論文・プレプリント

Princewill Odum, Joshua Jonah Kunda, Francis E. Bisong +1

本論文は、アフリカがネットゼロ移行の主導者となる可能性を探る。9層の統合フレームワークを提示し、モロッコ、ケニア、ルワンダ、南アフリカ、エチオピア、モザンビークの事例を分析。技術的には2050年までのネットゼロ達成は可能だが、気候金融の再構築、Article 6炭素市場の実施、ジェンダー平等と先住民知識の統合が必要と主張。

David Tobón Orozco, Jose Pla‐Barber

本研究は、コロンビアの98社を対象に、ステークホルダー・エンゲージメントが自主的な気候行動コミットメント（CAC）に与える影響を分析。脱炭素化の内製化（DIN）は直接的にCACを促進し、ステークホルダー関与の効果を高める。一方、外部委託（DOU）は直接効果を持つものの、関与の効果を弱める。企業の脱炭素化境界の選択がステークホルダー関与の有効性を左右することを示す。

Lorenzo Mario Pastore

本論文は、鉄鋼・化学など脱炭素が困難な産業セクター（ハードトゥアベートセクター）における水素と電動燃料（e-fuel）の脱炭素ポテンシャルを評価する。エネルギー集約型産業の脱炭素経路を分析し、水素の役割と電動燃料の可能性を技術・経済面から検討する。日本の産業界におけるGX戦略にも示唆を与える内容となっている。

Giacomo Di Foggia, Massimo Beccarello, Bakary Jammeh

本論文は、2013-2024年のEU排出量取引制度（ETS）が電力部門の再生可能エネルギー導入に与えた影響を分析。パネル計量分析、120社調査、8カ国の市場データを用い、公共支援制度が再エネ容量拡大の一貫した要因である一方、EUA価格の直接効果は限定的であることを発見。ETSは主に卸電力価格と炭素コスト転嫁を通じて低炭素技術に収益をもたらすメカニズムとして機能していることを示した。

Riadh Ben Jelili, O. Adoukonou, Youssef Fahmi

本論文は、2013年から2024年までの19の欧州諸国における企業グリーンボンド発行の構造的要因を、構造方程式モデリングを用いて分析。制度ガバナンス、気候政策の厳格性と多さ、金融市場特性の相互作用を解明し、政策の厳格性は発行を促進するが、政策の多さは逆効果であることを示す。制度的ガバナンスは直接効果はないが、政策の厳格性と一貫性を支える重要な促進要因である。

Siddique Mni

本論文はグリーン水素の製造方法（電解、バイオマス、ハイブリッド再生可能エネルギー）と、AIを用いた最適化戦略（予測、故障診断）を概説する。実世界のケーススタディを通じて、運輸・発電・産業での実現可能性を示す。

Lt Col Ranjana Kandel, D. Ghosh

本論文は、グレー、ブルー、ターコイズ、グリーン水素の製造経路を原料、プロセス、炭素排出の観点から比較分析する。グリーン水素は再生可能エネルギー電解によるゼロエミッション経路として最も持続可能であり、CCUSやメタン熱分解などの移行技術と共に、低炭素水素システムへの移行を促進する。

O. Fomina, Uliana Shakhova

本論文は、会計システムへのESG指標統合により、財務情報と非財務情報の一貫性を高め、情報非対称性を低減する概念的枠組みを提案する。IFRSサステナビリティ基準やGRI基準を基に、勘定科目の分析的な拡張を通じてESG関連情報を会計プロセス内で識別・蓄積するモデルを提示。実証検証は含まれず、理論的基盤の構築に焦点を当てている。

Anderson Yu

本論文は、報告・保証・規制解釈の前に、実世界の活動を構造化・トレーサブルな機械可読エビデンスに変換する「エビデンス・インフラストラクチャ・レイヤー」を正式に定義する。ESGアーキテクチャのレイヤー6として、運用参加・実行記録・実世界活動を連続性を保持したまま変換する仕組みを提案し、参考実装としてEMJ.NEXUSを紹介する。

Christofer Schroeder

本論文は、EU排出権取引制度（EU-ETS）の価格変動が雇用に与える影響を分析。標準的な手法を用いて、雇用の「グリーン」度と汚染度を定義・測定し、価格ショックの動的効果を推定。その結果、1%の価格上昇が約0.2%の雇用減少をもたらし、特に汚染度の高い職種で影響が大きいことが判明。無償排出枠の配分や雇用保護法の厳格さが応答を左右することを示した。

Maria Olczak, Luke Dubey, D. Lowry +5

この研究は、欧州のバイオガスプラントサプライチェーンにおけるメタン排出の削減可能性を分析。多くの排出は追加コストなしで削減できることを示し、経済的かつ環境的なメリットを提示する。

Dilani Perera, Priyanka Nanayakkara, Prof. Wasanthie Maduraraperuma

本研究は、2012-2024年の先進9か国の1,280社のデータを用いて、グリーンファイナンスが企業の環境パフォーマンスを向上させることを実証。しかし、経済政策の不確実性が高いとその効果は弱まる。TCFDやCSRD、SBTiなどの制度的ガバナンスが不確実性の悪影響を緩和することを示した。

Yarui Deng, Xiaoli Zhao

本論文は、中国の京津翼地域を対象に、再生可能電力とグリーン水素の域内連携を考慮した鉄鋼脱炭素経路を分析する。シナリオ分析により、再エネと水素の統合的活用が鉄鋼セクターの排出削減に有効であることを示す。

Muhammad Farhan Bashir

本稿はG7諸国の農業セクターにおける持続可能な発展政策を分析し、温室面積と再生可能エネルギー投資が農業経済成長に寄与する一方、気候変動と化学肥料消費は悪影響を及ぼすことを示した。CS-ARDL等の手法を用いた実証研究で、政策提言として再生可能エネルギー資源の信頼性向上、グリーンファイナンス、技術革新を提案している。

Weidong Zhao, Yu Zhao, Lu Liu +3

本研究は、国際石炭貿易と物品・サービス貿易に伴うCO2排出と大気汚染による健康被害を1992～2020年にわたり定量化した。石炭貿易では45.4Gtの累積CO2排出と年7.5万人の超過死亡、物品・サービス貿易では60.6Gtと年16.7万人の超過死亡が生じている。先進国と中国では輸入由来の影響がピークを迎えたが、新興国では増加傾向にあり、南南貿易の拡大がリスクを高める可能性がある。

Yuetian Chen, Meng Ren, Xu Tian +4

本論文は、ハライドペロブスカイト太陽電池の可能性を探り、クリーンエネルギー転換における役割を検討。高い効率と低コストが特徴で、再生可能エネルギー拡大に貢献すると期待される。

Debarati Mukherjee, Sumit Gupta, Sougata Dey Sarkar +2

本総説は、メソポーラス材料を用いたCO2回収と燃料・化学品への変換技術の進展を概説する。アミン修飾シリカは75℃で5.39 mmol/gの吸着能を示し、窒素ドープカーボンは30 bar、0℃で15.4 mmol/gに達する。Ni、Pd、Fe、Cu系触媒でCO2転化率50～87%、メタン選択性99%を実現。プラスチック廃棄物由来のメソポーラスカーボンも有望で、今後の最適化課題を指摘している。

wen chen

本パッケージは、温度成層型廃棄物発電と炭素回収を統合した産業団地のプロセス熱のクリーン生産分析を再現可能にするために、処理済みデータセット、図生成スクリプト、境界再計算出力、CCS四半期会計出力などを提供する。施設レベルの生データは機密のため含まれないが、集計データで主要結果を再現可能。

Yaqiong Cao, Rengguang Liu, Zhou Shiming +2

本研究は、CCUS-EOR環境下でのセメントの炭酸化劣化問題に対し、改質戦略（P@T）と代替戦略（CAP）を比較評価。CAPは90日後の圧縮強度が62.5 MPaに向上し、自己緻密化効果を示した。P@Tは高炭酸化度と微構造安定性の分離が可能。従来のセメント（PT）は60日で完全劣化。

Xiaohan Zhou, Zhibin Qu, Shunxing Zhang +3

本研究では、異種炭素の共炭化により、超ミクロ孔を豊富に有する石炭系炭素材料を開発し、効率的なCO2回収を実現した。この材料は、CCUS技術の進展に寄与する。