論文・プレプリント

Sepani Senaratne, Malka Nadeeshani, Srinath Perera +7

本研究は、世界各国のネットゼロカーボン建築（NZCB）の実践状況を比較した。太陽光発電や高効率HVACなどの技術は広く採用されているが、炭素注入材料などの高度技術は低い。直接的な財政インセンティブの欠如が最大の障壁であり、強固な政府政策が促進要因である。これらの知見は、NZCB導入を加速するための戦略を提供する。

L. Khuanysh, Zh. Dauletkhanova, Zh. Mizambekova +1

本論文は、カザフスタンの産業経済における炭素移行リスクを評価し、企業の炭素リスクレベルに影響を与える主な要因を特定する。複合炭素リスク指数（CRI）を計算し、2011～2025年のデータを用いたパネル回帰分析により、生産の炭素強度、老朽化した設備、グリーンファイナンスが重要な因子であることを示した。CRIは0.72から0.53へ低下し、炭素強度は18.4%減少した。電力業界で最もリスクが低減し、鉱業で改善が小さいことが明らかになった。

Stanisław Kołodziejski, Eva E. Stüeken, Laura Sánchez López +4

酸性鉱山排水（AMD）の中和が金属鉱山のカーボンフットプリントの大きな割合を占めることを示した。イベリア黄鉄鉱帯のデータから、AMD関連CO2排出量は銅生産の従来排出量と同程度であり、将来の廃硫化物鉱物の酸化によりさらに増大する。鉱業のネットゼロ移行にはAMD排出の考慮が必要である。

Guowen Sun, T. Murmu, Adel Abdel-Wahab +3

本論文は、持続可能な亜麻-エポキシおよびカーボン-亜麻-カーボン（CFC）複合材料の曲げ性能に対する短期的な湿気の影響を調査した。実験結果に基づき、湿気が機械的特性に与える影響を評価している。

Beth McDaniel

炭素除去（CDR）技術の重要性を強調し、石油・ガスセクターがCO2を現場で回収し製品化することで気候安定化に貢献できると論じる。IPCCの警告（1.5℃超えで不可逆的転換点リスク）を引用し、排出削減だけでは不十分と主張。

Satish Tawade, Omkar Thambat, Suraj Nalve +1

本研究はHHO（ブラウンガス）発生装置を設計・製作し、ガソリンエンジンに導入した際の性能と排出ガスへの影響を評価した。実験の結果、HHO添加により出力増加、燃料消費低減、CO・HC・NOxの削減が確認され、従来のガソリン運転と比較して環境適合性が向上した。

Jin Woo Ku, Jung‐Im Park, Ji Yoon Kim +2

本論文は韓国沿岸の海洋保護区における海草藻場の現状を調査し、そのブルーカーボン吸収能力を評価したものである。海草藻場は重要な炭素吸収源であり、その保全と修復が気候変動対策に寄与する可能性を示す。

Giovanni Giallongo, Nadav Shashar, Baruch Rinkevich

本論文は、浮遊サンゴ礁生態系に貯蔵された炭素を定量化する概念実証を提示し、ブルーカーボン会計の範囲を拡大する。これらの生態系が重要な炭素吸収源として気候変動緩和戦略に貢献する可能性を探る。結果は、浮遊サンゴ礁が国家炭素インベントリや自然ベースの解決策フレームワークに統合可能であることを示唆する。

Wanying Tian, Aobo Liu

この研究は、PAGE-ICE統合評価モデルを用いて、気候変動下での山火事CO2排出に起因する長期的な社会経済的損害を定量化した。2100年までに、山火事排出は大気中CO2濃度を最大56.1 ppm上昇させ、0.169～0.233°Cの追加的な温暖化をもたらす。年間損害額は最大8.11兆ドルに達し、累積割引損害額は144兆ドルと推定された。損害は地域間で不均一であり、アフリカ・中東およびインド・東南アジアで最大となった。

Patrick Atiawin Akeba, Al-Amin Sharrif Abubakar

本論文は、ガーナの2025年環境保護法（Act 1124）が炭素市場参加の初の法的枠組みを提供するものの、慣習的な土地所有権との間で炭素権利の帰属が未解決であると指摘する。土地の約80%が慣習的制度で保有される中、同法は重要な法的空白を残しており、これは国際的な市場メカニズム（パリ協定6条）と国内法秩序の緊張を反映する。著者は法多元主義の観点から、持続可能な炭素市場ガバナンスには両規範秩序の調整が不可欠と主張する。

Willy Cahyadhiputra Gunawan, Eriani Ramadhianti, Ghidan Satya Kesuma +4

本研究は、インドネシアの住宅地におけるNBS（雨水庭園、雨水貯留など）の流出削減効果をEPA SWMMで評価。既存排水システムと比較して、NBS導入によりピーク流出が低減し、貯留施設との統合で最大の効果が得られた。都市の気候適応策としてNBSの有効性を実証。

Ann-Catrin Fender

本論文は、高等教育および職業訓練における自然を基盤とした解決策（NBS）の統合を促進するために、マルチアクターパートナーシップ内での構造化されたリフレクション（反省的モニタリング）がどのように役立つかを実証する。EUの生物多様性戦略やGreenCompなどの政策枠組みを実践に移すには、機関間・学際的な協力が必要であり、そのプロセスを分析している。

Victor Heyberger, Jorge Rodríguez‐Chueca

本レビューは、分散型排水処理における15種類の自然由来ソリューション（NBS）を技術・経済・環境の観点から評価。NBSは有機物除去において従来システムと同等の性能を示すが、処理能力や敷地面積に制約がある。建設コストを最大66%削減でき、エネルギー消費も大幅に低いが、社会受容性やガバナンスが重要。

Amela Greksa, Boško Blagojević, Jovana Bezdan +2

本論文は、街路空間における自然ベースソリューション（NbS）の導入可能性を評価し、気候変動適応策としての有効性を検討する。都市部のレジリエンス向上を目的とし、計画手法や実装上の課題を整理する。

Andrea Staccione, G. Guillermo García Álvarez, Max Tesselaar +2

本レビューは、自然ベースソリューション（NBS）がもたらすリスク軽減以外の共益（co-benefits）の評価手法を体系的に整理した。既存の評価枠組みを比較し、生態系サービスと社会経済的便益の統合的評価の課題を明らかにしている。日本のグリーンインフラ政策への示唆がある。

Yujia Yin, Yan Xu, Zhaoru Ye +8

この研究は、KHC2O4活性化により超微細孔を有するフェノール樹脂由来炭素材料を合成し、CO2捕獲性能と構造の関係を明らかにした。高表面積と微細孔がCO2吸着に重要な役割を果たすことを示した。CCUS技術の向上に貢献する。

R L Wang, Tao Sun, Yaxiong Gao +4

本研究では、二相溶媒を用いたCO2膜吸収プロセス向けに、新規の全撥液性セラミック膜を開発した。チタニアナノロッドの形成とフッ素化処理により、低表面張力の二相溶媒に対する撥液性を向上させ、60時間の連続運転で細孔濡れを防止した。膜接触器外部での相分離により、全溶媒の55%の濃縮相にCO2の約88%が濃縮され、省エネルギー炭素回収の実現可能性を示した。

Sofianos Panagiotis Fotias, Vassilis Gaganis

本論文は、CCS（炭素回収・貯留）の運用最適化にベイジアンニューラルネットワークサロゲートモデルを適用する手法を提案。AIを用いたCCSの効率化により、脱炭素コスト削減に貢献する。

Bin Yuan, Xiaocong Lyu, Wei Zhang +2

本稿はCO2-EOR技術を用いたCCSの包括的な概要を提供する。CO2回収・輸送・貯留の各段階について技術オプションを比較し、経済性や環境影響を評価する。特にAIによる最適化の可能性に言及し、CCS実装の実務的知見を整理する。

Ahmad Yani, Widya Wijayanti, Mega Nur Sasongko +2

本研究では、Euxideroxylon zwageri由来の活性炭を触媒として用い、ポストコンシューマーPETを350℃までの低温で熱分解した。PET:EZAC=90:10で最大油収率80.8wt%を達成し、RON97、HHV47.88MJ/kgの高品質燃料を得た。GC-MS分析によりガソリン様組成が確認され、EZACが水素やメタンの生成を促進した。