論文・プレプリント

Isabel-María García-Sánchez, Beatriz Aibar‐Guzmán, Cristina Aibar Guzmán +1

本論文では、2020年以降の破壊的出来事（COVID-19パンデミック、ウクライナ戦争）とEUの制度的環境が企業の気候テクノロジー投資に与える影響を分析。5,376社の2016～2022年のデータを用いた結果、破壊的期間中の投資は増加するが、その効果はEUの制度的推進力よりも小さいことが示された。

Zh.Ye. Nurbayev, D.N. Aubakirova

本論文は、カザフスタンのL.N.グミリョフ・ユーラシア国立大学を事例に、温室効果ガスプロトコルに基づくスコープ1-3の気候政策、ISO基準に準拠した持続可能な調達方針、EDI方針などを含む包括的な持続可能性アーキテクチャを分析。気候ブロックは最も進んでおり、ネットゼロ目標と定量化された目標を掲げる一方、持続可能な調達とEDIは原則ベースで指標の整備が今後の課題。大学の統合的「持続可能な大学」モデルへの移行を示し、非財務報告の深化を提言。

Istekova S, Logvinenko A, Kairov D +4

本論文は、カザフスタン南部のZharkent窪地におけるCO2貯留の可能性を評価する。地震探査と坑井データを用いて3次元地質モデルと流体力学モデルを構築し、ジュラ紀帯水層が貯留に適することを示した。長期注入シミュレーションにより、経済性評価を含む最適貯留戦略を提案し、2126年までのCO2貯留ポテンシャルを定量化した。

Aminimehr A, Hellinckx P, Tabari H

本研究は、CMIP6気候モデルを用いて、1.5°C、2.0°C、3.0°Cの温暖化レベルで世界の複合再生可能エネルギー干ばつ（風力と太陽光の同時低出力）を評価した。温暖化が進行するにつれて干ばつの強度、継続時間、頻度が増加し、3.0°Cでは世界の陸地の半分以上で統計的に有意な変化が見られる。機械学習分析により、太陽放射が干ばつ激化の主な要因であることが示された。

GALVEZ PRP

TBM掘削ずりを従来の埋立処分ではなく、LCAに基づきリサイクル骨材や炭素吸収材（バイオ炭、ジオポリマーセメント）として有価化することで、カーボンネガティブ化が可能。世界の事例を比較し、ペルーのアンデストンネルへの適用モデルと実装ロードマップを提示。

Wang Y, Duan D, Zhang X +11

太陽光のエネルギー密度不足という物理的制約を克服するため、集光太陽光を用いた光触媒水素製造の新パラダイムを提案。大規模プラットフォームで実証し、7.89 m³/hの水素生成速度と96.4%以上の純度を達成。光触媒と熱触媒の相乗効果により、工業化への道を開く。

Dai Z, Zhang F, Tan J +1

本論文は、仮想発電所（VPP）と従来型電力系統の協調的低炭素ディスパッチ手法を提案する。マルコフ決定過程（MDP）と改良NSGA-IIを組み合わせ、不確実性下での多目的最適化を実現。段階的炭素取引メカニズムを導入し、経済性と排出削減のパレート最適フロンティアを獲得。IEEE 30母線システムでの検証により、従来手法より優れたトレードオフとロバスト性を示した。

Surana K, Rumpelnik C, Zakeri B

この論文は、欧州のグリーン水素需要の普及における空間的波及効果（近隣での採用が採用確率を高める効果）の重要性を実証的に示した。14,000以上の潜在的オフテイカーを分析し、波及効果はグリーン水素がコスト競争力を持たない場合に20倍以上大きくなることを発見。また、最も中心的なオフテイカーをターゲットにする政策が、コスト効率を最大41%改善することを示した。

Wu M, Su B, Liu J +7

本研究は、センチネル2衛星画像と深層学習を用いて2025年時点の全球の大規模太陽光発電所を10m解像度でマッピングし、電力需要との空間的ミスマッチを定量化した。約82%の電力需要がIEA基準を下回る地域に位置し、高い目標達成には送電網整備が不可欠であることを示している。

Porsisa, Diana, Hidayansya, Taufik, Manuhutu, Axl Amahena +7

本データセットは、インドネシアの持続可能なエネルギー転換に関する12の実証研究を体系的にレビューした論文を支えるものである。技術、経済、規制、社会の多次元的側面をカバーし、PRISMAチェックリスト、バイアス評価、主要な課題と機会の統合などを含む。

Canturk, Serkan

本研究は、1990〜2022年の約200カ国のパネルデータを用いて、炭素価格制度の導入要因と排出削減効果を分析した。導入は所得やEU加盟と正の相関がある一方、化石燃料依存・高排出国では導入確率が低い。炭素価格制度導入国では一人当たりCO2排出量が約11%減少し、新興国でも効果は確認された。「導入と効果のギャップ」が明らかになった。

J. Kaewmanee, Adulsman Sukkaew

タイ・ヤラー県のゴム木材加工工場を対象に、ISO 14067に準拠したゆりかごからゲートまでのカーボンフットプリントを評価。総GHG排出原単位は40.83 kgCO2-eq/m³で、原材料と加工残渣が約90%を占める。在庫管理最適化やバイオマス燃料転換、AI活用による効率改善など、複数の削減経路を提示。単一工場の事例だが、タイのNDCやカーボンニュートラル目標、CBAMなど政策枠組みへの適合を示す。

Christopher B. Anderson, Maxwell B. Joseph, Camile Söthe +7

本論文は、森林構造と炭素ストックをマッピングするためのデジタルMRV（測定・報告・検証）手法を提案している。これにより、森林炭素の正確な計測が可能となり、炭素クレジットや気候変動対策に貢献する。

Fayçal Chiad

本研究は、2000～2022年の欧州29カ国を対象に、FinTechの発展、デジタル化、金融アクセス、構造的要因が再生可能エネルギー投資（グリーンファイナンスの一形態）に与える影響をMMQR手法で分析。結果は、FinTechが全分位でグリーン投資を促進し、デジタル基盤が先進国で効果を増幅する一方、天然資源依存が資源の呪いとして作用することを示す。政策含意として、初期段階の国は金融アクセスとデジタル化を優先、先進国はFinTech深化と資…

Randy Priem, Stefano Terzaghi

本研究はEU加盟国の陶磁器企業51社への調査に基づき、EU ETSの影響を分析。規制対象企業の約半数がエネルギー効率やクリーン技術への投資を増やす一方、一部は利益減少やコスト増を経験。すべての企業が何らかの脱炭素策を実施（再生可能電力、循環経済、低炭素燃料など）。規制対象は電化・燃料転換、非規制は循環経済を優先する傾向。EU ETSの差別的効果を示し、業種別の政策設計の重要性を強調。

Zhaoxia Wu, Xinyu Zeng

本論文は、グリーンローン利子補助政策（GLIS）が企業のESGグリーンウォッシングを抑制する効果を、中国上場企業データ（2009-2022）と差分の差分法を用いて実証した。財政・金融政策の連携が銀行の情報スクリーニング、地方政府のグリーンスクリーニング、企業の内部ガバナンスを強化することで、グリーンウォッシングを抑制するメカニズムを明らかにした。特に非国有企業や成長段階の企業、高汚染産業で効果が高い。

Yujing Zhang, Hongying Lu, Jiahui Wang +4

低C/N都市下水処理のAOAプロセスにおいて、位相分解モニタリングを用いて溶解性温室効果ガスの排出特性を解析。従来見逃されがちな溶解態GHGが主要なフットプリントを占めることを実証し、下水処理からのGHG削減策に示唆を与える。

Gwanyong OH, Sung Min KIM, Deokho KANG +3

本研究は韓国の道路貨物輸送におけるWell-to-Wheel温室効果ガス排出係数を、貨物輸送特性を考慮して推定した。実用的な排出量算定に資する。

Ziqiong Hui, Dong Feng, Wenbo Zhao +4

本総説は、温室効果ガス（CO2、CH4、SF6、CF4）吸着・分離のための金属有機構造体（MOF）複合材料の最近の進歩をまとめた。MOF単体の課題（水安定性、圧力損失、物質移動）を克服するため、炭素材料、ポリマー、金属酸化物などとの複合化戦略を体系化し、構造-性能相関と相乗メカニズムを解析。さらに、スケーラブル合成や実条件での分離性能など今後の課題と方向性を示した。

Dr. Neha Kousar, Ms. Kusum Yadav, Ms. Shafiya Taj

本研究は、グリーンボンド、ESGコンプライアンス、サステナブル投資、再生可能エネルギー融資、サステナビリティ報告が企業業績（ROA、ROE、EPS等）に与える影響を実証分析した。結果、ESGコンプライアンスが最も強い正の影響を示し、ガバナンス慣行が収益性と業務効率を向上させることを確認した。グリーンファイナンス戦略は長期的な競争力を高める。