論文・プレプリント

Mei Yangang

石炭灰からアルミを抽出した残渣を用い、水熱合成でケイ酸カルシウム水和物（C-S-H）を作製した。酸・塩・CO2溶液でカルシウムを除去した後、アミン修飾を施しCO2吸収材として評価した。細孔径分布、Si・Caの溶出特性、CO2吸着容量とサイクル安定性を測定し、廃棄物由来材料によるCO2鉱化と回収の両立可能性を示した。

(著者不明)

中国のカーボンニュートラル達成において、水素誘導体（アンモニア・メタノール等）が費用対効果の高い脱炭素経路として機能することを示す研究とみられる。水素キャリアの導入が経済性と排出削減を両立し得る点を論じている。詳細は要旨未取得のため不明。

C. Nicol, M. Webb, P. Olivieri +4

洋上風力建設に従事する作業船の脱炭素化経路を、AIS由来の実運航データと船種別特性を統合したモデルで評価した研究。ジャッキアップ設置船・洋上建設船・ケーブル敷設船の3船種を対象に、陸上電力供給・メタノール・水素・ハイブリッド推進を比較。洋上建設船は寄港時間が長く陸上充電に適する一方、ケーブル敷設船と設置船は洋上稼働が長く代替燃料やハイブリッドが有効で、単一解ではなく船種別の組合せが必要と示す。

T. Al Aulaqi, M. Vahgjipurwala, A. Al Siyabi +1

ペトロケミカル工場の蒸気網を対象に、第三者開発者が性能保証型モデルでスチームトラップ管理を実施した事例。点検したトラップの49.5%が故障しており、原因分析と適切な機種選定、稼働率保証を通じて天然ガス消費を年約4.15百万m³、CO2を年約9.3kt削減する。IRR10%超で、計測・検証された燃料ガス削減に連動する回収メカニズムを提示する。

Lin H.

テキサス州をグリーン水素のハブとして位置づけ、米国ひいては世界の脱炭素化に貢献する可能性を論じた研究。豊富な再生可能エネルギー資源を活かした水素供給拠点の構築と、その産業・輸出への波及効果に焦点を当てる。詳細な分析手法は要旨未取得のため不明。

Jokhio S.A.

CO2を多く含む貯留層を対象に、坑井のデリバラビリティ（供給能力）、減衰曲線分析、圧力試験データを定量的に解析した研究。CO2地中貯留（CCS/CCUS）の貯留層評価や坑井挙動の把握に資する工学的知見を提示するとみられる。要旨がなく、詳細な手法・結論は本文に依る。

Wanganusorn B.

タイのグリーンボンド市場を対象に、発行動態とリターン・リスク性能を分析し、発行量との関係を検証する実証研究。新興国グリーンボンド市場の資金調達機能と投資家リターンの両面を評価する点に特徴がある。

Uddin M.A.

グリーンファイナンス、政策不確実性、炭素市場のボラティリティの相互関係を時間周波数アプローチで分析した研究。炭素価格変動と政策リスクがグリーン金融市場に与える影響を周波数帯ごとに捉える点が特徴。要旨未取得のため詳細な知見は限定的。

Zhang M.

タイトルのみで要旨が無いため詳細は不明だが、食事の最適化が世界の温室効果ガス排出に与える影響を分析した研究とみられる。食料システムと気候の関係を扱う点で持続可能性研究に位置づけられる。

Dias L.P.

タイトルのみの情報だが、ネットゼロ炭素達成が水とエネルギーの自給自足を費用対効果的に促進できるかを検証する研究とみられる。脱炭素投資の経済性と資源自立の両立可能性を問う内容で、エネルギー転換政策への含意が期待される。

Yutaro Oga, Kazuya Ito, R. Takashima

本研究は仮想PPAの理論モデルを構築し、需要不確実性下でコスト回収型価格設定と余剰分配型価格設定を比較する。企業の契約採用タイミングを最適停止問題としてモデル化し、固定契約価格をLCOEベースのコスト回収条件または加重ナッシュ交渉解で決定する。分析の結果、価格設定ルールの選択が均衡契約価格だけでなく企業の最適採用閾値にも影響を与えることを示す。数値結果は両均衡の差が市場不確実性と交渉力に依存することを示唆する。

Xin-Ge Wu

中国A株の非金融上場企業を対象に、空売り規制緩和がESG開示行動に与える影響を2009〜2024年で分析。空売り資本は事前の開示ミスマッチが大きい上位四分位企業に集中的に作用し、誇張開示を抑制する。一方、規制監視の強い高リスク企業は自発的開示を減らし逆方向のミスマッチが増加。伝達経路は専門金融メディアの負面報道調査とアナリスト予測精度の向上である。

Putu Dhira Pratiwimba, Heru Tjaraka

インドネシアの非金融企業を対象に、ESG開示が租税回避に与える影響と財務制約の媒介効果をHayes PROCESS Model 4で検証した研究。ESG開示の充実は租税回避の抑制と関連し、企業コンプライアンスの向上を示唆する。財務制約は媒介せず独立に租税回避と負の相関を持ち、資本制約企業は積極的租税戦略を避ける傾向がある。社会（S）項目がESGと租税回避の連関を主導する。

Eduard Ary Binsar Naibaho, Sarah Aleigra Yuarrakhma, Wijaya Triwacananingrum +2

ASEAN5カ国・500社年のパネルデータを用い、ESG開示・保証・企業リスクが市場の情報非対称性（ビッド・アスク・スプレッド）に与える影響を回帰分析で検証。ESG開示は情報非対称性を有意に縮小する一方、保証品質と営業リスクの直接効果は非有意。投資家保護の強さがESG開示の限界的な情報価値を減じる調整効果を持つことを示した。

Makhathini Lungani Rudolph, K. Aliamutu

南アフリカ証券取引所上場のエネルギー企業219件の観測データを用い、炭素排出開示（CED）と環境コストが財務パフォーマンス（ROA）に与える影響を回帰分析で検証した。CEDは財務パフォーマンスと有意に負の相関（β=-0.729）、環境コストは有意に正の相関（β=0.163）を示した。炭素開示は短期的な財務負担やリスク露呈を示す一方、環境投資は運営・リスク管理・戦略上の便益を通じて財務成果を高める可能性を示唆する。

Yong-Jing Gao, Jing Tang, Amizawati Mohd Amir +2

中国A株上場企業2014〜2023年を対象に、AI投資と気候リスク開示の具体性の関係を検証。AI投資は具体的で検証可能な情報を含む開示の割合と正に関連するが効果は小幅。この関連は主に「具体的開示を行う企業になる確率」の上昇を反映し、既に具体開示を行う企業では割合は有意に増えない。アナリストの注目と物理的気候エクスポージャーがこの関連を強める。

Sourav Datta, Basudeb Dutta, Priyabrata Banerjee +1

アミノ基（–NH2）を導入したUiO-67(Zr)系MOFを新規リンカーで合成し、結晶構造と多孔性を保ちつつCO2吸着能を向上させた研究。25℃・100kPaで約1.8 mmol/gの吸着量を示し、可逆的でヒステリシスの小さい吸脱着と繰り返し利用時の安定性を確認した。理論計算からもCO2選択吸着に有利な設計であることを示す。

C. Ezenkwa, A. Mahamat

トウモロコシ殻灰（CHA）を補助セメント質材料（SCM）として評価したレビュー。CHAは比表面積が大きく、0〜20wt%置換で56日養生後にモルタル・コンクリートの力学特性を向上させるが、ワーカビリティは低下する。土壌安定化では20wt%添加で吸水係数が大幅に低下し圧縮強度・耐摩耗性が向上。今後はエンボディドカーボン評価により気候責任を負えるか検証すべきと提言する。

S. Wadalkar, Venushree S. Khanke, Sarang Joshi +6

インド・プネーのG+3集合住宅を対象に、Mivanアルミ型枠、EPSコアパネル、フライアッシュジオポリマー積みブロックを従来のRCC・粘土れんがと比較した準実験研究。Mivanは工期短縮54.2%と廃棄物最小、EPSは壁U値0.31 W/m2Kと30年LCCが従来比18.5%減で最良、ジオポリマーは建設段階のembodied carbonを65.8%削減し圧縮強度31.2 MPaと最高。多基準評価ではEPSが最高（3.85）となり、ライ…

Muhamet Ahmeti, Bard Bajçinovci

コソボの建設セクターを対象に、気象記録・建物監査・保険請求・専門家インタビューを統合し、気候脆弱性を定量化した研究。気温+2.8℃上昇や極端降水63%増を確認し、主要建材の耐用年数が25〜30%短縮、年間62日の遅延と建設コスト19.3%増を報告。累積損失はGDPの13.5%に達する一方、適応投資は損失の3.3%にとどまる。Eurocode準拠の段階的適応ブループリントを提示する。