論文・プレプリント

Hamzeh Al Amosh, Saleh F. A. Khatib

本研究は、2016年から2022年までの欧州10カ国の726社のヘルスケア企業を対象に、COVID-19パンデミックがサステナビリティ開示とESGスコアに与える影響を分析。GRIガイドラインに準拠する企業はパンデミック下でも開示スコアが向上し、ESGスコアへの影響も限定的である一方、非準拠企業では開示スコアが低下し、ESGスコアにも悪影響が見られた。標準化された報告フレームワークの重要性を示唆する。

E.S. Sina, D. Vennila

インド銀行のサステナビリティ報告（BRSR）を質的内容分析で調査。TCFD完全準拠は28%のみ、Scope3開示も不十分。大規模銀行ほどESG統合が進むが、国際基準との整合性向上が課題。

Bence Lukács, Robert C. Rickards, Péter Molnár +2

本論文は、中央東欧（CEE）地域の自動車、建設、エネルギー産業におけるESG報告の現状を評価する。60社の2021年サステナビリティ報告書をPythonベースのテキストマイニングで分析し、ESRSに沿ったカスタム辞書を用いて開示内容の差異を明らかにした。気候変動と生物多様性に関する定性的開示にばらつきがあり、透明性と一貫性の向上が必要と結論づけている。

PRIYANKA SINGH, ASHISH PATEL

本論文は、インドのNifty50企業におけるESG報告の現状を調査。グローバル基準への準拠状況や課題を分析し、ESG統合の程度が企業行動に与える影響を考察。インド企業のサステナビリティ開示の実態を明らかにする。

Ari Warokka, Jong Kyun Woo, Aina Zatil Aqmar

本研究は、ASEAN5カ国の非金融企業を対象に、ESG開示（サステナビリティ報告）と財務パフォーマンスの関係、および資本構造における群集行動の影響を分析。PLS-SEMと多群分析を用いた結果、サステナビリティ報告はROAとトービンのQを向上させるが、純利益率には有意な影響を与えないことが判明。また、群集行動がサステナビリティ報告とパフォーマンスの関係を調整し、リーダー企業ほど透明性の恩恵を受けることが示された。

null Mrs. Apoorva Danesh Muttur, null A. N. Tamragundi

本稿はESGの概念と進化を概観し、各国の開示規制を比較、CSRとの違いを整理する。持続可能性規制の枠組みを参照し、企業のESG開示導入の機会と課題、ステークホルダーへの影響を分析する。

Hamzeh Al Amosh

本研究は、会計報告の複雑性がESG開示の質に与える影響を、米国企業5,146社年のデータを用いて分析。複雑な財務報告構造を持つ企業ほど、環境および全体的なESG開示が低下することを発見。エージェンシー理論と情報操作理論の観点から、複雑性が情報非対称性を高め、経営者の裁量的な開示操作を可能にすると説明。

Yahaya, Onipe Adabenege

本研究は、ナイジェリアの上場企業143社を対象に、機関投資家および外国人所有がESG開示に与える影響を分析。パネル回帰分析の結果、両方の所有タイプがESG開示の水準と正の関係にあることが示された。所有構造が新興市場でのサステナビリティ報告を促進する可能性を示唆。

Imran Khan, Anup Kumar Saha, Md. Anisul Islam Sajib +1

本研究は、バングラデシュのダッカ証券取引所上場企業を対象に、ESG開示とコーポレートガバナンスの関係を分析。GRI基準に基づくESG開示指数を構築し、取締役会の規模や外国人取締役の存在、監査委員会がESG実践を促進する一方、頻繁な取締役会開催は開示に負の影響を与えることを発見。規制強化が開示を改善したが、全体的な開示企業割合は限定的。

Yaxin Zheng

デジタル時代において、企業はESG情報開示の質向上を求められているが、従来の管理会計では動的なESGデータ統合が困難である。本研究は、IoT、ブロックチェーン、AIなどのデジタル技術を活用した管理会計の統合経路を分析し、「データ駆動型開示エコシステム」が開示の完全性、正確性、適時性を向上させることを示す。

Xingyu Chen

本論文は、ESG開示の量と質を区別し、企業のテールリスクへの影響を分析。中国A株上場企業4044社のデータを用い、機械学習でESG開示を定量化、極値理論でテールリスクを推定。結果、開示の量と質の両方がテールリスクを有意に低減し、汚染産業、財務制約の高い企業、小規模企業で効果が大きい。経路として、ESG関連インシデントの減少、情報非対称性の緩和、ステークホルダー関係の強化を特定。

Socoliuc, Mihaela Ionela, Ionescu, Bogdan-Ştefan, Guinea, Flavius Andrei +3

ブカレスト証券取引所上場企業67社を対象に、ESG開示スコアと財務パフォーマンスの関係を分析。ESG開示の向上はEPSの改善につながるが、市場価値への有意な影響は見られなかった。投資家は持続可能性を統合した企業を将来のリスクに備えたものと認識し、資金をシフトさせる傾向がある。

Ling‐Jing Kao, Chih‐Chou Chiu, Tai‐Hsi Wu +1

本研究は、ESG報告とSDGsの連携が企業業績に与える影響を、静的・象徴的な解釈を超えて戦略的・制度的・能力構築プロセスとして捉える統合的フレームワークを開発。台湾の上場ICT企業205社を対象に、BERTopicとLSTMモデルを用いてESG開示の意味内容と時間的ダイナミクスを分析。水資源管理、炭素排出削減、デジタルトランスフォーメーションなどのESGトピックが企業収益と有意に正の関連を示し、開示の深さとテーマの関連性が重要であること…

Glen Hutchings

本研究は、サステナビリティ報告書に埋め込まれた簡易なESGスコア（ナッジ）が個人投資家の投資判断に与える影響を実験で検証した。ESGナッジは、持続可能性属性の高い企業への投資を有意に増加させる一方、複雑なテキスト開示では同様の効果は見られなかった。開示形式が情報の活用に重要であり、標準化されたESGナッジが実務上有用であることを示唆する。

Dianwicaksih Arieftiara, Shinta Widyastuti, Masripah Masripah +2

本研究は、インドネシアとマレーシアの新興市場において、大株主の所有構造がESG報告、税回避、企業価値に与える影響を分析。2012～2023年の非金融企業データを用いた回帰分析の結果、インドネシアでは大株主がESG報告に負の影響、税回避に正の影響を与える一方、マレーシアでは有意な影響は見られなかった。また、ESG報告に対する大株主の監視が税回避と企業価値に影響することが示された。

Siti Nor Adawiah Hussin, Nik Zam Nik Wan, Azilawati Abdullah Abd Aziz +2

本概念論文は、マレーシア上場企業におけるESG開示の主要な決定要因を分析する。ステークホルダー理論、正当性理論、制度理論を用いて、企業レベルの要因、取締役会特性、内部統制、データガバナンスが開示レベルに影響を与えることを示す。今後の実証研究の必要性を強調。

Ummar Faruk Saeed, Ishmael Wiredu

本研究は、ラテンアメリカ・カリブ海地域の製造業企業を対象に、CEOの特性（外国経験、報酬、兼任、教育、権力）がESG開示に与える影響を分析。企業評判と持続可能なイノベーションが調整効果を持つことを発見。動的GMMと分位点回帰を用いて、ESG開示の高い企業ほどCEO特性の影響が強いことを示した。

null Annisa Nur Fitria, null Mariana Mariana

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー・鉱業企業37社を対象に、ESG開示の程度とROAで測定した企業業績との関係を分析。2021～2023年のデータを用いた重回帰分析の結果、環境・社会開示は業績と有意な関連を示したが、ガバナンス開示は有意でなかった。GRI基準に基づくESG報告の実質強化と、より包括的な測定指標の採用を提言している。

Sheren Susanto, Nicholas Lai Wijaya, Ivan Bryan Hotasi Samosir +1

本研究は、2014年から2022年にNASDAQに上場する米国企業を対象に、ESG開示とGHGスコープ1排出量が市場リターン（EPS）に与える影響を分析。ESG開示はEPSと正の関係、スコープ1排出量は負の関係を示し、ESG報告の改善と排出削減が財務パフォーマンス向上に寄与する可能性を示唆。ただし、因果関係のさらなる検証が必要。

Devinta Aulia Damayanti, Ulil Hartono

インドネシア上場企業21社を対象に、GHG排出削減とESG開示がROAに与える影響を分析。GHG削減と環境開示は有意な効果を示さなかったが、社会・ガバナンス・総合ESG開示は財務パフォーマンスに正の影響を与えることを発見。包括的なESG報告がステークホルダーの信頼向上に寄与することを示唆。