論文・プレプリント

Ahmad Dbies, Mohammed Idris, Sodfa Eltaher

本論文は、ヨルダン企業における利益管理の動機と手法を調査し、企業の持続可能性および倫理的な財務報告への影響を検討する。74名の監査人への質問票調査から、経営者の動機と利益管理実践の間に有意な関係があることを示した。また、持続可能性への認識とコーポレートガバナンスの実践が機会主義的行動を軽減できると指摘。AIが倫理的監視強化に貢献する可能性に触れているが、実証分析は行われていない。

F. Nugraha

本研究は、インドネシアのESGスター企業8社のサステナビリティ報告書（2022～2024年）を対象に、経済的不平等の開示をテーマ別に分析。結果は象徴的・規範的な開示が多く、正当性維持が目的で実質的な説明責任には乏しいことを示す。従業員福利は扱われるが、賃金格差や構造的不平等は省略されがち。規制強化の必要性を提言。

Jauza Nada Alfiyah, Khomsiyah Khomsiyah

この研究は、インドネシアの非金融上場企業を対象に、利益管理が市場反応に与える影響と、ESG開示スコアの調整効果を検証した。結果、利益管理は直接的に市場反応に影響しないが、ESG開示スコアは有意な影響を持ち、持続可能な投資時代におけるESG開示の重要性を示した。

A. Sholoiko, F. Mamatov, Yurii Syromiatnykov +9

本論文は、金融セクターにおけるグリーンスキルに関する既存研究を体系化し、ESGコンピテンシーやサステナビリティ知識、グリーン人的資本などの概念を整理した。PRISMAガイドラインに従い47件の論文を分析し、グリーンスキルが環境知識、デジタル・分析スキル、行動・価値指向スキル、管理・戦略的能力の多次元から構成されることを示した。また、教育や研修、グリーンHRM、規制メカニズムがその形成を促進し、ESGの信頼性や気候リスク評価、持続可能性開…

Suyoko Suyoko, Rhenald Kasali, S. Hati +1

本レビューは、ESG志向性をマルチレベルの推進要因によって形成される境界越えの組織能力として再概念化する。この能力により企業は象徴的なESG実践から実質的なものへ移行し、組織境界を再構成して知識移転やステークホルダー協働を促進する。84本の論文を統合し、真正なESG実装の財務・業務・革新・競争・正当性の成果を特定する。

Fathi Jouini

本研究は2015～2024年のサウジアラビア非金融上場企業334社を対象に、ザカートの支払いが企業のSDGs関与に与える影響を分析。ザカートは直接効果は限定的だが、CSR/サステナビリティ委員会の存在により強く増幅されることを発見。内部ガバナンス構造がザカートのSDGsへの転換に重要であると結論。

Xiaoxian Zhao, Swann Chmil, Takashi Kanamura

本論文は、中国A株市場におけるESGスコアのリスク軽減効果を分析し、COVID-19期間を対象としたサステナビリティ・クズネッツ曲線の存在を検証する。ESGスコアが高い銘柄ほどコロナ禍での下落が抑制された可能性を示唆する。

Popoola, Muhammad Lanre, Mustafa, Moa (Prof), Ayeni, Abdulhakeem Adeyemi

本研究は、ナイジェリアの石油・ガス上場企業を対象に、コーポレートガバナンスがサステナビリティ報告と企業価値の関係に与える調整効果を検証している。サステナビリティ報告の普及が進むナイジェリアにおいて、ガバナンスの質が企業価値向上に果たす役割を実証的に分析している。

Abdul-Rafik Abdulai

本論文は、サブサハラアフリカの上場企業データを用いて、監査委員会がESG開示の信頼性と保証を高めるかを分析。監査委員会の存在が開示品質向上に寄与する傾向を示す。

O. Oluwagbade, N. Awotomilusi, Omowumi Olanike Oshatimi +2

この研究は、サブサハラアフリカの大手上場企業115社（ナイジェリア、南アフリカ、ケニア）を対象に、経済的持続可能性指標（経済付加価値、市場シェア、投入強度、調達コスト、企業規模、税務コンプライアンス）が財務業績（ROA、トービンのQ）に与える影響を分析した。結果、経済付加価値と市場シェアは正の影響を与える一方、投入強度と調達コストは弱いまたは負の効果を示し、企業規模は負の関係だった。税務コンプライアンスは市場評価に正の影響を与えた。

Vikas Garg, Neha Puri

この文献計量分析は、企業の持続可能性とグリーンファイナンスの研究動向をマッピングし、主要テーマ、影響力のある研究、今後の方向性を特定している。

Neifar Abdelkefi S.

本論文は、イスラム銀行におけるCEOの権力がオペレーショナルリスクとESG開示に与える影響を実証的に分析する。イスラム銀行特有のガバナンス構造の下で、CEOの特性がリスク管理と透明性にどのように作用するかを検討する。

Dua J.

本論文は、新興国における金融アクセシビリティとESG課題の関係を国レベルで分析する。国ごとの制度的・経済的文脈がESGパフォーマンスに与える影響を検討し、政策実践への示唆を提供する。

Khalid Mujahid Alharbi, Alan Farley, Hong (Helen) Yang

本研究は、サウジアラビアのVision 2030と2017年のコーポレートガバナンス規則（CGR）が上場企業のCSR開示（CSRD）に与えた影響を、直接効果と間接効果に分けて分析。構造方程式モデリングを用い、2014～2019年のパネルデータから、改革導入後にCSRDが有意に増加したことを示す。間接効果は限定的で、特に女性雇用などの改革が直接ターゲットとするガバナンス特性のみがCSRD向上と関連。

Jinu Kurian, Shalini Wadhwa, Jojy Abraham

本論文は、サービタイゼーション（製品からサービスへのビジネスモデル転換）がサーキュラーエコノミーやネットゼロ排出への移行にどのように貢献するかを体系的文献レビューにより分析。デジタル化やAI、Industry 5.0技術が資源効率向上や製品寿命延長を促進し、ESG・CSRの方向性と整合することを示す。今後の研究は、持続可能なサービタイゼーションの実践とビジネス成長の両立を探るべきと結論づける。

Haoren Li

本研究は、2015年から2023年までの香港上場企業データを用い、ESG開示と財務パフォーマンスの関連性を分析。ESG開示が企業の評判向上や資本コスト低減に寄与する一方、短期的なコスト負担とのトレードオフも示唆。環境・社会・ガバナンス各次元の影響の差異を比較し、実務的示唆を提供。

Nibras Anny Khabibah, G. Susilo, Herlina Manurung

インドネシアの女性主導の社会的企業2社におけるESG開示の実践を比較分析。正当性理論に基づき、ESG開示が道徳的正当性と実用的正当性を織り交ぜながら、ステークホルダーの期待と企業の目標を調整するメカニズムであることを示した。特に、関係的説明責任に着目し、柔軟でジェンダーに配慮したESG基準の必要性を提言。

Amr Moharram, Waleed M. Al‐ahdal, Shayuti Mohamed Adnan +2

本研究は、エジプト市場におけるESG開示と企業業績（ROA、トービンのQ）の関係を分析し、発生主義および実体的利益調整の調整効果を検討した。自己構築したESG指数を用いたパネルデータ分析の結果、ESG開示はROAと正の関係、トービンのQと負の関係を示した。利益調整はこれらの関係を弱めることが明らかになり、ESG情報の信頼性向上には財務報告の誠実性が重要であることが示唆された。

Mary Anuveena A, Dilsha P, Sneha Chougala +3

本研究は、ベンガルール市の公立銀行におけるESG原則の採用がサステナブルファイナンスに与える影響を、持続可能性報告書、SEBIのBRSR開示、RBI通達、CRISILのESGランキング（2019-2024年）の質的分析により評価。結果は、リスク管理の改善、包摂的な銀行業務、ガバナンス改革を通じてESG導入がサステナブルファイナンスに正の相関を示すが、開示基準の不均一性と限られた環境データが銀行間の比較可能性を制限していることを示す。

Bence Lukács, Péter Molnár, Árpád Tóth

本研究は、欧州サステナビリティ報告基準（ESRS）の分類法に基づいて、SDGsの目標をESGのピラー（環境・社会・ガバナンス）に分類する手法を提案する。これにより、企業のサステナビリティ報告とSDGsの整合性を高めることができる。