論文・プレプリント

Koray Yapa, Deniz Sevinç, Aykut Yakar

トルコBISTサステナビリティ25指数構成企業の2023–24年LSEG環境スコアを、開示志向・行動志向の個別指標から構築した基準別ランキングと比較した研究。CRISUSで客観的重みを算出しMACONT・MARAで順位を生成、両者の整合性を検証した。行動志向指標（排出原単位変化・売上当たりエネルギー・廃棄物リサイクル）が最大の重みを持ち、複合スコアと基準別順位の乖離は企業・年ごとに変動する。報告された環境スコアは単独で読むべきでなく、そ…

Florian Habermann, Thomas Janssen, Geert J.M. Braam

EUのCSRDとESRSの導入に対する資本市場の反応を、EU・米国上場企業のマッチドサンプルを用いたイベントスタディで分析。CSRD関連イベントには有意に否定的、ESRS関連イベントには肯定的な反応が見られ、投資家が義務のコスト負担と標準化・情報品質向上の便益を区別していることを示す。任意開示はCSRDへの負の反応を緩和し、環境パフォーマンスの高さはESRSへの好反応と関連する。

Anugrah Jilan Alifvio Alifvio

サステナビリティ報告（SR）の品質が従業員福祉と企業評判に与える影響を、Six Wフレームワークに基づく系統的文献レビューで検討した概念研究。2022〜2026年の15研究を分析し、透明なESG開示・重要性情報・報告の一貫性・第三者検証を備えた高品質SRが企業評判と正相関することを示す。一方、SRが従業員福祉（公平な報酬・労働安全衛生・人材育成）に直接与える影響には研究上の空白があると指摘。正当性理論・ステークホルダー理論・シグナリング…

Tizian Latzka

製品の環境影響の最大80%は開発初期段階で確定するが、詳細なBOMを要する従来LCAは設計者にとって使いにくいという「エコデザインのパラドックス」がある。本報告はPRISMA準拠のAI支援文献レビューと8種のツール実証評価（ステンレス水筒を参照製品）を通じ、専門LCAソフトのユーザビリティ欠陥（SUS≤42.5、180分以上）と手動LCI代理マッピングのボトルネックを特定した。これを14の要件に落とし込み、LLM対話・マルチエージェント…

Ana Rita Domingues, Rebecca Levy Orelli, Pasquale Ruggiero

イタリアの先駆的自治体によるサステナビリティ会計・報告（SAR）の自発的導入を縦断的ケース研究で分析。明確な公共政策がなくとも、SARは職員の業務と組織アイデンティティの整合を示す集合的記憶を形成し、組織アイデンティティの構築・実践に寄与することを示す。外部説明責任を超えたSARの内部的・組織的機能を明らかにした。

Matteo Augello, Elisabetta Mafrolla

EUのCSRD/ESRS導入後のサステナビリティ報告を対象に、ESRSとGRI・IFRSの相互運用性をエネルギー企業の比較分析で検証した研究。ESRSとGRI準拠企業の開示は強く整合する一方、IFRS準拠企業は特にガバナンス領域で開示水準が低く異質であることを示す。相互運用性グリッドと指標を構築し、枠組み間整合を開示ベースで評価した初期の実証研究。

Sara Stoilkova

CSRD指令への対応に向けたスロベニア企業のサステナビリティ報告への移行状況を扱う研究。EU域内の中小・中堅企業が新たな開示義務にどう適応するかを示す実証的知見が期待される。詳細な手法・結果は要旨未取得のため未確認。

Wildan Hilmawan, Lina Yulianti, Neneng Wahyuni

インドネシアのイスラム商業銀行7行・2021〜2025年のパネルデータを用い、グリーンバンキング開示（GBD）とイスラム社会報告（ISR）がROAに与える影響をグリーン融資の媒介効果として検証した。GBDはグリーン融資を有意に減少させる一方、グリーン融資はROAを有意に押し上げ、GBD→グリーン融資→ROAの間接経路が確認された。ISRはグリーン融資・ROAいずれにも有意な効果を持たなかった。

Zihan Yuan, Lirui Yu

中国でESG開示が制度化される中、ESG目標をいかに実行可能で説明責任ある業務責任へ落とし込むかを、ハイアール・スマートホームの公開開示に基づく縦断的単一ケースで分析する。取締役会監督、横断的ESG組織、目標分解、業績連動報酬を通じてESG指標が月次評価や報酬に組み込まれている実態を示す。権限委譲とマネジメント・コントロールを統合する説明責任志向の枠組みと、プロジェクト単位のESG Win-Win付加価値計算書を提案する。

Ayşe Yavuz

トルコ8銀行の2024年統合・サステナビリティ報告書から、Scope1・2排出量、再生可能電力比率、女性比率、研修時間、離職率、女性取締役比率の7指標を抽出し比較した。CRITICで客観的重みを算出しMARCOSで順位付けした結果、研修時間が最も情報寄与が高く、ガランティBBVAとTSKBが上位となった。ただし重み付けや仕様変更により上位2行の順序は変動し、頑健性は条件的であると示した。

Pham Thanh Hương, Ngoc Hoang Thi Bich

ベトナム上場製薬企業46社を対象に、2015〜2024年のESG開示スコアと財務パフォーマンスの関係を検証した研究。業種別22項目の独自フレームワークで年次報告書を内容分析し採点している。ESG総合スコアとE・S・G各スコアはいずれもROAと有意に正の関係を示し、ROEではGスコアのみ有意性が消えた。前期のESG開示も翌期の財務パフォーマンスと正に関連することが確認された。

Michele Efendy, Memed Sueb, Selly Herdianti Herdianti

インドネシア・マレーシア・タイのエネルギー企業90社のパネルデータを用い、環境パフォーマンス・グリーン会計・サステナビリティ報告書開示が潜在的炭素税収に与える影響を検証。環境パフォーマンスと企業規模は正に有意だが、開示ベースの実践は有意でなく、炭素税収は開示よりも実際の環境効率と強く結びつくことを示す。

Ajeng Tita Nawangsari Ajeng Tita Nawangsari, Bima Rafly Fachrezzi

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業32社・128社年分（2020〜2023年）を対象に、資本構成とESG開示の関係をパネル回帰で分析した研究。株主資本比率は総合ESG開示と環境開示に正、社会・ガバナンス開示には負の関連を示し、負債比率はガバナンス開示とのみ弱い正の関連を持つ。資本構成とESG開示の関係は次元ごとに異なることを示し、規制当局にはトランジション・ファイナンス拡充を促す。

Haruna Daddau, Saifullahi Abdullahi Mazadu, Sufiyanu Usman

ナイジェリア証券取引所上場の非金融企業55社を2014〜2025年に分析し、取締役会の性別多様性とCSR/サステナビリティ委員会がESG開示を有意に促進することを示した。さらにBig Four監査法人による監査が取締役会属性とESG開示の関係を強め、開示の信頼性を高めることを明らかにした。内部ガバナンスと外部監査品質の組み合わせが質の高いESG開示に不可欠だと結論づける。

Radwan Hussien Alkebsee, Ahsan Habib, Belal Ali Abdulraheem Ghaleb

環境違反を起こした企業がサステナビリティ保証プロバイダーを交代させる傾向を検証した実証研究。社会的信頼が高い地域・文脈では、その交代行動が抑制される調整効果を分析する。保証の独立性と企業の評判管理の関係を示唆する。

David Madon, Alan Duboisée de Ricquebourg, Warren Maroun

2019〜2023年の世界のサステナビリティ報告と第三者保証の動向を分析した研究。報告書の普及率や保証付与の拡大傾向を国際比較の観点から捉える。開示インフラの整備状況を測る基礎的知見を提供する。

Muhammad Bilal Farooq

サステナビリティ情報の第三者保証市場において、会計士系と非会計士系の保証プロバイダーがどう競争しているかを検討した研究。要旨がなく詳細は不明だが、保証の質・独立性・市場集中といった開示インフラの論点に関わるとみられる。SSBJ・ISSB準拠の保証義務化を巡る議論に示唆を与える。

Wolfgang Böhm, Warren Maroun

サステナビリティ情報の保証（アシュアランス）をめぐる国際基準の形成過程を扱った論考。ISSA 5000やIAASBの動きを念頭に、各国制度・利害関係者の調整が標準化に時間を要する構造を論じる。保証基準の整備が開示の信頼性と比較可能性を左右する点を示唆する。

F Doni, Claudio Mariani

本稿はEUにおけるサステナビリティ情報の第三者保証制度の進展を概観する。CSRDに基づく保証義務化の動向と実務上の課題を整理した内容とみられる。詳細な要旨は未取得のため、貢献や知見は限定的にしか評価できない。

Alan Duboisée de Ricquebourg, Warren Maroun, Sean van Zijl +1

サステナビリティ情報に対する第三者保証の決定要因と経済的帰結を検討した会計・開示研究とみられる。保証の採用を促す企業特性や、保証が情報の信頼性・投資家評価に与える影響を扱うと想定される。要旨が未取得のため詳細は不明だが、開示インフラ整備の議論に資する論点を含む。