論文・プレプリント

V. Kastro Kiran, Sushreeta Dora, Ranjitha B. Tangadagi

インドの低層住宅を対象に、パッシブ冷却手法を組み合わせたハイブリッド戦略の効果を、現在気候とCMIP6将来気候の両条件下で全ライフサイクル炭素の観点から評価した研究。ベンガルールとチェンナイという異なる気候帯の都市を比較し、建築物の脱炭素と冷却需要抑制の両立可能性を検討している。

Zenglin Liu, Yubo Wang, Pascal Yim

AI搭載無人航空システム（UAV）の進化・分類・技術階層をPRISMA準拠の系統的レビューで整理。軍事・民生の応用に加え、知的エネルギー管理や軌道最適化、環境センシングが低炭素航空に寄与する経路を検討する。複雑環境での頑健性、エッジ知能、説明可能性、サイバーセキュリティ、規制順守などの障壁と、国際標準化を含む将来方向を示す。

Dongyeop Yeom, Doyeong Ahn, Inkyu Lee

廃プラスチックのガス化による水素製造とCO2電解を組み合わせたプロセス統合を検討した研究。両技術の統合により、経済的に成立しうる低炭素水素の製造経路を提示することを狙う。廃棄物処理と水素供給、炭素利用を同時に扱う点が特徴。

Larissa Fernandes da Silva, Pedro Lucas Nogueira de Freitas, Darliane Cristina Soares de Souza +7

2007〜2025年のバイオ炭×エネルギー作物研究409件を文献計量と批判的レビューで分析。研究はバイオ炭の製造・物性評価から圃場スケールの農学的性能、熱分解炭素の残留性、LCA、GHG削減、機能性バイオ炭へと移行。土壌炭素蓄積と永続的隔離の可能性を示す一方、熱帯条件での長期検証不足や指標の非標準化を課題として指摘する。

Tho Pham, Chau Le, Shrabani Saha

1990〜2024年の70カ国パネルで、金融発展がCO₂排出を増やす一方、炭素価格が直接削減し金融拡大の悪影響を弱めることを示す。ETSは炭素税より安定的に効果を発揮し、炭素税は税率の厳格さに効果が依存する。パリ協定以降に効果が強まり、化石燃料から再エネへの移行がメカニズムとして確認された。

Alice Pizzo, Christina Annette Gravert, Jan Michael Bauer +1

大規模オンラインRCTで炭素税が消費者選択に与える影響を検証。高い税は高炭素財需要を減らすが、輸入税と比較すると、炭素税はゼロ時（告知のみ）には需要を減らす一方、実際に課税されると相対的に高炭素財需要が高まる。この差は気候関心の高い消費者に集中し、炭素税が気候意識の効果をクラウドアウトしうることを示す。

Widyaningsih Azizah, Herlan Herlan, Eka Sudarmaji

低炭素移行を主導する企業を、企業間のクラスター構造から特定する研究。どのような企業群が移行を牽引するのかを実証的に分析し、移行リーダー像の把握を試みる。要旨未取得のため手法の詳細は不明だが、企業の移行行動とネットワーク分析に関心を持つ読者に有用。

Tatsuyoshi Saijo

将来世代の視点を疑似体験するFuture Design（FD）手法を用い、化学イノベーション分野の専門家24名が2050年脱炭素社会を討議した6時間ワークショップを報告する。AI支援による対話分析と人手コーディングの照合から、将来可能性（futurability）と超越可能性（transcendability）の2能力を評価した。全6グループで超越可能性はPresent Designより高く、将来可能性の差はより小さかった。

Mohamed Esham

スリランカが経済回復と環境持続性の両立を目指す中で、グリーン経済への移行とグリーンジョブ創出の意義を論じる概説的論文。低炭素・資源効率型経済がエネルギー不安、生態系ストレス、気候脆弱性への対応策となり得ると主張する。持続可能な開発戦略として環境課題と経済成長を結びつける枠組みを提示する。

UT Austin, Connor Colombe

政府計画者とCO2排出企業のStackelbergゲームを用い、CCUS補助金水準が排出量・企業利益・社会厚生に与える影響を分析。企業のCCUS投資を誘導することが最適となる条件と、CCUS導入によりかえって排出が増え得る条件を解析的に導出する。さらに投資コストの不確実性を不完備情報ゲームとして組み込み、最適補助金と排出への影響を検討し、火力発電所のケースに適用して政策提言を行う。

Ted Gleason

2024年ACCTSは初の法的拘束力ある化石燃料補助金禁止を含むが、例外規定が多い。本論文は国際投資法（公正衡平待遇、間接収用、内国民待遇、最恵国待遇）との法的緊張とISDSリスクを分析。4加盟国は投資協定網が限られリスクは小さいが、広範な改革はISDS訴訟を増やす可能性がある。規制権の明記や旧世代条約の近代化を含むロードマップを提案。

Mohammad Yusuf, Mohd Arham Khan, Zaid Abdulhamid Alhulaybi Albin Zaid +2

再生可能エネルギーからグリーン水素を製造する技術経路、環境影響、今後の課題を概観した総説。水素が脱炭素化に果たす役割と、電解・変換プロセスの持続可能性を整理する。実装上の障壁と将来研究方向を示す。

László Seres, Péter Tamás

欧州の脱炭素政策において電動貨物輸送の普及は優先課題だが、充電インフラ・系統容量・貨物特有の電力需要が制約となっている。本研究は2020〜2025年の文献レビューを通じ、既存研究が経路最適化やインフラ整備に偏り、エネルギーコミュニティと電動貨物のシステム連携が未解明であることを示す。交換式大容量蓄電池と分散型充電インフラに基づく概念モデルを提案し、輸送流とエネルギー流の協調による再エネ活用と経済・ネットワーク性能の向上を論じる。

Anam Ul Haq Ganie, Safia Omer Hapallah Omer, Mohammad Subhan

BRICS-T経済の1996〜2023年データを用い、地政学リスクが生態学的フットプリントを増大させ環境持続可能性を損なうことを示した。政府規模の拡大は環境負荷を低減し、地政学的不安定性の悪影響を緩和する。再生可能エネルギー消費は持続可能性を改善し、SDG7・13・16達成には環境ガバナンスと強靭な公共制度が重要と結論づける。

Olivier De Jonghe, Klaas Mulier, Glenn Schepens +1

EU排出量取引制度（EU-ETS）の予期せぬ規制強化が、高排出強度企業に同業の低強度企業比で生産量を落とさず排出削減を促し、排出効率を改善させたことを示す。効果は製造業より電力事業者で強い。規制強化後、高強度の製造業企業はグリーンな買収対象を増やし、買収総数は変わらず対象の重点がシフトした。こうしたグリーンM&Aが観察された排出削減に寄与した。

Ekaterina Rhodes, Kevin Andrew, Manuel Ebner +2

化石燃料依存地域の住民1,666人への調査で、気候政策による雇用リスクの「認知」と「実測」のギャップを検証。両者は正相関するが住民はリスクを系統的に過大評価していた。認知リスクはアルバータ・サスカチュワンで高く、学歴や科学者への信頼でギャップは縮小、気候遅延言説への接触で最も拡大する。実測・認知リスクとギャップはいずれも産業向け気候政策への支持を低下させるが、消費者炭素税への支持とは有意に関連しなかった。

Azeez, Ameen, Sadia

1998〜2024年の92カ国（先進55・途上37）パネルをGMMで分析し、金融発展がCO2排出に与える影響と制度品質の調整効果を検証。全体および途上国では制度の改善がむしろ化石燃料依存産業への信用配分を促し環境を保全しない一方、先進国では制度の閾値仮説を支持する構造的反転が見られた。途上国にはグリーンタクソノミー導入、先進国には非再生可能エネルギー補助金廃止と炭素調整措置を提言する。

Galyna Trypolska, Андрій Семенюк, Роман Здиславович Подолець +2

ウクライナの液体バイオ燃料生産が雇用に与える影響を、TIMES-UkraineモデルのWEM・WAM・NZEシナリオと雇用係数法で推計した研究。2030年までは第1世代バイオエタノールが主流で、その後はバイオケロシン等の第2世代へ移行する。雇用は2055年に最大4.6万人（WAM）、2045年に7.2万人（NZE）に達し、主に原料供給部門に集中する。政策実施や戦後復興などの外部要因に大きく左右される。

yunus furuncu

IEAの世界EVデータ2024を用い、31カ国のEV販売シェア・保有シェア・公共充電インフラの3指標をガウス混合モデルで分析。初期移行市場・先進移行経済・フロンティア移行経済の3クラスタを同定し、ノルウェーとアイスランドを異なるサブプロファイルとして分類した。各国のEV移行は単一の線形経路ではなく、市場形成とインフラ整備の異なる組み合わせから生じることを示す。

Raziye Aghapour, Sarasadat Alavi, Oluwatosin S. Atitebi +1

米国テキサス州のエネルギー政策を対象に、EPA開発のGLIMPSEフレームワークを用いて政策がGHG排出・大気汚染・経済・健康・エネルギー価格に及ぼすシステム全体の影響をシミュレーションした研究。代替エネルギー源の最適な意思決定水準を感度分析で探り、政府の戦略目標達成に向けた政策設計の示唆を提示する。