論文・プレプリント

Williams Z.

本論はESG研究において因果関係を特定する際の方法論的課題を考察する。相関と因果の混同、内生性、欠落変数バイアスなど、実証研究が直面する問題点を整理し、より頑健な分析手法の必要性を論じている。ESGと企業パフォーマンスの関連性を厳密に評価するための示唆を提供する。

Galati A.

本論文は、短い食品サプライチェーンでの電気自動車（EV）導入の実現可能性を、温室効果ガス（GHG）排出削減効果と経済コストの両面から分析する。具体的には、EV導入によるGHG削減量と、従来車両とのコスト比較を行い、実用化に向けた条件を探る。研究成果は、持続可能な物流システムの構築に貢献する。

Frischknecht R.

本論文は、IEA EBC Annex 72の枠組みで、異なる国のライフサイクルアセスメント（LCA）手法を用いて高層住宅のGHG排出量を比較する。各国の方法論の違いが排出量算定結果に与える影響を明らかにし、国際的な調和に向けた示唆を提供する。

Stepanov I.

本論文はエネルギー税が温室効果ガス排出削減に与える影響を分析する。税制を通じた炭素価格付けの有効性を検討し、政策提言を行う。

Guarino F.

本論文は、建築物の街区レベルでの改修評価手法を検討し、ポジティブエネルギー地区（PED）の定義に対する示唆を導出する。複数の事例研究を通じて、エネルギー効率向上と再生可能エネルギー導入の効果を分析し、PED実現のための要件を整理している。

Ferraro M.

本論文は、イタリアのネット・ゼロ・エネルギー・ビル（NZEB）を対象に、蓄電システムの最適運用により負荷マッチングと系統連系を改善する方法を提案する。シミュレーション結果から、適切な蓄電運用が自己消費率を高め、系統への逆潮流を抑制できることを示した。

Schenzle L.

ネットゼロ目標達成に向けた企業の脱炭素戦略の有効性を分析し、実効性を高めるための課題と解決策を提示。

E. B. Mutuc, Laurence C. Espino

本研究は、フィリピン上場企業におけるCSRとROEで測定した財務業績との関係を、知的資本（人的効率性、構造的効率性、資本効率性）の調整効果に着目して検証した。2019～2024年のパネルデータを用いた分析の結果、CSRとROEの間には負の関係が見られたが、その頑健性は限定的であった。環境・社会開示が業績に負の影響を与える一方、ガバナンス開示は中立からやや正の影響を示した。CSRの価値は資源効率に依存することを示唆している。

Mashael Bakhit, Fawwaz Alrwabdah, Ahmad Alomari +3

本研究は、ESG格付けの不一致を回避するため、企業の公開業種分類のみから構築した透明で再現可能なセクターベースのカーボンエクスポージャー指標を提案する。2021～2025年の6先進市場のデータを用いて分析した結果、炭素集約度の高いセクターは記述的に収益性が低いものの、企業特性と国・年固定効果を調整すると有意な関連は消失した。この指標はESG格付けを補完するツールとして位置づけられる。

Jevin Meichael Chiang

本研究は、2022～2024年のインドネシア証券取引所（IDX）に上場する非金融セクター企業46社を対象に、ESG格付けと銀行レバレッジの関係をパネルデータ回帰で分析。ブルームバーグESGスコアを用いた結果、ESG格付けは銀行レバレッジに正の影響を与えるものの統計的に有意ではなく、高いESG格付けが必ずしも銀行借入を増加させないことを示した。シグナリング理論は支持されず、ESG格付けの高い企業は外部負債への依存が低い可能性が示唆される。

Gaurav Soin, Navita Nathani, Silky Vigg Kushwah +1

インドのLOHAS消費者を対象に、計画行動理論（TPB）を拡張し、アップサイクル製品に対する態度と行動意図に影響する要因を分析。信頼・透明性・知覚リスクが重要な調整変数として機能し、低信頼・高不確実市場では関係的保証が不可欠であることを示した。カーボンニュートラル表示の効果は限定的だった。

Woon Leong Lin, A. Ignasiak-Szulc

この研究は、2013～2024年の文献を対象に、企業の社会的責任（CSR）への人工知能（AI）統合を体系的にレビュー。5つの実証クラスターと3つの生成メカニズム（データ化・監査、責任のアルゴリズム仲介、ステークホルダー顕著性の再重み付け）を特定し、AIがCSRパフォーマンス向上に寄与する一方で、説明責任の拡散や指標のクラウディングアウトなどのリスクも指摘。

V. Lozhkin

この論文は、サンクトペテルブルクの都市交通による極めて有害な大気汚染から生じる被害を、リスクベースの手法で予測する方法論を提案している。市場メカニズムで補償されない外部コストを計算し、煤粒子、硫黄酸化物、窒素、炭素、炭化水素の過剰蓄積による健康被害、農産物品質低下、インフラ損傷、地球温暖化への影響を金銭的に評価している。推定結果はサンクトペテルブルクの技術・財務・人口統計・社会環境に基づいている。

Haoying Niu, Qinzi Xiao, Mingyun Gao

本論文は、2015年から2024年までの中国A株上場グリーン企業を対象に、年次報告書のテキストデータから気候レジリエンス指標を構築し、財務危機予測における追加的な情報価値を検証した。XGBoostが最適なモデルであり、気候レジリエンス指標は財務指標と相乗効果を持ち、信用リスクの早期警告として有効であることを示した。

Moses Nyakuwanika, M. Panicker

本研究は、ジンバブエの組織が環境管理会計（EMA）に気候リスクをどのように統合しているかを調査。制度的理論とセンスメイキングの視点から、気候リスク認識は主にグローバルな投資家と基準（規範的・模倣的圧力）によって促進されるが、現地の強制的執行は弱いことを発見。EMAの実践は断片的で、内部炭素価格付けや環境原価計算などの手法が部分的に導入されている。障壁として、規制執行の弱さ、限られた資金・データ、経営陣の態度が挙げられた。

Marc Mate, Bingyan Sun, Bo Li +2

本論文は、中国のカーボンニュートラル目標達成に向けたグリーンメタノール生産の経済性を分析。再生可能水素とガス化の統合システムで生産コスト454-510ドル/トン、CCS付きガス化のみで445-450ドル/トンと試算。温室効果ガス排出削減率は98.2-124.7%に達し、炭素クレジットが価格競争力の鍵と示唆。2060年までにコストが51-94%削減可能とし、戦略的バイオマス配分で年間3700-4400万トンのCO2排出削減を見込む。

S. Colen, Alwine Mohnen

再生可能エネルギー資源が乏しい欧州のエネルギー集約産業を対象に、グリーンリロケーションの戦略を66件の半構造化インタビューから分析。長期的には現地でのグリーン水素生産や大規模輸入は非現実的であり、代わりに再生可能エネルギー資源が豊富な地域からの半製品輸入（熱間ブリケット鉄、グリーン尿素など）が戦略的に優れていることを示す。欧州産業は高品質な下流生産の集約、一部自給維持、上流輸入の多様化という3本柱の戦略をとるべきと提言。

G. Caputo, I. Balog

本論文は、集光型太陽熱発電（CSP）と太陽光発電（PV）を直列に統合したハイブリッド発電システムを提案し、系統電力を最小化する運用戦略のもとでグリーン水素を製造する方法を評価した。年間1000トンの水素製造に対し、再生可能エネルギー比率71%を達成し、CSPの蓄熱システムによる安定供給が寄与することを示した。

I Wayan Radika Putra, I Nyoman Sunarta

本研究はインドネシア証券取引所上場のエネルギー企業15社（2023-2025年）を対象に、収益性と配当政策が企業価値に与える影響を、ESG開示の調整効果を加味して分析した。パネルデータ回帰の結果、収益性と配当政策は企業価値に正の影響を与え、ESG開示は収益性の効果を強化する一方、配当政策の効果を弱めることが示された。持続可能性開示が投資家の信頼に影響することが示唆される。

Rihan Mustafa Zahri, Sendy Dwi Haryanto

本研究は、ASEAN新興市場においてGRI準拠がESGパフォーマンスと企業価値の関係に与える影響を分析。2,268社のパネルデータを用い、ESGパフォーマンスが企業価値（Tobin's Q）に正の影響を与え、GRI準拠がその効果を約52%増幅することを発見。さらに、この調整効果は法体系や経済発展度合いによって異なり、コモンロー諸国や高所得国でより強い。実務的には、GRI準拠企業は非準拠企業よりもESG投資の価値向上効果が大きい。