論文・プレプリント

Juan Segurola

本レビューは、光硬化性原料がCO2由来であるという主張には、カーボネート基の存在やプロセス中のCO2使用ではなく、継続的な来歴連鎖が必要であると指摘する。CO2の環状カーボネートへの化学固定、光硬化性ウレタン化学、炭素会計という3つの文献を分離し、CO2から重合性前駆体、そして光重合ネットワークに至る検証済みの連鎖が未確立であることを示す。ER-411は、CO2由来を材料クラスの確立された特性ではなく、限定されるべき主張として扱い、最小…

Prabhavathi N, Surya Krishna. G K, Dasari Gopal +2

本レビューはインドの土壌炭素研究の現状を整理し、土壌有機炭素・粒状有機炭素・鉱物結合炭素などの動態と、保全農業・有機物施用・アグロフォレストリー等の管理効果を評価する。分光法・リモートセンシング・機械学習・MRVの進展を概観し、長期データ不足や深層土壌炭素の不確実性を課題として指摘。長期実験とデジタル土壌炭素マッピングを統合する「Soil Carbon Futures in India」ロードマップを提案する。

R. ; https://orcid.org/0000-0002-3345-9083 Prütz, Q. Rodriguez Mendez, R. Brecha +6

本コメントは、二酸化炭素除去（CDR）をめぐる学術的ナラティブを整理し、緩和の必要性とする立場と、緩和野心や持続可能性へのリスクとする立場の前提を検証する。両者が整合可能かを問い、今後の研究と政策の焦点をどこに置くべきかを論じる。CDRの位置づけをめぐる政策論争の論点を明確化する貢献。

Febriana Louw, Vito Apriyanto

インドネシア証券取引所の非金融企業857社・年（2021–2024年）を対象に、炭素リスク（売上高比排出強度）と財務レジリエンス（Altman Zスコア）の関係をパネル回帰で検証。炭素リスクは財務レジリエンスと有意に負の関連（β=-0.0365, p=0.0492）を示し、収益性・レバレッジも有意。強制開示が未整備な新興国では、炭素エクスポージャーが移行コスト・資金調達・ガバナンス・正当性の各経路を通じて財務脆弱性に転換することを理論統…

Jörgen Larsson

本コメンタリーは、食品消費への気候課税で炭素除去を財源化するMobergらの提案について、公的受容性の観点から論じる。負の側面として家計負担増と低所得層への逆進性を指摘し、支持を弱めうるとする。一方、財源を一般会計外の専用基金に充当する設計や、支払いと炭素除去の明確な結びつきが受容性を高めうると評価する。EU新ETSとの関係や基金の使途の広がりも議論する。

甘四洋, Yujie Huang, Ningyun Hong +8

カーボンドットを前駆体ビルディングブロックに用い、非整合積層により欠陥豊富で閉細孔を多く含むハードカーボン負極をボトムアップ合成した研究。最適化負極は365.0 mAh g−1の容量と85.06%の初回クーロン効率を達成。「細孔壁欠陥媒介ナトリウムクラスター核生成」機構を提唱し、欠陥と閉細孔、吸着と細孔充填の時空間ギャップを橋渡しする。次世代ナトリウムイオン電池負極設計に寄与する。

Nils Eingrüber, Daniela Zimmermann, Wolfgang Korres +2

3D微気候モデリングを用い、都市の暑熱ストレス緩和に向けた技術的対策と自然基盤型ソリューション（緑化等）の効果をシナリオ別に評価した研究。適応策の設計・都市計画への示唆を与える。

Gnaoui Imane, M. Nusrate Aziz

モロッコの自主的炭素市場の運用開始発表（2024年9月24日）に対するカサブランカ証券取引所上場8社の株価反応をイベントスタディで検証。イベント日AARは-0.238%、[-4;+5]のCARは1.00%でいずれも統計的に非有意であり、市場は当該発表を価値関連情報と見なさなかった。炭素市場が初期段階にあることを示唆する。

Zhaoming Li, Mingtao Yang, Zhikai Wang +3

リグニン由来の階層多孔質炭素にMgを修飾し、水酸基を導入することでCO2吸着性能を高める材料設計を提案。細孔構造・水酸基・MgOの三者が協調してCO2を捕捉する機構を示す。バイオマス由来の固体吸着材によるCCUSの要素技術として、炭素回収コスト低減に寄与しうる。

Lei Wang, Zongyue Tang, Ruxing Gao +6

石炭火力発電所に炭素回収とPower-to-Liquid/Gas（PTL/PTG）を組み合わせ、回収CO2を合成原油やSNGに転換する統合システムを提案。二段階スケジューリングモデルで経済性と低炭素性を最適化し、600MWe発電所で日次利益48万ドル超、固定運用比12.59%改善を達成。電力・製品価格変動の影響も分析し、CCSとの比較も行った。

Md Razaul Karim, Hong Je Cho

バイオマス熱分解を利用し、ナノ多孔質の金属酸化物-炭素ハイブリッド吸着材を合成する材料工学研究。CO2回収（CCUS）向けの吸着材設計を扱う。抄録がなく、性能・コスト・実装可能性の詳細は不明。

Shen Guo

石炭火力に燃焼後CO2回収（アミン吸収）を統合した超臨界発電プラントの動的モデルを構築し、回収プラントの動特性、排ガス流量推定、蒸気抽気による発電出力への影響を解析した。平均エンタルピー法によるアミン水溶液の物性推算や、再生反応熱を賄う蒸気量のリアルタイム推定アルゴリズムを開発。改良コールミルモデルとOPCオンライン制御により排ガス流量推定精度を高め、出力ペナルティを補償する制御戦略を提案した。

Yue Wang

本博士研究は、石炭ガス化複合発電（IGCC）の各サブモジュール（ガス化炉、水性ガスシフト反応器、酸ガス除去、ガスタービン、HRSG等）をモデル化・接続し、プロセス全体をシミュレーションしたものである。さらに、活性炭を用いた圧力スイング吸着（PSA）型CO2回収プロセスをIGCCに統合し、9ステップ8塔サイクルで80.89%のCO2回収率と87.33%のN2回収率を達成、効率損失は10.96%と予測した。N2をH2の代替として用いた限界も…

Badreddine Ayadi, Pooya Ghodratallah, Mustafa Abdullah +7

太陽熱支援バイオマスガス化とリン酸形燃料電池（PAFC）を組み合わせた低炭素ポリジェネレーションシステムを提案。多段カスケードKalinaサイクルによるエクセルギー回収、パレートフロンティアによる多目的最適化、モンテカルロ法による不確実性評価を統合している。系統的な熱力学的・経済的設計手法を示す研究。

Baoquan Liu, Xianwei Liu, Shao-Qian Zhang +2

本論文は、セメント生産プロセスと炭素回収発電・Power-to-Gas・熱電併給等を統合した産業パーク型仮想発電所（VPP）の低炭素最適運用モデルを提案する。溶媒貯蔵タンクやキルン排ガス貯蔵などの領域横断的柔軟性機構を導入し、MILPとして求解した。ケーススタディでは、全柔軟性シナリオがペナルティ込み目的関数を33.90%削減し、再エネ棄電を98.87%、日次純炭素排出を23.16%削減した。

Mehrdad Aleagha

バイオガス発電にCCSを統合し、ネットネガティブ排出の可能性をLCAで評価。アミン吸収法は寄生負荷が大きくGWPが77%増加する一方、膜分離法は-2.60×10⁻³ kg CO₂-eq./kWhのネットネガティブを達成。ただし膜寿命短縮やCO₂輸送距離26km超で正味排出に転じ、運用条件への強い依存性を示す。

Marina Topouzi, Hannah Budnitz, Emilie Vrain +3

英国の3,800世帯を3波にわたり追跡し、ヒートポンプ・太陽光・蓄電池・EVなど複数の低炭素技術の導入が単独ではなく段階的・経路依存的に進むことを示した。導入は高所得・持家・戸建てに偏り、賃貸世帯では家主と借主のインセンティブ分裂が普及を妨げる。太陽光が入口となり蓄電池・EVへ進む「太陽光–蓄電池」経路が顕著で、政策は単一技術ではなく複合経路とタイミングの整合を重視すべきと提言する。

Yael Parag, aviva shemesh

高密度都市の集合住宅内に共有車を設置する新たなモビリティモデルを、イスラエルの住民500人調査と3つのフォーカスグループで検証。二台目自家用車の代替意欲は高いが、駐車不足・近隣関係・建物ガバナンス・サービス信頼性など微細な地理条件に強く左右される。駐車規制・住宅統治・モビリティサービスを統合した場所基盤型政策設計の必要性を示す。

Gonçalo Pacheco, Miguel A.A. Mendes, Pedro Jorge Coelho

NH3/H2混合燃料を用いた二段RQL燃焼器の実験研究。一段目は燃料過濃、二段目は希薄条件で運転し、二段目上流への水素注入がアンモニア燃焼率を向上させる。水素注入はアンモニアスリップを低減するが、NOxは基準値を超えて増加するトレードオフが確認された。約100〜300Wの運転窓でアンモニアスリップ10〜20ppmが得られる。

Utkarsh Patel, Chen Chris Gong, Clara Bachorz +9

本論文は、REMIND統合評価モデルを用い、インドの高成長軌道（2025-2050年に年6.2%成長）に整合する純ゼロ経路（NZ2070）を提示する。排出量は2035年頃にピーク（4.2GtCO2/年）を迎え、再生可能電力の大規模拡大と石炭火力の段階的削減、電化、グリーン水素・バイオマスが脱炭素の鍵となる。2070年までに暗黙的炭素価格429ドル/tCO2が必要で、追加投資はGDPの年1.4%（約1750億ドル/年）と試算。インドの20…