論文・プレプリント

Ela Safitri, Grace T Pontoh, Gagaring Pagalung

本研究は、サステナビリティ報告書（SR）がESG開示の手段として有効かを検証するため、2014～2025年のScopus掲載論文40件を体系的レビューした。その結果、SRは情報非対称性の低減に貢献するが、グリーンウォッシングや選択的開示が課題であり、第三者保証と強固なガバナンスが報告の信頼性を高めることが明らかとなった。今後の研究では、機械学習によるグリーンウォッシング検出やISSB基準の影響評価が推奨される。

A Sudheendra, Dr. Abhijit Chakraborty, Sahana C +1

インド・バンガロールの製造企業10社の2021-2025年のデータを分析。ESG開示スコアとROEに正の相関（0.534）を確認。高ESG企業は平均ROE21.39%と低ESG企業の17.87%を上回る。ESG開示が財務パフォーマンスに貢献することを示す。

Ikeogwu, Sunny Nwachonimuya, Ph.D, Nwajei, Felix Liberty, PhD

本論文は、ナイジェリアの石油・ガス企業におけるESG保証がサステナビリティ報告書の検証とグリーンウォッシング抑制に有効かを調査。環境報告が不十分な検証下ではイメージ向上に悪用される可能性を指摘し、高品質な保証（監査人の能力、独立性、方法論の厳格さ）が報告書の信頼性向上とグリーンウォッシング低減に重要と結論付けた。

Kun Luo, Bo Qin, Daifei (Troy) Yao

本研究は、中国上場企業の地域のフェイス文化がESG開示と実績の乖離（ESGデカップリング）に与える影響を分析。14,981社年のデータを用い、フェイス文化の強い地域ほどESGデカップリングが大きいことを発見。情報非対称性や経営者の短期志向がこの効果を強化する。デカップリングは将来のESG論争を予測し、フェイス文化がリスクを増幅する。

Andżelika Drozd

本論文は、ESG報告の概念やEUおよびポーランドの規制を分析し、Budimexグループの2024年サステナビリティ報告書を評価する事例研究である。報告書は情報提供機能を果たしているが、指標と戦略目標の連携が弱く、分析可能性に改善の余地がある。定性的な事例研究手法を用いている。

Subhan Abu Bakar, Syaifuddin Yana, Alfian Nurhadi +2

本レビュー論文は、グリーン経済時代における中小零細企業(MSME)の財務報告に対するデジタル化の影響を検討。クラウド会計、ブロックチェーン、電子報告ツールの導入が効率性や透明性を向上させる一方、ESG指標の統合や持続可能性報告の標準化には課題があると指摘。デジタル・財務報告フレームワークの必要性を強調。

Yahaya, Onipe Adabenege

本稿はナイジェリア上場企業のESG開示と企業価値（トービンのQ）の関係を2010～2024年のパネルデータで分析。ガバナンス開示が最も強い正の効果を示し、環境・社会開示も業種により異なる影響を与える。ステークホルダー理論等に基づくフロンティア市場からの実証貢献。

Yenyen Yip

本研究は、マレーシア上場企業49社の2012年から2020年のパネルデータを用いて、ESG開示パフォーマンスが監査報酬に与える影響と、機関投資家の所有がその関係をどう調整するかを分析。結果、ESG開示の高い企業は監査報酬も高く、機関投資家の存在がその正の関係を強化することを示した。監査人はESG開示をリスク増加と捉えている。

Muhammad Pondrinal, Elvira Luthan

インドネシア上場銀行14社の2019～2023年パネルデータを用い、ESG開示と知的資本がROAに与える影響と、女性取締役比率（BGD）の調整効果を分析。ESG開示はROAを有意に向上させる一方、知的資本の直接効果は非有意。BGDはESG開示と知的資本の両方の効果を強化する。リソースベース理論とステークホルダー理論に基づき、ガバナンスの多様性が非財務情報を収益性に結びつける境界条件であることを示す。

Evana Pasaribu, Martua E. Tambunan

本研究は、インドネシアのNDC優先セクターにおける持続可能な金融（SF）実務が企業の財務業績に与える影響を分析。2024年のサステナビリティ評価、GRIベンチマーク、POJK 51/2017の規制要件を統合し、ESG統合、報告品質、グリーンタクソノミーへの準拠が効率性と財務成果を向上させることを示した。

Kamble, Riteeka Rajeshwar, Takalkar, Shivaji Dhondiba

本論文はインドにおける環境監査と企業のサステナビリティ報告（CSR）の関係を批判的に検討する。環境監査が透明性と説明責任を向上させる一方、統一性や第三者検証に課題があることを指摘。国際基準との整合性強化がインドのESGパフォーマンス向上に寄与すると結論づける。

Jefferson Palácio de Oliveira, Lucas Mendonça dos Santos, Lucimara Aparecida da Silva Pereira +6

本稿は、ESG実践を志向する組織において、コーポレート・ガバナンスが会計情報の質と持続可能性報告の信頼性に与える影響をレビューする。独立した取締役会や効果的な監査など、強固なガバナンス構造がグリーンウォッシュのリスクを低減し、ESG報告の正当性を高めることを示す。

Maithili Prashant Dhuri, Ritu Sinha, Smita Shukla

インドの主要化学企業7社のESG開示（BRSR）を内容分析し、開示の透明性と範囲を評価。環境、社会、ガバナンスなどのテーマを抽出し、財務・市場パフォーマンスとの関係を検討。開示の質にばらつきがあり、標準化の必要性を示唆。

M. Saiful Rizal, Merlin Diva Mefia, Firman Ramadhani +1

本レビューは2021～2025年の40論文から、インドネシア企業における監査委員会の独立性、取締役会のジェンダー多様性、機関所有がESG開示に与える影響を分析。独立性と多様性は開示の質と透明性を高め、機関所有は監視圧力を強化するが効果は一貫しない。コーポレートガバナンスがESG開示の質向上に不可欠であることを示す。

Albert Issac

本論文は、インドにおけるESG報告の急増に伴うグリーンウォッシュ問題を法的に分析する。BRSRやCCPAのガイドラインなど現行の枠組みの不備を指摘し、強制的で検証可能な基準と執行体制の必要性を主張する。投資家の信頼回復には、開示ベースから執行可能なモデルへの転換が不可欠と結論づける。

Moch. Rusli, Asiah Wati, Haq Muhammad Hamka Habibie

インドネシア・マレーシアの銀行を対象に、ESGスコアがROA・ROEに与える影響を分析。2020～2024年のパネルデータを用いた結果、ESG開示は有意な影響を与えず、純利益率やマクロ経済変数が業績を左右することを示した。新興国市場におけるサステナビリティ開示の限定的な役割を指摘。

Richard Yeaw Chong Seow, Nejla Ould Daoud Ellili

本研究はMENA地域のESG開示研究を系統的にレビューし、サウジアラビアのVision 2030やUAEのグリーン経済戦略といった地域改革の影響を分析。報告は非GCC諸国で不均一であり、ガバナンスの質が開示の信頼性に重要であることを示す。理論的枠組みは内部ガバナンスに偏り、制度的・政治的要素が軽視されている。方法論は定量分析が中心で、今後は多層的アプローチが求められる。

Jitheesh Thilak, Devika Ramachandran, Sagee Geetha Sethu +1

本稿はEU、英国、UAEにおけるESG規制と取締役の受託者義務の比較法分析を行い、3つの法域のアプローチの差異を明らかにする。EUは開示・デューデリジェンス主導の枠組み、英国は原則ベース、UAEは市場主導のアプローチをとっている。この断片化が取締役会の対応に法的不確実性をもたらすと論じ、より明確な立法ガイダンスの必要性を提言する。

Francesca Grassetti, Daniele Marazzina

本研究は、ESG格付けの断片化と不整合に対処するため、GRI基準とSDGsを統合した標準化手法を提案。公開データのみを用い、欠損値処理を含む透明で再現可能な枠組みを構築。欧州・米国の金融・製造業に適用し、既存格付けと比較検証した。

Nesma Hassan, Amr ElAlfy, K. Gülnaz Bülbül +2

このスコーピングレビューは、航空業界のサステナビリティ報告とESG開示の実践を2018～2024年の文献に基づき分析した。主なフレームワークはGRIであり、欧州・北アジアの航空会社が先行している。内容分析が主要な方法で、ステークホルダーの期待、報告の動機・傾向・ギャップが明らかになった。今後の研究課題と実務への示唆を提示する。