論文・プレプリント

Zhiming Gao, Zhiwei Zhang, Yang Wang +5

本研究は、BIM技術を統合して建築物の全ライフサイクル（WLC）炭素排出量を計測する手法を提示。天津のスポーツ施設（84,000m²、プレハブ率70.2%）を事例とし、LOD400精度のBIMモデルを用いて材料化、運用、解体の各段階で排出量を算出。結果、運用段階が全排出量の80%以上を占め、鋼構造が材料由来排出の62.6%を占めることが判明。BIMと段階別計測の統合が低炭素建築の技術的枠組みを提供する。

Monica Huang, Ethan Ellingboe, Meng-Yen Lin +2

この論文は、炭素を貯蔵する新規建設材料のライフサイクルアセスメント（LCA）におけるツール要件を探求している。著者らは16の研究開発チームとのワークショップを実施し、データ利用可能性、バイオジェニックカーボン、不確実性などの課題を特定した。現在のLCAツールにはこれらのニーズを満たす機能が不足しているため、今後のツール開発のためのアイデアを提案している。

Emilia Sage, R. Fieldson

本論文は、英国の住宅建設における材料廃棄物の削減がコストと embodied carbon の削減に与える影響を実証的に分析した。3つの住宅開発プロジェクトと1戸の住宅を対象とした事例研究により、見積もりと実際の使用量の乖離を特定し、国家規模での節約可能性を示した。

Tai-Yi Liu, Juintow Lin, S. Ho +2

本研究は台湾の安進橋を対象に、建設段階のカーボンフットプリントをISO 14067準拠の排出係数法で評価した。総排出量55,349 tCO2eのうち構造用鋼が51.8%を占め、材料由来が90%超を占めた。3つの緩和策（セメント代替、鋼材建方最適化、型枠再利用）の組み合わせで7.3%削減可能と示した。

P. Comerford, O. Kinnane, R. O’Hegarty +1

住宅建設の脱炭素化は主に運用エネルギーに焦点が当てられているが、用地整備（外構やインフラ）を含むエンボディドカーボン（EC）の評価が不足している。本研究では、建物から近隣地区までの範囲でEC評価の物理的範囲を明確に定義するフレームワークを提案。アイルランドの事例研究により、用地整備が低層住宅のEC（A1-A5）に32%追加されることを示した。このフレームワークは都市計画者や開発者に低炭素地区設計の指針を提供する。

Chanhyeok Kang, Bokyung Jung, Taekyu Lee +2

本研究は、建物の体化炭素推定のための実用的フレームワークを提案する。最小限の入力属性（延べ床面積、階数など）から簡易IFCモデルを自動生成し、EPDデータをリンクしてベースライン排出量を算出。その結果を機械学習（LightGBM）で補正することで、精度R²=0.803、MAPE=23.3%を達成した。限られた情報からでも信頼性の高い推定が可能であることを示し、BIM-LCA統合やカーボンニュートラル設計・改修に貢献する。

Schulthess Lucile, T. Jusselme

本研究は、スイスの2050年エネルギー戦略において、建物断熱の体化炭素と運用炭素を調整する分割炭素係数手法を開発した。電力需要に閾値を設定し、閾値以下は脱炭素化係数、以上は非脱炭素化係数を適用することで、断熱の有効性を再評価する。ケーススタディにより、高エネルギー消費建物への優先的な断熱投資を促す。

J. Budajová, K. Harčárová, V. Merjavá +4

本研究は、30種類の傾斜屋根構成のライフサイクルアセスメント（LCA）を行い、伝統的な技術とバイオベース材料を用いた最新システムを比較した。結果、固体木材とバイオベース断熱材の統合が炭素隔離ポテンシャルを大幅に向上させ、最適構成ではGWPトータルが有意にマイナスとなった。異なる気候帯での最適化も行い、建設部門の脱炭素化に貢献する知見を提供している。

Yuan Chen, Mohamed Elbleihy, Dorota Wolak +2

本研究は、エジプトの集合住宅2事例を対象に、壁システムの置換が埋蔵炭素と運用炭素に与える影響をBIMベースのデジタルツインで評価。軽量で高効率な壁への変更により、60年ライフサイクルで総炭素排出量を約17.5%削減し、コストも節約可能であることを示した。

Andrés Jonathan Guízar Dena, Mayka García Hípola, Carlos Fernández Bandera

本論文は、改正欧州建築物エネルギー性能指令（EPBD）に対応した、建物の全ライフカーボン評価のためのBIM–LCA統合フレームワークを開発・検証した。早期設計段階での迅速なスクリーニングと詳細なLCA検証を組み合わせ、階層的評価戦略を提案。2つの住宅建設システム（組積造と木造）に適用し、3つの機能単位で5つのシナリオを比較。結果は5～30%のGWP削減を示し、シナリオ順位はツール間で一貫していた。

Anna Nowak, Michał Pierzchalski, Joanna Klimowicz

本研究は、ポーランドの実験的ラムドアース建築を対象に、解体と再利用戦略を比較したライフサイクル評価を実施。手動解体と現場再利用が最も低炭素であることを示し、安定化土材料の回収・再利用に関する標準化された技術手順の欠如を指摘。設計段階でのマテリアルパスポートやBIMの活用を提唱。

F. Williams, K. G. Avre, Daniel Nnaemeka Nwaigwe +1

本研究は、粉砕タイル（PCT）をセメントの一部代替として用いたコンクリートの環境性能と力学性能を、性能ベースのLCA手法で評価。0～30%の代替率で、26.6%の炭素削減を達成したが、圧縮強度は低下。5～10%の代替率が最適範囲と示唆された。

Megha Desai, Jayraj V. Solanki, M. Rajgor

本レビューは、農業廃棄物由来のバイオプラスチックの建設用途を評価。7つのカテゴリーで性能比較を行い、短寿命製品では既に実用可能だが、構造用途には不十分であることを示した。

M. Ahsan, P. Cao, Muhammad Muzammil +1

本研究はパキスタンの住宅建築における外壁材のライフサイクルアセスメントを実施。従来材と持続可能な材料を比較し、軽量コンクリートブロックや断熱材等の採用でCO2排出量を48.9%削減できることを示した。冷却負荷も最大17.5%削減でき、NDC達成に貢献する。

K. Kyaw, Franziska Häuptle

ノルウェー・トロンハイムを対象に、将来の住宅開発における体化炭素排出量（ECE）を世帯規模と建物タイプの観点から評価した。人口増加を2030年と2050年に想定し、3つの世帯密度シナリオ（BAU、CON、DEN）と3つの建物ミックス（コンクリート、CLT、従来型木材）を比較。木材ベースのミックスはコンクリートより大幅に低い純排出量を示し、最大160万トンCO2eの削減可能。また、密集化により47%の削減効果。ただし、世帯規模あたりの排出…

T. Babich, N. Buyak, I. Sukhodub +1

本稿は、エネルギー・熱供給システムの脱炭素化におけるライフサイクルアセスメント（LCA）とエンボディドカーボンの役割を体系的に整理したレビュー論文である。運用時排出が減少するにつれ、材料製造・輸送・廃棄に伴うエンボディドカーボンの相対的割合が増大し、システム全体の環境影響評価に不可欠であることを示している。

Farshad Babaahmadi, F. Tariku

本研究は、麻クリートの断熱性能を向上させるため、新たな鉱物バインダーとシリカエアロゲルを組み合わせた高強度麻ベース断熱ブロック（HPHB/I）を開発した。マグネシウム系バインダーの使用とエアロゲル添加により、熱伝導率を従来の麻・石灰材料の4分の1に低減し、超断熱特性を実現した。これにより、高効率建築への適用可能性が示された。

E. Van de moortel, K. Allacker

本研究は、フランダースの住宅改修における循環型材料（再利用、リサイクル、バイオベースなど）の使用が、組込み炭素に与える影響をLCAで評価。従来材料と比較し、循環型戦略の環境便益と負荷を明らかにした。複数の影響カテゴリーを評価し、負荷の転嫁を防いだ。結果は、循環型改修の有効性を示唆する。

Praveen Bodhanam S, Ramu Baadiga

本論文は、フレキシブル舗装を対象に、設計段階での介入によるカーボンフットプリント削減を評価するライフサイクルアセスメント（LCA）フレームワークを提案する。従来舗装とジオグリッド補強舗装を比較し、材料生産と製造が全排出量の半分以上、輸送が3分の1を占めることを示す。炭素排出削減係数（CERF）を導入し、ジオグリッド補強が全地盤条件下でエンボディドカーボンを削減することを実証した。

Riza Suwondo, M. Suangga, Militia Keintjem +1

本研究は、プレエンジニアリング建築（PEB）システムのテーパー組立鋼梁と従来の熱間圧延鋼梁を比較し、スパン6〜20mにおける構造効率と体化炭素を評価。AISC 360-16に基づく構造設計とBS EN 15978に準拠したLCAの結果、PEB梁は短・中スパンで高い利用率と小さな有効断面を達成し、鋼材質量低減により体化炭素を約10〜25%削減できることを示した。