論文・プレプリント

Sumukha N Mavarkar

気候変動下の農業生態系における炭素動態を扱う研究。土壌・作物系の炭素蓄積や放出プロセスの理解に関わる内容とみられるが、抄録がなく詳細は不明。農業由来の排出・吸収を評価する基礎的知見として位置づけられる。

Surender Kumar, Sheikh Amjid, Toiba Gul +9

インド・ジャンムーの10年経過した統合農業システム（IFS）と慣行の稲作・小麦連作（EFFS）を比較し、深さ別の土壌有機炭素（SOC）蓄積量を評価した。IFSは60cm深までで38.91 Mg C ha⁻¹を蓄積し、EFFS（26.34 Mg C ha⁻¹）より約48%多い。表層の炭素隔離はIFSで最大7.90 Mg C ha⁻¹、EFFSではマイナス（–0.65）となり、IFSの炭素蓄積ポテンシャルが示された。

Amitrajeet A. Batabyal

本論文は炭素税がマクロ経済に与える影響について新たな実証的証拠を提示するものである。炭素価格政策の導入が成長・雇用・物価などに及ぼす効果を計量的に検証し、政策設計上の含意を示すことが期待される。抄録が入手できないため、対象国・手法・主要な結論の詳細は不明である。

R. Sujay, S. Naveen, K. Shashank +2

企業のカーボンフットプリント（CFP）を推計する手法・枠組みに関する論文とみられる。要旨が取得できないため、対象範囲（Scope 1/2/3）、算定手法、新規性は不明である。企業の炭素会計・開示インフラに関わるテーマとして、SSBJ・Scope 3対応を進める日本企業にとって基礎的関心が高い領域である。

Udo Nehren, Ali Cara Barrett, Paola Saenz Quiros +1

ドイツ・ケルン地区を対象に、洪水リスク緩和のための既存・計画中の自然基盤ソリューション（NbS）をGISでマッピング・分類・評価した研究。地形湿潤指数などを用い、急斜面や河岸の介入候補地を特定。ライン川沿いではNbSが進む一方、エルフト川・ヴッパー川流域では斜面対策が不足し、都市部では浸透域の拡充が必要と結論づける。

K Gyaneshwari, Sarika Koluguri, Chandana chilaca +9

本論文は、自然基盤ソリューション（NbS）と生態系インフラを用いて沿岸域・景観の気候適応とレジリエンスを高める方策を論じる。抄録がなく詳細は不明だが、適応策・生態系サービスの政策設計に関わる内容と推測される。緩和中心のGX議論に対し適応・自然資本の視点を補完する。

Deepak Srivastava

本論文は、気候スマート農業や自然基盤ソリューション（NbS）への投資評価に、炭素収益を内生変数として組み込む「炭素統合型気候スマート金融モデル（CI-CSFM）」を提案する。適格・発行可能なtCO₂eの事前推定、炭素価格、発行確率を財務評価に統合し、追加性・永続性・リーケージ・検証リスクも考慮する。比較投資優先度を示す統合気候投資持続可能性指数（ICISI）も提示する。

Heera Lal Atal, D Kunal, Krishan Kumar Singh +2

本レビューは、観賞植物を都市における自然基盤ソリューション（NbS）として位置づけ、食料生産、大気・水質浄化、雨水管理、栄養循環、微気候調整、送粉支援、文化的・レクリエーションサービスへの貢献を整理する。適切な種選定により生態系機能を高める観賞形質と、気候変動の適応・緩和や人間の健康に資する理想的な種（イデオタイプ）を分析している。観賞植物が持続可能な都市計画に不可欠な要素であると結論づける。

(著者不明)

ケニアの自主的炭素クレジット市場を対象に、制度能力が市場の経済的実行可能性に与える影響を分析した研究。制度・ガバナンス基盤の強弱が炭素クレジット市場の成立条件を左右する点を示唆する。アフリカ新興国における炭素市場設計の実務的示唆を含む可能性がある。

Nguyen Thi Cam Le, Hoang Thi Kim Quy

計画的行動理論（TPB）と価値・信念・規範（VBN）理論を統合し、ベトナムの航空旅客が自主的カーボンオフセットを購入しようとする意図の規定要因を分析した研究。個人の環境価値観・規範意識・行動統制感がオフセット意図にどう影響するかを実証的に示す。企業のオフセット商品設計や顧客向けカーボンオフセット制度の普及戦略に示唆を与える。

Hossein Ghanbari, Ali Haghtalab

ChCl/MDEA（1:6）深共晶溶媒および水添加系（5〜15wt%）へのCO2溶解度を323〜343K、5MPaまで測定した。水添加は粘度低下と水素結合網の乱れによりCO2吸収を顕著に高め、温度上昇は吸着量を25〜30%減少させ物理吸収支配を確認した。PC-PSAFT状態方程式は双極子-四極子相互作用を考慮し実験データを高精度（AARD 5.7%）で再現した。従来アミン系より潜熱が小さく省エネなCO2回収溶媒としての可能性を示す。

C. Zhang, Changzai Ren, Shuang Wu +3

鉄-rich硫黄アルミネートセメントの高温強度低下を解決するため、フェライト(C4AF)をマグネシウムアルミネートスピネル(MA)で段階的に置換した新規低炭素YBFMセメントを設計。MA置換率10%で28日圧縮強度77.95MPa、気孔率9.7%を達成し、150℃・300℃暴露後も高い残存強度を保持。二次アルミドロスやスラグ等の産業副産物を原料とする製造可能性も実証した。

Yasser Alashker, Mohamed Hechmi El Ouni, Khaled Mohamed Elhadi +1

焼成粘土・シリカフューム・カルシウムサルフォアルミネートセメントとPVA-PPハイブリッド繊維を組み合わせた低炭素ECCを開発。水結合材比0.19で強度と施工性が最適化され、湿潤養生で圧縮56.43MPaを達成。CSCが膨張により収縮を補償し、微細構造の緻密化が耐久性を支えることを示した。

Xiaoyan Liu, Dan Xu

中国のグリーンファイナンス改革試験区を対象に、政策主導の信用配分が低炭素イノベーションを促すかを検証した実証研究。試験区制度が企業のグリーン技術革新や資金調達行動に与える因果的効果を分析し、政策設計と金融仲介の役割を評価する。地域単位のグリーン金融政策がイノベーションを左右しうるかを示す点が貢献。

Maria Ratajczak, Daria Chojnacka, Katarzyna Jabłońska +2

建設廃棄物由来の再生セラミック細骨材（RCerFA）と再生コンクリート細骨材（RConFA）を天然砂の20%・40%代替で用い、低炭素セメントモルタルの力学特性・凍結融解抵抗性・ポゾラン活性・環境性能を評価した。RConFAは20%代替で性能を維持したが、RCerFA40%は性能を低下させた。未粉砕状態ではポゾラン反応は確認されず、炭素フットプリントには骨材よりセメント種の影響が大きかった。

Xueying Ren, Xiuwu Zhang, Chaohui Zhang +6

欠陥制御したFe-Nドープ多孔質炭素を用い、選択的吸着と相転移電気触媒再生を組み合わせた二段階プロセスを報告。電極生成H2O2をFe-Nサイトで活性化し•OHを生成、酸化剤添加やpH調整なしで吸着能を90%以上回復する。SMX除去でエネルギー消費0.034 kWh log−1 m−3、CO2排出を従来AOP比96.9〜99.4%削減した。

Fatih Kasımoğlu, Duygu Aghazadeh, Durdu Hakan Utku

本研究は、異種車両 fleet が中央配送拠点から地理的に分散した顧客需要を満たす持続可能な車両ルーティング問題を扱う。輸送コストとCO2排出量を同時に最小化する二目的混合整数計画モデルを定式化し、逆の目的優先順位による2つの辞書式アンカー解を生成する。適応的後悔挿入を組み込んだ問題空間探索メタヒューリスティックを10〜50ノードの5つの模擬データセットで評価し、CPLEXが主目的最適性を証明したケースでは平均乖離0.00〜7.81%を…

Airam Perez Guillen, Yuwen Peng, Jovica V. Milanović

本論文は、電気自動車・LED照明・ヒートポンプなどの低炭素技術（LCT）の普及が、バルク供給点における集約負荷モデルに与える影響を評価する確率論的手法を提示する。デバイス種別と負荷構成を考慮し、LCT普及率ごとの集約指数負荷モデルと有効・無効電力の電圧指数の確率分布関数を、実地測定なしで推定できる。将来の住宅・商業・産業負荷構成に対応し、系統運用・計画の基礎を提供する。

Qinhe Guo, Jiayi Pan, 贾德辉 +8

建築用高分子断熱フォーム（RPUF、PF、EPS、XPS）の防火性と断熱性能のトレードオフを整理したレビュー。反応性難燃剤、ナノフィラー、界面コーティングなどの先端戦略を、凝縮相炭化・気相抑制・遮熱・煙抑制の観点から体系的に論じる。さらにEnergyPlusシミュレーションで、フォームの熱物性を建物冷房エネルギー需要と運用CO2排出に結びつけ、材料からシステムまでの設計ロードマップを示す。

Rudi Nurdiansyah, Mohammad Adam Jerusalem, Indah Apriliana Sari

本論文はPRISMAに基づく系統的文献レビューにより、インドネシアの再生可能エネルギー導入を制度配置、政治経済、資金メカニズム、エネルギー正義の観点から分析する。国営電力PLNの役割や中央集権的ガバナンス、化石燃料志向のインセンティブが拡大を制約する一方、分散型・コミュニティ型モデルは規制と資金支援次第で実現可能性と社会的公平を高めうると示す。農村部・周縁コミュニティの分配・手続き上の正義ギャップも指摘する。