論文・プレプリント

Shintaro Fujihara, Hideki Kobara, Atsushi Imagawa +3

日本の150床地方公立病院の内視鏡部門で5か月間794件の検査を対象に、GHGプロトコルに基づき運用排出量を算定した初の国内報告。電力が最大排出源（38.8%）で、その69.3%を空調が占め、部門レベルで直接削減可能と示した。患者移動は35.3%と同等規模だが、これは医療アクセスの地理的要因を反映する。

Daniel Richards Arputharaj, Charlotte Greniez Rodríguez, Angelo Rodio +1

連合学習の計算負荷を、電力の炭素強度が低い時間帯や地域に寄せることで学習全体の炭素排出を削減するスケジューリング手法を扱う。クライアント選択と実行タイミングの最適化により、モデル性能を保ちつつ炭素コストを抑える狙い。AI基盤の脱炭素運用に関わる研究。

Yusuf Dündar

観光業で多用される「カーボンニュートラル」「ネットゼロ」「カーボンネガティブ」という主張の定義を整理し、概念的な枠組みを提示する論文。用語の混同やグリーンウォッシングのリスクを明確化し、観光セクターにおける炭素主張の厳密な使い分けを促す。実証データは限定的で、概念的整理が中心。

Mónica Quelhas Pinto Pinto, Emmanuelle Cohen-Shacham, Simone Da Graça Pinto Varandas +1

ポルトガルの都市近郊で実施されたネイチャーベースドソリューション（NbS）を、IUCN世界基準の8基準・自己評価手法で評価した研究。自治体がNbSを計画・実装する際の適合性確認と改善点を整理し、実務的な教訓を提示する。生物多様性・気候適応のガバナンス面に焦点。

Daniel Ruiz-Beamonte, Marianna Garfí

土壌劣化に対処する自然基盤ソリューション（NbS）の最新動向を、環境・社会・経済の多次元で整理したレビュー。アグロフォレストリーやバイオ炭等は炭素隔離・生物多様性・水規制に寄与するが、資金制約・政策の不整合・長期エビデンス不足が普及の障壁となる。土壌類型や適用セクターの報告不足が再現性・拡張性を制限すると指摘し、学際連携や官民連携資金、政策枠組みへの統合を提言する。

Huanyu Di, Guangzhe Zhang, Hanrui Ma +5

バイオマスを高度酸化前処理し、CO2回収性能の高い炭素系吸着材を調製する材料研究。前処理条件が吸着材の細孔構造や表面官能基を制御し、CO2捕捉能力を高める可能性を示す。CCUS技術の素材側からの貢献だが、要旨未取得のため詳細な知見は限定的。

Aref Mohamad Maksoud, Aseel Ali Hussien, Shouib Nouh Ma’bdeh

Grasshopper上でパラメトリック設計、サロゲート支援最適化、実測キャリブレーション、LCA・コスト評価を統合するCAMEワークフローを提案。ドバイの実大塩レンガパビリオンで実証し、塩空洞の平均作用温度は参照コンクリート壁より3.1℃低く、位相遅れ6.3時間を観測。スクリーニングLCAでは体化炭素が69.7%削減（±50%感度でも62.3%以上）と示した。

V. Kastro Kiran, Sushreeta Dora, Ranjitha B. Tangadagi

インドの低層住宅を対象に、パッシブ冷却手法を組み合わせたハイブリッド戦略の効果を、現在気候とCMIP6将来気候の両条件下で全ライフサイクル炭素の観点から評価した研究。ベンガルールとチェンナイという異なる気候帯の都市を比較し、建築物の脱炭素と冷却需要抑制の両立可能性を検討している。

Zenglin Liu, Yubo Wang, Pascal Yim

AI搭載無人航空システム（UAV）の進化・分類・技術階層をPRISMA準拠の系統的レビューで整理。軍事・民生の応用に加え、知的エネルギー管理や軌道最適化、環境センシングが低炭素航空に寄与する経路を検討する。複雑環境での頑健性、エッジ知能、説明可能性、サイバーセキュリティ、規制順守などの障壁と、国際標準化を含む将来方向を示す。

Dongyeop Yeom, Doyeong Ahn, Inkyu Lee

廃プラスチックのガス化による水素製造とCO2電解を組み合わせたプロセス統合を検討した研究。両技術の統合により、経済的に成立しうる低炭素水素の製造経路を提示することを狙う。廃棄物処理と水素供給、炭素利用を同時に扱う点が特徴。

Larissa Fernandes da Silva, Pedro Lucas Nogueira de Freitas, Darliane Cristina Soares de Souza +7

2007〜2025年のバイオ炭×エネルギー作物研究409件を文献計量と批判的レビューで分析。研究はバイオ炭の製造・物性評価から圃場スケールの農学的性能、熱分解炭素の残留性、LCA、GHG削減、機能性バイオ炭へと移行。土壌炭素蓄積と永続的隔離の可能性を示す一方、熱帯条件での長期検証不足や指標の非標準化を課題として指摘する。

Tho Pham, Chau Le, Shrabani Saha

1990〜2024年の70カ国パネルで、金融発展がCO₂排出を増やす一方、炭素価格が直接削減し金融拡大の悪影響を弱めることを示す。ETSは炭素税より安定的に効果を発揮し、炭素税は税率の厳格さに効果が依存する。パリ協定以降に効果が強まり、化石燃料から再エネへの移行がメカニズムとして確認された。

Alice Pizzo, Christina Annette Gravert, Jan Michael Bauer +1

大規模オンラインRCTで炭素税が消費者選択に与える影響を検証。高い税は高炭素財需要を減らすが、輸入税と比較すると、炭素税はゼロ時（告知のみ）には需要を減らす一方、実際に課税されると相対的に高炭素財需要が高まる。この差は気候関心の高い消費者に集中し、炭素税が気候意識の効果をクラウドアウトしうることを示す。

Widyaningsih Azizah, Herlan Herlan, Eka Sudarmaji

低炭素移行を主導する企業を、企業間のクラスター構造から特定する研究。どのような企業群が移行を牽引するのかを実証的に分析し、移行リーダー像の把握を試みる。要旨未取得のため手法の詳細は不明だが、企業の移行行動とネットワーク分析に関心を持つ読者に有用。

Tatsuyoshi Saijo

将来世代の視点を疑似体験するFuture Design（FD）手法を用い、化学イノベーション分野の専門家24名が2050年脱炭素社会を討議した6時間ワークショップを報告する。AI支援による対話分析と人手コーディングの照合から、将来可能性（futurability）と超越可能性（transcendability）の2能力を評価した。全6グループで超越可能性はPresent Designより高く、将来可能性の差はより小さかった。

Mohamed Esham

スリランカが経済回復と環境持続性の両立を目指す中で、グリーン経済への移行とグリーンジョブ創出の意義を論じる概説的論文。低炭素・資源効率型経済がエネルギー不安、生態系ストレス、気候脆弱性への対応策となり得ると主張する。持続可能な開発戦略として環境課題と経済成長を結びつける枠組みを提示する。

UT Austin, Connor Colombe

政府計画者とCO2排出企業のStackelbergゲームを用い、CCUS補助金水準が排出量・企業利益・社会厚生に与える影響を分析。企業のCCUS投資を誘導することが最適となる条件と、CCUS導入によりかえって排出が増え得る条件を解析的に導出する。さらに投資コストの不確実性を不完備情報ゲームとして組み込み、最適補助金と排出への影響を検討し、火力発電所のケースに適用して政策提言を行う。

Ted Gleason

2024年ACCTSは初の法的拘束力ある化石燃料補助金禁止を含むが、例外規定が多い。本論文は国際投資法（公正衡平待遇、間接収用、内国民待遇、最恵国待遇）との法的緊張とISDSリスクを分析。4加盟国は投資協定網が限られリスクは小さいが、広範な改革はISDS訴訟を増やす可能性がある。規制権の明記や旧世代条約の近代化を含むロードマップを提案。

Mohammad Yusuf, Mohd Arham Khan, Zaid Abdulhamid Alhulaybi Albin Zaid +2

再生可能エネルギーからグリーン水素を製造する技術経路、環境影響、今後の課題を概観した総説。水素が脱炭素化に果たす役割と、電解・変換プロセスの持続可能性を整理する。実装上の障壁と将来研究方向を示す。

László Seres, Péter Tamás

欧州の脱炭素政策において電動貨物輸送の普及は優先課題だが、充電インフラ・系統容量・貨物特有の電力需要が制約となっている。本研究は2020〜2025年の文献レビューを通じ、既存研究が経路最適化やインフラ整備に偏り、エネルギーコミュニティと電動貨物のシステム連携が未解明であることを示す。交換式大容量蓄電池と分散型充電インフラに基づく概念モデルを提案し、輸送流とエネルギー流の協調による再エネ活用と経済・ネットワーク性能の向上を論じる。