールを設計する。生態モニタリングから方法論準拠の会計、MRV、クレジット状態管理、財務リスク審査までの追跡可能な連携を規定し、合成例で意思決定ルールを明示する。

Kavya Jeevan, R. Ashwin, Kannankodantavida Manjusha +3

インド・ケーララ州の聖林55カ所を対象に、標高と面積が植物種多様性・炭素蓄積・土壌特性に与える影響を分析した研究。総炭素蓄積は30〜318 Mg ha−1（平均113）と大きく変動したが、標高や面積との有意な関係は見られなかった。一方、種多様性は標高と面積の双方で有意に変化し、土壌窒素が最も強い予測因子であった。聖林は面積や標高によらず安定した炭素貯留機能を持ち、自然を基盤とした解決策として有効だと結論づけている。

Weilin Wan, Xiaobin Jin, Houbao Fan +8

中国の「公園城市」戦略を対象に、都市緑地帯を都市周辺の生態ゾーンへ転換する自然基盤型解決策（NbS）を反実仮想的に評価した研究。都市計画と生態系サービスの政策効果を定量化する枠組みを提示する。

Yizhu Sun, Weizhe Xia, Min Ye +2

都市下水を対象に、嫌気/好気膜分離バイオリアクター（AnOMBR）でリン除去と炭素回収を同時に行う運転限界を検討した研究。サイドストリーム嫌気性消化と組み合わせ、エネルギー回収ポテンシャルを評価する。下水処理の省エネ・資源回収に資する実証的知見を提供する。

Xiankun Wu, Zhixiong Wang, Xun Kan +4

多孔質カーボンナノシートに超薄ポリエチレンイミン膜を固定し、湿潤排ガス中の酸性ガスを効率的に捕捉する材料設計を提案した研究。水分存在下でも機能する分離膜により、CO2等の酸性ガス回収の実用性向上が期待される。抄録がないため詳細な知見は限定的。

Monu Joy, Wen An, Prapti M Shende +3

カドミウム系双性イオン性MOF「M1」が2つの多形として結晶化することを報告。再現困難な斜方晶M1Aと、粉末X線回折から構造決定した単斜晶M1Bを比較し、M1Bが熱力学的に安定であることを示した。活性化M1Bは1bar・273Kで2.44 mmol/gのCO2吸着能を持ち、湿潤条件下でもCO2/N2混合ガスからCO2を優先的に保持する。多形制御と正確な相同定がMOFの構造-物性相関に不可欠だと結論づける。

Sharif Hussein Sharif Zein

水素製造・貯蔵・炭素回収に用いるナノ材料22分類を成熟度軸で評価したナラティブレビュー。19分類中14が実験室段階にとどまり、実用・商業段階は2分類のみ。貯蔵用ナノ材料のコストデータは特に乏しく、報告の比較可能性を高める5項目の最小報告チェックリスト（TERC）を提唱する。

Hyewon Lee, Cody J. Wrasman, Steven C. Hayden +7

本研究は、高周波交流磁場でアルカリ含浸強磁性触媒を急速加熱（200〜400℃/分）する磁気誘導反応型炭素回収（mRCC）を初めて実証した。吸着剤兼触媒（MFM）は数分で高温に達し、希薄CO2を選択的にメタンへ転換する。最適なNa/NiFeはmRCC下で安定したCH4生成を示す一方、従来加熱では失活した。磁気加熱は単なる昇温加速ではなく、アルカリ捕捉サイトを保持しつつ反応性水素プールを形成する点で局所環境を根本的に変えることを示す。

Xiaohan Zhou, Fei Sun, Zhibin Qu +6

石炭由来の多孔質炭素吸着材において、低温予備炭化と低温賦活を組み合わせることで、CO2の動的直径に適合する超ミクロ孔を選択的に発達させる手法を提案。超ミクロ孔容積0.55cm3/gを達成し、25℃・1barで4.69mmol/gという多孔質炭素吸着材として最高水準のCO2吸着量を実現した。炭化・賦活パラメータの調整のみで細孔構造を制御できる簡便なアプローチである。

Changgang Wang, Jiahao Xv, Yu Cao +1

液体CO2エネルギー貯蔵（LCES）と炭素・酸素循環（P2G由来酸素をOCCへ、回収CO2をLCESとメタノール合成で協調）を組み合わせた統合エネルギーシステムを構築。PPOによる充放電戦略と下位MILPによる制約付き負荷配分の二段階枠組みを提案する。ケース分析では電池のみ構成比で運用コスト22.47%減、実質CO2排出15.94%減、再エネ出力抑制を解消。PPOはRLなしMILP比でコスト7.7%減、DDPG比で1.29%減、排出4.…

Mingming Wu, Mingyu Lu

低温微量潤滑（MQL）旋削の脱炭素化を目的に、グラフニューラルネットワークと多目的最適化を統合した意思決定手法を提案。工具・工作物・冷却材系の産業グラフを構築し、炭素効率（CER）を目的関数として改良差分進化法で最適化した。79件の直交実験により表面粗さ予測誤差を11.5%低減、切削力予測精度を20.2%向上、CERを20.0%改善した。チタン合金旋削に限定され、材料汎用性や炭素会計範囲に課題が残る。

Li Bin

ベイズ最適化とガウス過程サロゲートモデルを組み合わせ、低炭素建材の配合とプロセスパラメータを統合的に最適化するアルゴリズムを提案。アルカリ活性化断熱材のケーススタディで、従来のポルトランドセメント系に対し内包炭素を36%削減しつつ基本物性を維持した。活性化剤濃度と養生条件が性能に支配的であることを感度分析で示し、実験負担の大幅削減と計算効率の高さを実証した。

Zuqing Zheng, Zhao Yang Dong, Hongming Yang +6

低炭素水素と蓄電池を組み合わせたネットワーク型マイクログリッドの運用最適化手法を提案する研究。アフィン方策に基づく分散ロバスト最適化を用い、再生可能エネルギー由来の不確実性に対応しながら系統運用を最適化する。脱炭素型エネルギーシステムの実装に資する工学的貢献。

Weihang Zhang, Yajun Shi, Xian Wu +6

下水処理場は世界の非CO2温室効果ガス排出の約5%を占める。本レビューは150本の文献を基に、排出係数法から直接測定・LCAまでの炭素会計手法、単一指標から多次元指標体系への進化、機械学習・デジタルツインによるリアルタイム予測の課題を整理する。炭素会計・指標開発・データ駆動モデリングの分断を指摘し、「評価—診断—最適化」の統合フレームワークを提案する。

Bertrand Pourroy

先端治療用医薬品（ATMP）の超低温保存における炭素フットプリントに着目し、保存方式の選択基準に環境負荷を組み込むべきと論じる論文。抄録がなく詳細は不明だが、医薬品サプライチェーンにおける脱炭素の論点を提示する。

Muhammad Asim Shahzad, Xiaoxiang Wang, Muhammad Faraz Riaz +1

中国製造業442社の調査データを用い、デジタル変革が低炭素運営管理実務（LCOMP）を介してグリーンサプライチェーン性能と炭素性能を高めることを示す。制度的圧力と組織レディネスが鍵となり、環境プロアクティブ性がデジタル化の効果を強める調整要因となる。2060年カーボンニュートラル達成に向けたサプライチェーン脱炭素の実務的示唆を提示する。