論文・プレプリント

Evelyn M. Beaury, Jonathan M. Levine

自然気候解決策（NCS）と植物侵入の相互作用をレビューした論文。侵入種はNCSの迅速な実施を妨げ、炭素貯留の耐久性を低下させ得る一方、侵入が炭素貯留を増やす生物多様性とのトレードオフ事例もある。森林ではNCSが侵入への抵抗性を高め、NCSと侵入抑制の間に正のフィードバックが生じ得ることを示す。気候資金メカニズムを侵入対策に活用する必要性も指摘する。

İnci T.

本論文はネットゼロ達成に向け、炭素排出削減を実際に促進する要因を実証的に分析する。要旨が非公開のため詳細な手法・対象国・結論は不明だが、排出削減ドライバーの特定は脱炭素政策の設計に資する知見を提供しうる。

S. Saha, Mehedi Hasan, Mohammad Bin Amin +2

南アジア7カ国（1991〜2023年）を対象に、構造転換（農業から工業・サービス業への移行）が生態足跡に与える影響を静的・動的パネル推計で分析した研究。構造転換は生態足跡を弱いながら有意に低下させるが、その効果は主に都市化（間接効果の77.6%）を通じて発現する。天然資源レントと耕地利用は環境負荷を高める方向に働き、持続可能な都市計画・資源規制・低炭素化政策の必要性を示唆する。

Haiyan Hou, Zhiguang Tang, Yuanzhi Yao +5

Common Land Modelを用い、SSP-RCPシナリオ下で土地利用変化・気候変動・CO2上昇が将来の水利用効率（WUE）に与える影響を分離定量した研究。CO2上昇がWUE変化の約75〜78%を占め最も支配的で、気候変動は約20〜24%を占めWUEを低下させる。土地利用変化の寄与は全球平均で1%程度と小さいが、人間活動が集中する地域で局所的に負の影響が顕在化する。

Wenhua Yu, Zhikang Wang, Rongbin Xu +25

気候変動による山火事由来の煙（LFS）汚染と、それに起因する死亡・経済負担を2020〜2100年にわたり3つのSSPで予測した研究。深層学習と高解像度データを用い、高排出シナリオ（SSP3-7.0）では2100年に年間552万人死亡・24.4兆国際ドルの負担に達する一方、低排出経路（SSP1-2.6）は死亡を40.5%削減し年間2.24万人の死亡を回避、5.9兆ドルを節約できると示す。低・中所得国が特に脆弱で、地域格差も拡大する。

Bobo Wu, Jixing Wang, Xiaoxuan Bai +4

中国の農業由来GHG排出を細かい時空間スケールで分析し、地域ごとの排出パターンを可視化した研究。排出の集中地域を特定し、標的を絞った緩和策の設計を提案する。農業部門の脱炭素政策立案に実証的根拠を提供する。

Pusuluri Pavan Kumar, Yogeshwar Singh, Susheel Kumar Singh +4

半乾燥地域の直播水稲・小麦輪作体系を対象に、気候スマート灌漑・耕起法・残渣リサイクルがエネルギー・炭素・水の各フットプリントに与える影響を評価した研究。実践の組み合わせにより複合的な環境負荷削減が示唆される。農業由来の排出削減と資源効率の両立を探る実証的知見を提供する。

Jaeeun Sohng, Noah W. Sokol, Peter M. Weber +7

橄榄石添加による強化風化が土壌有機炭素に与える影響を55週間の土壌ミクロコズムで検証した。橄榄石単独では有機炭素が減少するが、易分解性炭素（グルコース）と併用すると初期は微生物炭素取り込みを抑制しつつ、55週目には微生物バイオマスと鉱物結合有機物を増やし呼吸損失を減らした。ナノスケール観察から、新規有機炭素は橄榄石表面ではなく既存の有機・鉱物ミクロサイトに蓄積することが示された。強化風化の炭素貯留効果は新規鉱物表面の生成よりも微生物処理…

M. Nishida, Hidetaka Kobayashi, Akira Oka

最終氷期極大期（LGM）の大気CO2低下（約90ppmv）を気候モデルが再現できない問題に対し、単一の海洋生物地球化学モデルに12種のPMIPモデル由来の物理場を与えて感度を評価した。平均40.3ppmvの低下はSST冷却による溶解度増（−30.1ppmv）と有機物ポンプ強化（−21.6ppmv）で説明され、モデル間ばらつき（±7.8ppmv）はSST差に起因する。海洋物理場の不確実性が氷期CO2再現の鍵であることを示す。

Jingyi Zhu, Rui Chen, Zhenhua Wang +2

灌漑オアシス農業では高い生産性が土壌有機炭素（SOC）の長期的保持を保証しない理由を、収量と炭素の分離という観点から検討した統合的レビュー。主要な制約はバイオマス投入量ではなく、塩類集積・マルチ点滴灌漑・残膜蓄積が引き起こす炭素移転のボトルネックにあると整理する。水塩管理・基質微生物管理・土壌マトリックス保護を炭素移転の制約段階に対応づける診断的農法フレームワークを提示する。

Xiaoyu Gao, Zhongsheng Chen, Ling Zhang +2

重慶市中心部を対象に、2000・2010・2020年のリモートセンシングと土地利用データからCASAモデルでNPPを推定し、景観パターン指標とXGBoost・SHAPを組み合わせて炭素隔離の空間的要因を分析した。景観指標を加えたモデルはR²が約0.57〜0.62から0.73〜0.80へ大幅に改善し、標高に次いでPLANDが重要な予測因子であることを示した。地形とブルー・グリーン空間の面積・分断・連結性が山岳都市のNPP変動と相関すること…

Yupeng Wei, Ziying Zou, Yuwei Zhang +5

中国335都市（2005–2020年）を対象に、都市農村統合（URI）が炭素収支に与える影響を炭素オフセット効果（COE）で分析。全国の炭素赤字は4.65Gtから9.5Gtへ拡大し、植生吸収によるオフセット率は21.98%から10.41%へ低下した。構造最適化経路より空間的圧迫経路が支配的で、統合度や都市規模が大きいほど負の影響は弱まる。地域統合が生態的共便益を自動的にもたらすという前提を覆す知見である。

Maninder Kaur

本レビューはインドのアグロフォレストリーを経済・環境・社会の三側面から整理し、木材・果実・飼料・薪などの多様な産出と、土壌保全・炭素貯留・生物多様性・微気候改善といった生態系サービスを併せて評価する。導入は土地保有規模、知識、苗木入手、普及サービス、市場・信用・規制、樹木収益までの時間に左右されるため、経済価値は市場・非市場便益の合算で捉えるべきと論じる。普及・市場連携・優良苗木・付加価値化・政策環境の整備が拡大の鍵であり、農家レベルの…

James Painter, Silje Kristiansen

COP28ドバイ会合における食料・食生活・気候変動の関連について、農業輸出・食料部門が重要な5カ国（アルゼンチン、豪、伯、英、米）の約50媒体の報道を手動内容分析で評価。COP28報道のうち食料を深く扱ったのはわずか6%で、食料システム改革派と肉・畜産擁護派が同程度に登場。食産業ロビイストの存在への言及は乏しかった。

Muhammad Irfan, Gamal El Afandi, Santosh Sapkota +1

気候変動が土壌の物理・化学・生物的機能を劣化させる影響を整理し、保全型農業や有機物管理、多様化輪作、統合養分管理といった持続可能な管理策を評価したレビュー。リモートセンシングやAI、デジタル農業などの新技術、政策・経済的インセンティブの役割も論じる。経済的障壁や地域差、長期エビデンス不足が普及の課題だと指摘する。

Mohamad Egi Destiartono, Arif Wahid Hidayat, Regita Allicea Christine +1

インドネシアの1990〜2023年データを用い、漁業生産・再生可能エネルギー・化石燃料・経済成長がCO₂排出量に与える影響をEKC枠組みで検証した研究。ARDLと分位点回帰により、漁業生産は短長期ともに排出量を削減し（1%増で約0.08%減）、再エネは負、化石燃料は正の関連を示す。EKC仮説も支持され、再エネ導入と持続可能な漁業が政策課題と結論づける。

You-Wei Wan, Su-Qian Nie, Xiao-Wei Song +1

GDIM（一般化ディビジア指数分解法）を用い、成渝都市圏の2014〜2023年の炭素排出データを要因分解した研究。人口増加と経済成長、総エネルギー消費が排出の駆動要因となる一方、エネルギー強度や単位GRP当たりエネルギー消費は抑制要因として働くことを示す。重慶と成都で一人当たり排出の寄与方向が逆転する点も明らかにし、都市間のエネルギー消費構造と都市化水準の差に起因すると論じる。

Wanhao Zhang

中国でブルーカーボンをいかに「統治可能」にするかを、標準化の動きと地域レベルでの実証的取り組みを通じて分析する研究。炭素クレジットや生態系保全の枠組み整備に焦点を当て、政策への示唆を導く。要旨未取得のため詳細は限定的。

Natasha M. Batista, Julián Olaya-Restrepo, Carlie Dario +6

ベリーズ・プラセンシアで、参加型マッピングと高解像度ハビタットマッピングを組み合わせ、地域が優先するマングローブの再生・保全区域を特定した研究。ブルーカーボン、ロブスター漁業、観光、社会文化的価値をモデルで定量化し、83haの再生で10年約18,500MgC（約64万ドル）、174haの保全で約69,500MgC（約200万ドル）の便益を試算した。地域知と空間分析の統合が、投資可能な自然基盤解決策の設計に資することを示す。

Charles J. Maxwell, Benjamin M. Sleeter, Matthew D. Hurteau +4

構造の異なる2つの景観植生モデル（LUCASとLANDIS-II）を同一の気候シナリオと初期条件で比較し、カリフォルニア森林の炭素動態を予測した。両モデルは今後40年で純炭素損失（LUCAS 6%・145TgC、LANDIS-II 4%・94TgC）を予測し、森林が炭素吸収源から排出源へ転換する方向性で一致した。土壌炭素や火災後の回復経路には構造的不確実性が残る。