論文・プレプリント

McKenzie E.J.

本論文は、生物多様性損失への対応に向けた民間セクターの行動において、科学と技術の面で優先されるべき課題を整理・提示する。企業が生物多様性に配慮した意思決定を行うために必要な科学的知見や技術的手段を議論し、実務と研究の橋渡しを狙う。TNFDや自然関連開示の進展を背景に、企業行動の根拠となる科学基盤を問う内容とみられる。

Nihal Ahmed, Nisar Khan, Józef Ober +1

国際農業貿易が生産国の地下生態系多機能性（BEMF）損失をどう再分配するかを世界で初めて定量化した研究。FABIO産業連関とCMIP6予測を組み合わせ、貿易が世界の耕地BEMFの14.7%を体現し、高温輸出国が生態的に枯渇した地域に集中することを示す。2100年までに最大14.5%のBEMF減少を予測し、消費ベース会計と気候調整型サプライチェーン統治を提唱する。

Nihal Ahmed, Nisar Khan, Józef Ober +1

国際農業貿易に伴う地下生態系多機能性（BEMF）の損失を初めて全球定量化した研究。FABIO産業連関とCMIP6気候予測を結合し、貿易が世界の耕地BEMFの14.7%を体現すること、高温輸出国が生態的に枯渇した地域に供給を依存する構造を明らかにする。2100年までに最大14.5%のBEMF減少を予測し、消費ベース会計と気候調整型サプライチェーン統治を提唱する。

Zwerts J.A.

本論文は、農産物や林産物の生産単位ごとの認証制度を超え、熱帯の生産景観全体で生物多様性を向上させるための運用課題を整理する。単一農園・単一企業の枠を越えた景観レベルでのガバナンス、指標、インセンティブ設計の必要性を論じる。TNFDや自然関連開示が求める景観スケールの評価枠組みに示唆を与える。

Ziwei Wang, Biyuan Liu

2000〜2022年の世界パネルを用い、再生可能エネルギー普及がGHG排出削減を通じて絶滅リスク（Red List Index）を低減することを媒介分析で示した。効果は非線形で高水準では逓減し、アフリカより欧州で顕著。Race to Zero・パリ協定・昆明モントリオールGBFの相乗効果を実証的に支持する。

Ursula McKnight, Kaidi Tamm, Hanna Hamad Johansson +2

NBSPLUSプロジェクトが、気候・生物多様性・社会的課題に対応する自然基盤ソリューション（NbS）の便益を長期的に持続させるための「NbSサービス」を開発していることを紹介する論考。参加型ガバナンス、生物多様性、気候レジリエンス、長期パフォーマンス、人間の福祉を支える仕組みづくりを目指す。具体的な手法や実証結果は示されておらず、概念・枠組みの提示にとどまる。

Annet Forkink, Quyen Nguyen, Zoe Qu +3

自然基盤ソリューション（NbS）への投資判断を支援する空間的ツールを提示する研究。抄録がなく詳細は不明だが、自然資本・生態系サービスを地理空間情報で評価し、投資配分の意思決定に資する枠組みと推測される。TNFDや生物多様性ファイナンスの文脈と接続しうる。

Yue Qiao, Zhen Guo, Zhiwei Zhang +8

タイ・チョンブリ県を事例に、汚染拡散・海洋保護区最適化・ブルーカーボン・海岸侵食リスクの4モデルを統合した課題志向型の海洋空間計画（MSP）枠組みを提案。InVEST-HRAモデルと空間重ね合わせ分析により、人為的海洋活動が生息地変化の主要因であることを特定し、5沿岸域のリスク空間勾配を明示。ステークホルダー参加を経てMPA9.47%・開発区域28.46%を含むゾーニング案を構築し、グローバルサウスにおける生態系ベース管理と行政執行の橋…

Turissa Pragunanti Ilyas, Dony Kushardono, Parwati Sofan +4

衛星・リモートセンシングデータから海草（ブルーカーボン）の炭素ストックを推定し、その経済的価値を評価しようとする研究。インドネシア南スラウェシを対象に、沿岸生態系の炭素貯留を定量化する手法を提示する。自然資本・ブルーカーボン会計の基礎的知見を提供する。

Tong Li, Rajiv Pandey

本論文は、人間活動が支配的な景観において自然基盤ソリューション（NbS）を主流化する方策を論じる。個別・孤立した介入から、エビデンスに基づく景観ガバナンスへ移行することの重要性を提示する。要旨が入手できないため詳細な知見は限定的だが、自然資本・土地利用政策の枠組みに関わる議論とみられる。

Nandakumar Ravichandran, Kaleshkumar Karunanidhi, Jayaprakashvel Mani +1

本論文は、気候変動や汚染、乱獲により加速する海洋生物多様性の損失に対し、自然基盤ソリューション（NbS）とブルーエコノミー手法が民間部門の生物多様性保全をどう支援しうるかを論じる。マングローブ、海草、プランクトン生態系を対象に、海洋資源利用・生態系回復・持続可能な事業運営の関係を概念モデル化。先住民知識と地域社会を組み込んだ順応的参加型管理の重要性を強調するが、実証的検証は限定的である。

(著者不明)

地中海の海草藻場再生を対象に、SEEA EA準拠の自然資本会計枠組みを構築し、クレタ島・メノルカ島・サルデーニャ島・モンファルコーネの4サイトに適用した。生態系範囲・状態、ブルーカーボン、貨幣評価、影響計算、自然資本バランスシートを7段階で統合。生物多様性保全が資産価値の大半を占め、サルデーニャでは炭素蓄積が重要。受動的再生が小規模移植より大きな価値を生むことを示した。

Isabelle Arpin, Lény Calo, Taïna Lemoine +1

気候・生物多様性危機への対応策として期待される自然基盤ソリューション（NbS）への関与が限定的である理由を、センスメイキングの視点から検討した質的事例研究。北フランスアルプスの侵食された人工斜面の緑化実験を対象に、行為者が対象・問題・解決策・灰色から緑への転換をどう意味づけるかを個人・組織・地域レベルで分析。関与は複数の「意味の配置」の整合度に依存し、参加型実験が意味を再形成する場として機能することを示す。

Prisca Ayassamy

マングローブを自然基盤型解決策（NbS）として捉え、生物多様性・漁業・気候緩和/適応の三つの便益を整理する研究。沿岸生態系が炭素貯留と地域生計を同時に支える点を示し、海洋・ブルーカーボン領域の政策議論に基礎的知見を提供する。

M. Balasubramanian

本研究は、SEEAに準拠した生態系勘定フレームワークを用いて、インドのGEPを2011-12年から2020-21年にかけて推定した。市場価格法・代替費用法・便益移転法により、供給・調整・文化サービスを評価し、総GEPは2070.5億ドルと推定。炭素隔離が1667.3億ドルと大半を占め、GDPでは捉えられない生態系の貢献を可視化し、政策への統合を提言する。

(著者不明)

本論文は森林の炭素貯留以外の多面的価値（生物多様性、水循環、地域社会への便益など）に着目し、気候変動対策としての森林管理を再考するもの。炭素中心のアプローチの限界を指摘し、総合的な生態系サービスの評価を促す。

Caroline E. R. Lehmann, Adam J.M. Devenish, Richard D. Bardgett +2

本論文は、開放生態系（草原、サバンナなど）における自然を基盤とした解決策（NbS）が、生物多様性の保全と地域社会の福利を両立させる必要性を論じる。気候変動対策としてのNbSが生態系の劣化や社会的不公正を招かないよう、生態学的・社会的なガイドラインを提唱する。

Luna Khirfan

本稿は、都市河川の開渠化（daylighting）を自然基盤ソリューション（NbS）として位置づけ、自治体が「可能な場合に検討」という消極的姿勢から、具体的な実施プログラムへ移行するための枠組みを提案する。気候適応や生物多様性向上、都市のレジリエンス強化といった多面的便益を整理し、計画・実施の課題と解決策を論じる。

Xiaomeng Zhao, Shuanglei Xu

本論文は、生物多様性リスクが企業の低炭素パフォーマンスに与える影響を、環境規制の調整効果に着目して検証する。規制が強い状況下で、生物多様性リスクへの対応が低炭素化を促進する可能性を示唆する。

Yanbo Ai, Ying Cui

本レビューは、ブルーカーボン生態系（マングローブ、塩性湿地、海草藻場など）の回復技術に関する研究動向を文献計量学的手法で分析したものである。研究の成長パターン、主要な研究機関・国、ホットトピックを明らかにし、今後の研究課題を提示している。気候変動緩和策としてのブルーカーボンの重要性が高まる中、関連技術の全体像を俯瞰するのに有用である。