論文・プレプリント

Levent Kılıç, Barış Orhan, Emre Dumankaya +10

本研究は、電力系統の炭素強度が変化する状況下で、エネルギー集約型連続プロセス産業の脱炭素化経路を評価する技術経済フレームワークを提案する。実データを用いたケース分析により、電化が最も費用対効果の高い初期対策であり、系統脱炭素化に伴いその効果が増大することを示した。水素は技術的ポテンシャルは高いが炭素回避コストが高く、CCSは残余排出の深掘り脱炭素段階で重要となる。単一技術ではなく、運用改善・電化・再エネ・代替燃料・CCSを組み合わせた段…

Tiktas A.

アフリカにおけるグリーン水素の展開を、技術・経済性・インフラ・社会正義の4軸で横断的に整理したレビュー。資源ポテンシャルと輸出機会の一方で、インフラ整備や資金調達、地域社会への公正な便益配分が課題であることを示す。脱炭素化と開発の両立をどう設計するかを論点として提示する。

Evdokimov V.

時間単位の電力権とその利回りデリバティブをブロックチェーン上で設計するアーキテクチャ提案。要旨がなく詳細は不明だが、再エネ電力の時間別価値や市場取引のインフラに関わる可能性がある。脱炭素・ESG開示との直接的な実証接続は現時点で不明。

Zhang Y.

帯水層を用いた圧縮空気エネルギー貯蔵（CAES）における、温度変化に起因する気水二相流の密度変動を解析解と数値計算で検討した研究。貯蔵層内の熱的・流体力学的挙動の理解を深め、長期運用の安定性評価に資する基礎的知見を提示する。

Pham T.D.

変動する水素生産条件下での水素貯蔵システムの信頼性限界を、無次元のレジームマップを用いて分析する研究。再生可能エネルギー由来の変動電源と組み合わせた水素貯蔵の設計・運用上の限界を明らかにすることを狙う。要旨が無いため詳細な知見は不明だが、水素サプライチェーンの安定運用設計に資する工学的貢献が期待される。

Lin D.

政策の不確実性が低炭素投資のボラティリティに与える影響を株式市場データから実証的に分析した研究。政策リスクが投資家の評価変動を高め、CCUS（炭素回収・貯留）の展開計画に影響を及ぼす可能性を示唆する。要旨未取得のため詳細は限定的だが、政策安定性が脱炭素投資の予見可能性に果たす役割を問う内容とみられる。

Wang J.

世界の電力市場と炭素市場の相互作用を系統的にレビューした論文。ネットゼロ電力部門の実現に向け、両市場の相乗効果と政策設計上の論点を整理する。炭素価格シグナルが電力部門の脱炭素投資をどう促すかに焦点。

Mohamed A. Maklad, Heba Tawfeek, Gamal El-Fiky +1

本論文はGISとAHP（階層分析法）、リモートセンシングを組み合わせ、エジプトにおける最適な風力発電立地を選定する手法を提示する。地理空間データと多基準意思決定により、風況や地形、インフラ等の条件を統合評価する。再生可能エネルギー導入の空間計画に実務的な示唆を与える。

Omowunmi Jumoke Ogunleye, Akingbade Abdulbasit Abiola, Ismaila Aderemi Bello

ナイジェリア上場金融機関31社の2020〜2024年パネルデータを用い、ESG開示が企業パフォーマンス（ROA）と競争優位性（財務コスト）に与える影響を固定・変量効果モデルで検証。環境・ガバナンス開示は有意な影響を示さなかったが、社会開示は財務コストと有意な負の関係にあり、資金調達コスト低減を通じて競争優位性を高める可能性を示唆。企業年齢やレバレッジもパフォーマンスに有意に影響した。

Aditya Sri Yanto, Agung Dharmawan Buchdadi, Etty Gurendrawati

インドネシア証券取引所の非金融上場企業（2017-2024年）のパネルデータを用い、ESG開示が企業価値（Tobin's Q）に与える影響をCEO在任期間の調整効果とともに検証した。固定効果モデルの結果、ESG開示は企業価値に有意な負の影響を与え、CEO在任期間は直接・調整効果とも有意ではなかった。ESG実装が短期的にはコストとして作用する可能性を示唆し、新興国における企業のESG戦略と投資家の意思決定に含意を与える。

Vannesa Novita Sari, Agrianti Komalasari, Ratna Septiyanti

インドネシア証券取引所上場の銀行27社を対象に、2022〜2024年のESG開示（GRI 2021）とERM開示（COSO ERM）が財務パフォーマンスに与える影響をパネルデータ回帰で検証。ESG開示は短期的に収益性へ負の有意な影響を持つ一方、ERM開示は業務効率と損失抑制を通じて正の有意な影響を与えることを示した。ESGの財務便益はより長期の視点が必要だと結論づける。

Ahmad Saiful Azlin Puteh Salin, Mohamad Iruwan Ghuslan, Naning Margasari

本概念論文は、脱炭素困難セクターにおける水素会計開示の信頼性を高める上でのコーポレートガバナンスの役割を検討する。マレーシアのエネルギー転換政策とIFRS S1/S2採用を背景に、正当性理論とシグナリング理論に基づき、開示を象徴的・実質的・完全統合の三段階に分類する「水素開示三分法」を提示する。内部ガバナンスが開示を印象管理から意思決定有用な財務情報へ転換させるフィルターとなると論じ、実証研究向けの検証可能な命題を提供する。

Toheeb Olaniyi Falakin, J. Omotosho, Sophia Amaka Okoh

AI・ブロックチェーン・IoTを食品安全、トレーサビリティ、栄養管理に応用する研究を批判的にレビューした論文。技術的性能の向上と実際の安全・栄養アウトカムを結びつける証拠は限定的だと指摘する。データ信頼性、相互運用性、コスト、サイバーセキュリティ、デジタル格差などの課題を整理し、6機能からなる統合デジタルインテリジェンス枠組みを提案する。

Xing Chen, Shuo Wang, Peng-Fei Zhang +3

セメント系建材に熱電機能を付与し、建物廃熱回収と構造セルフセンシングを両立させる研究のレビュー。ポルトランドセメント系とアルカリ活性材料（AAM）の2系統について、イオン・正孔・電子の電荷輸送機構、炭素系フィラーや半導体粒子・産業固形廃棄物による改質戦略、細孔溶液・細孔構造・温湿度・養生条件がゼーベック係数等に与える影響を整理する。AAMは高いイオン濃度に由来する熱電能を持つ一方、イオン-電子混合伝導や水分分配による出力不安定化が課題で…

Herlina Rahim, Salsabilla

OPC製造が世界のCO2排出の7〜8%を占めることを背景に、パーム油燃料灰（POFA）と籾殻灰（RHA）でセメントを完全代替したジオポリマーモルタルを検討。POFA:RHA=50:50が28日圧縮強度37.9MPa（OPC比92%）と最高性能を示し、XRD/FTIRでシリカ-richなアルカリ活性化ゲルの生成を確認した。インドネシアでの低炭素建材普及への可能性を示す。

Saghar Mohsenian, Tahar Messadi, Amir Mohammad Shadjou +2

建築ファサード・外装のクラドル・トゥ・ゲート（A1–A3）埋め込み炭素を146研究・800選択肢から系統的に整理したレビュー。システム別中央値は断熱材9.1からBIPV207 kg CO2e/m2に及び、不透明壁は48 kg CO2e/m2。面積当たり報告やバイオ系炭素クレジットの扱いの不統一が比較を妨げており、最小報告チェックリストを提案する。

Chung Thi Thu Nguyen, Phuong Kim Hoang Vuong, Ho Truc Ngoc +1

EU ETSの海運拡大が寄港コストを押し上げる中、ベトナムの再生可能エネルギー賦存とDPPA制度がカイメップ・チーバイの競争力に与える影響を、リソース・ベースド・ビューとTOEフレームワーク、因果ループ図で分析。EU ETS単独ではシンガポールに劣後するが、FuelEU Maritimeの低コスト国内燃料により純節約が生じ得ることを試算。港湾・エネルギー統合モデルとグリーン経済特区を提案する。

Xue-Cheng Tian, Yi-Dan Shangguan, Shi-Ning Wu +1

EU排出量取引制度やFuelEU Maritimeなど海上輸送の環境規制強化を背景に、コンテナ船の多燃料運航を最適化する数理計画モデルを提案。燃料費と炭素コストの合計最小化のため、3燃料（VLSFO・MGO・再エネ）の選択と規制海域ごとの航海速度を決定する。航路を6種のセグメント類型に集約し計算を効率化、厳密解法で大域最適解を導出。4つの燃料選択戦略を比較し、規制遵守とコスト効率の両立策を示す。

Родион Сергеевич Рогулин

気候不安定化に対する原材料サプライチェーンの適応戦略とデジタル活用を論じる第2部。サプライヤー・ルートの多様化、バッファ在庫、契約柔軟性、気候強靱インフラ投資、早期警戒を整理する。ブロックチェーンによるトレーサビリティや予測計画、物流の炭素削減も扱い、UnileverとIKEAの事例から適応策ポートフォリオを財務・ESG計画に統合する実務的枠組みを提示する。

Natalia A. Melnik

企業診断から地域・企業の意思決定へと至る移行を形式化した組織的・経済的メカニズムを提案する研究。持続可能性を1.00〜3.00のスコアで診断し、同一地域の対照的な4企業の2023〜2025年データで検証した。同一持続可能性ゾーン内でも制約構造が大きく異なること、労働力不足や長期資金調達難などの地域制約には地域政策との補完が必要なことを示す。