論文・プレプリント

Hoepner A.G.F.

社債発行に際してESG開示が広告的な役割を果たす可能性を検討した研究とみられる。要旨がなく詳細は不明だが、ESG情報が資本市場・債券投資家の意思決定にどう作用するかを示唆する内容と推測される。開示のシグナリング機能に着目する点が実務的に重要。

Jiang W.

ESG開示がサプライチェーンを通じて取引先企業のコスト硬直性にどう影響するかを実証分析した研究。開示圧力がサプライヤーのコスト構造や資源配分の意思決定を変化させる可能性を示唆する。日本企業のScope 3・取引先開示対応を考える上で示唆に富む。

Li Y.

中国の汚染排出許可制度の導入を自然実験として、環境規制の強化が企業のESG開示を補完するか（代替するか）を検証した実証研究。規制と開示の相互作用を問う点で、開示制度設計や政策連動を考える上で示唆に富む。

Hussain M.A.

サウジアラビア企業を対象に、ESG開示が企業の収益性と市場価値に与える影響を実証的に分析した研究。新興国・湾岸地域における開示の経済的効果を検証し、ESG情報開示が企業価値評価に組み込まれる経路を示す。抄録未取得のため詳細な手法・結果は未確認。

Yin H.

中国A株上場企業を対象に、経営者への株式報酬インセンティブが企業のESG情報開示に与える影響を検証した実証研究。報酬設計というガバナンス手段が開示行動を左右する可能性を示唆する。要旨未取得のため詳細な手法・結果は未確認。

Filgueira A.

ブラジル企業を対象に、ESG開示の内容が実際の企業サステナビリティ行動とどの程度一致するかを検証する研究とみられる。タイトルからは「言葉だけ」の開示（グリーンウォッシュ）と実質的行動の乖離を問う視点がうかがえる。新興国における開示の実効性を考える上で示唆を持つ。

Xue H.

ESG開示が企業の投資効率に与える影響を、市場の力（競争・規律）との相互作用から分析する研究とみられる。開示が資本配分の効率性を高めるか、市場圧力がその効果を強めるかを問う枠組みで、ESG情報インフラの実質的価値を測る点に意義がある。詳細は要旨未取得のため不明。

Liu-Yu Liu

本論文は企業のESGパフォーマンスについて、その内実・社会的認知・価値効果・課題・改善方策を文献レビューで整理する。実証研究はESGが財務パフォーマンスを促進し、非財務パフォーマンスが完全媒介、制度環境が調整役を果たすことを示す。中国のESGは開示率の低さ、基準の未整備、デジタルガバナンスの弱さを抱え、情報非対称性の低減や炭素市場・メディア監督・デジタル技術の活用で改善しうると論じる。

Muhammad Wildan Farhan Wildan, Desmy Riani, Hurriyaturrohman

インドネシア証券取引所上場の銀行13社・65観測を対象に、ROA（財務）とESGスコア（非財務）がPBV（市場価値）に与える影響をパネル回帰で分析。ROAは市場価値に正で有意、ESGスコアは有意な影響を持たず、同時効果も非有意だった。新興国銀行セクターでは非財務評価がまだ株価に織り込まれていない可能性を示唆する。

K. Lebedeva

ロシア主要エネルギー企業4社（ガスプロム、ルスヒドロ、インターRAO、ロセチ）のESG非財務報告を比較分析。報告は最終的なESG成果の提示に偏り、プロジェクト管理の有効性を示す指標の開示が不十分であることを明らかにした。統一要件の欠如、報告プロセスのデジタル化不足、プロジェクト業績指標の活用不足を課題として指摘し、プロジェクト志向の開示拡充とデジタル報告ツール導入を提案する。

Jolanda Treesye Rumende, Trinandari Prasetya Nugrahanti

2020〜2025年のScopus収録論文を対象に、ESG開示が企業価値・財務績効に与える影響をナラティブ・レビューで統合した研究。ESG開示は評判向上・業務効率・投資家信頼を通じ概ね正の効果を持つが、企業規模・設立年数・現金保有・所有構造・取締役会独立性などの内部要因と、業種特性・市場文脈などの外部要因が効果を左右する。大企業・高流動性企業ほど恩恵が大きく、環境感応度の高い業種では市場反応が強い。ステークホルダー理論とシグナリング理論…

B. Solikhah

ScopusとWoSの447件の文献計量分析と249件の定性的内容分析を組み合わせ、ESG研究20年の変遷を整理したレビュー。ESGが開示指標から戦略・ガバナンス・金融を統合する枠組みへ進化したことを示す。開示・業績測定・格付評価・サステナブルファイナンス・報告枠組みの5クラスターを特定し、ESG保証、グリーンウォッシング、ステークホルダー影響、文脈多様性などの未開拓領域と、AI・ブロックチェーンによる信頼性・比較可能性向上の可能性を指…

Gradiana Moru, Apryanus Fallo, Ignatia Thomasita Bau Mau

インドネシア証券取引所上場の繊維・衣料製造業6社36観測を対象に、環境パフォーマンス・グリーンファイナンス・GCGが企業価値へ与える影響を重回帰分析で検証した研究。環境パフォーマンスは企業価値に負の有意な影響、グリーンファイナンスは非有意、GCGは正の有意な影響を示し、同時投入では3変数とも有意であった。投資家信頼の向上にはサステナビリティ実践よりも企業統治の質が重要だと結論づけている。

Etti Ernita Sembiring, Arif Afriady, Arry Irawan +3

インドネシア証券取引所上場の製造業56社を対象に、2021〜2024年のパネルデータでESG開示とWACCの関係を検証した研究。ESG開示は資本コストに有意な影響を与えず、環境・社会・ガバナンスの各要素も一貫した効果を示さなかった。IFRS S1初期適用期の新興国では、シグナリングや正当性のメカニズムがまだ投資家・債権者の行動に反映されていないことを示唆する。

Paolo Maccarrone, Renato Della Cioppa

ESGパフォーマンスと企業価値の関係が米国とEUで異なるかを検証した研究。LSEGデータ（2016〜2024年、874社・5848観測）を用いた固定効果パネル回帰を実施。米国企業では2022年まで効果がほぼゼロ、2023年に正で有意となる一方、EU企業ではいずれの年も有意でなかった。地域間の差は全 robustness チェックでも棄却され、開示義務の強弱が関係性に影響する可能性を示唆する。

Rachael Wavinya Kiilu, Lucy Rono, Stephen Chelogoi

東アフリカ共同体4カ国（ケニア、タンザニア、ウガンダ、ルワンダ）の非金融上場企業51社・2015〜2024年の510企業年観測を対象に、所有構造とサステナビリティ報告の関係を取締役会独立性が調整するかを検証した。GRI準拠のE・S・経済開示指数を用いた変量効果パネル回帰の結果、取締役会独立性は単独で正の関連を示し（係数0.3240）、経営者・外国人・集中・機関投資家の4所有形態すべてとの交互作用も正で有意だった（R²=.5011）。所有…

Rodrigo José Gomes, Cristiano Desconsi

ブラジルのフードデリバリー大手iFoodのサステナビリティ報告書を2022〜2025年にわたり分析し、開示指標の拡充が配達員の労働条件改善（ディーセント・ワーク）に結びついているかを検証する研究。指標の整備と実際の不安定雇用の実態との乖離を、プラットフォーム資本主義の文脈で批判的に検討する。

Novi Sulistia Ningsih, Vicky Dzaky Cahaya Putra

インドネシア証券取引所に上場する非循環消費財セクター製造企業23社・92観測を対象に、ESG開示と女性取締役の存在が企業価値に与える影響を重回帰分析で検証した研究。ESG開示は企業価値に負の有意な影響、女性取締役は正の有意な影響を与え、両者同時では正の有意な影響を示した。新興国におけるESG開示の市場評価と取締役会多様性の効果を実証的に示す。

Pathompong Kookkaew, Pitan Sanpakdee

タイ上場非金融企業88社・2021〜2025年のパネルデータ（440社年）を用い、E・S・G各開示と企業価値の関連、および取締役会の会計専門性（BAE）と女性取締役比率（FBR）の調整効果を検証。主結果ではESG各柱・BAE・FBRいずれも企業価値と有意な直接関連を示さず、BAEの調整効果も確認されなかった。FBRは環境・ガバナンス開示の関連を調整しないが、社会開示×FBRの交互作用は負で有意となり、FBRが高いほど社会開示と企業価値の…

Ahmed Eid Mohamed Abo El Matey, Ahmed Hassanein, Yaacob Ibrahim +1

エジプト上位20行の2016〜2024年パネルを用い、取締役会特性（規模・女性比率・活動頻度・独立性）とROA・ROEの関係を検証。固定効果モデルとwild cluster bootstrapで分析した結果、取締役会活動頻度とROAの正の関連のみが頑健で、他は概ね非有意。ESG開示指数（35項目）による調整効果も統計的に確認されず、ESG透明性が境界条件となる証拠は限定的と結論づける。