論文・プレプリント

Mikkel Bennedsen, Eric T. Hillebrand, Morten Ørregaard Nielsen

全球炭素プロジェクトの4つの年次時系列（大気中CO2濃度、人為的CO2排出、陸域・海洋吸収）を多変量共統合システムとして分析。階数3の共統合を確認し、人為的排出が唯一の確率的トレンドであることを特定。物理的関係を組み込んだ誤差修正モデルが棄却されず、SSPシナリオに基づく予測が既存の気候科学と整合することを示した。

Junzhuo Liu, Lina Gong, O. Oenema +1

中国の375研究を統合し、直接秸秆還元（DSR）の土壌有機炭素・収量・純炭素便益（NCB）への長期影響を評価。SOCと収量の増加は頭打ちとなり、全国規模のNCBはGHG排出により最終的に負に転じる。最適トレードオフ閾値は地域で1.4〜5.5年、水田地域では1.6〜3.5年の期限が必要と示す。

Ghassen El Montasser, Hichem Saidi, Simplice A. Asongu

本論文はMENA諸国を対象に1993〜2022年のパネルデータを用い、農業付加価値と経済多様化・気候変動・再生可能エネルギーの関係をCS-ARDSLモデルで分析した。経済多様化は短期的に農業付加価値を押し上げ、気候変動は長期的に負の影響を与える一方、再生可能エネルギーは短期・長期ともに農業生産性を高めることが示された。再エネ導入と経済多様化、気候適応策の組み合わせが持続可能な農業発展に寄与すると結論づけている。

Wendu Kebede Gemeda

本論文は、アグロフォレストリーと人工林が森林保全および気候変動緩和に果たす役割を、既存文献・報告書・政策文書の包括的レビューにより検討したものである。アグロフォレストリーは農地の樹木被覆を高め、生物多様性・土壌肥沃度を改善し炭素を隔離する。人工林は造林・再造林を通じて木材を供給し天然林への伐採圧を軽減し炭素貯留を増やす。両者を統合した持続的管理が生態系レジリエンスと気候目標達成に寄与すると結論づける。

Ou Y.

メタン・亜酸化窒素・Fガスなどの非CO2温室効果ガスが、全球温暖化の抑制において果たす役割を扱う研究。抄録がなく詳細は不明だが、CO2のみに焦点を当てた脱炭素経路では不十分であり、非CO2ガスの削減が気温目標達成の鍵となる点を示唆する内容とみられる。

Pryor S.W.

南アフリカのサトウキビ生産を対象に、農業慣行の違いがエネルギー消費量と温室効果ガス排出量にどう影響するかを評価した研究。作物生産段階の排出インベントリやLCA的手法に関わる内容とみられ、農業サプライチェーンの脱炭素を検討する基礎資料となる。抄録がなく、具体的な手法・数値・結論は本文確認が必要。

Caviglia M.

41カ国を対象に、揮発性麻酔薬（デスフルラン、セボフルラン等）由来の温室効果ガス排出量を2013～2023年の11年間にわたり推計した研究。麻酔ガスは強力な温暖化係数を持ちながら、これまで国家排出インベントリで十分に把握されてこなかった。国別・経年での排出動向を明らかにすることで、医療部門の脱炭素における未計上排出源の規模を示す。

Sarbassov Y.

アスタナ国際空港を対象に、都市固形廃棄物管理に伴う温室効果ガス排出を評価したケーススタディ。空港という特定施設の廃棄物由来GHGを定量化し、廃棄物処理の脱炭素化余地を示す。要旨が入手できないため詳細な手法・結果は不明。

Xie Y.

中国の主要穀物生産地域を対象に、農業経済の質とエネルギー消費が温室効果ガス排出にどう影響するかを実証的に分析した研究。農業部門の排出削減と経済発展の両立を探る視点を提供する。要旨が入手できないため、手法や推計結果の詳細は不明。

Kai Cheng, Ang Chen, Yu Ren +13

中国の人工林を対象に、UAVと衛星LiDAR、樹木密度マップ、複数のバイオマスデータセットを組み合わせ、林分密度と地上部バイオマスの関係を分析した。バイオマスは密度に対して山型の応答を示し、密度を地域環境に適合させれば土地拡張なしに約8.84Pgのバイオマス増加が可能と推計。将来気候下では最適密度が地理的に移動するため、適応的管理の必要性を指摘する。

Rogelio Omar Corona-Núñez, Rosa Isela Jasso-Flores, Francisco E. Ramas Arauz +3

メキシコシティ都市圏で992世帯調査と100m解像度の機械学習モデルを用い、食料・住居・交通の一人当たり炭素フットプリントを空間的に推計した。平均10.1tCO2eqに達し、周辺自治体では15t超。食料が6割超を占め、排出は個人の選択ではなく住居形態やインフラ格差といった構造的要因に駆動されることを示す。空間的に標的化した都市ガバナンスの必要性を訴える。

Sadagat E. Ahmadova, Jeyhun Mahmudov, Rahibə ƏBDÜLHƏSƏNOVA +2

79カ国・1995〜2022年のパネルデータを用い、一人当たりCO2排出と所得不平等の関係を検証。国内・所得条件付きで排出が高いほど不平等が低いという相関を確認し、豊かな国でより強い。ただしその特徴は炭素含有量ではなく化石エネルギー利用の規模に由来し、排出はエネルギー・資本集約的生産の指標と読める。緩和策が炭素集約セクターを縮小させるため、移行には分配リスクが伴うと論じる。

Elysse Prussing, Jenni Doust, Frances Guy +1

豪州地方の周産期サービスで、助産師グループ診療（MGP）と標準的医療主導ケアの炭素排出量を後ろ向きに比較した。MGP群は1件あたり平均52.87 kgCO₂eと、標準ケアの99.51 kgCO₂eの約半分であった。介入の少ない継続的助産ケアが低炭素な周産期戦略となり得ることを示唆する。

Haixuan Geng, Ling Xie, Yu Jiang +3

中国南部カルスト地域を対象に、2000〜2025年の土地利用データを用いて炭素貯留量の変動とその駆動要因を分析した研究。PLUSとInVESTモデルを結合し、2030年・2035年の3つの土地利用シナリオをシミュレーション。急傾斜地保護シナリオでは自然発展シナリオ比で炭素貯留が大幅に増加し、石漠化対策と低炭素土地利用の両立可能性を示す。

Sophia Aparecida Morro Chamilete, Matheus Deniz, A. L. M. Novo +4

ブラジルの熱帯酪農システムを対象に、IPCCとLEAPガイドラインに沿ってGHG排出と除去を農場単位で統合評価した。高生産体系（HPS）は規模・生産効率が高く排出原単位が低い一方、中生産体系（MPS）は土壌炭素隔離や樹木バイオマスによる除去原単位が高い。両者は排出削減と除去強化という補完的経路で低炭素酪農に寄与する。

Jia-Wei Yu, Zu-Heng Cheng, De-Xing An +3

中国の2000〜2021年の土地利用変化に伴う炭素排出・吸収を、衛星NPPデータと社会経済統計から推計した研究。建設用地の拡大で排出は235%増、森林吸収は16.6%増。GPRモデルで2028年ピーク・2060年以前のカーボンニュートラルを予測し、地域間格差と脱カップリングの段階的変化を示した。

Xuechen Yang, Xiaojing Hu

本論文は、微生物が関与する炭素（微生物炭素）が土壌炭素隔離において果たす役割を検討する。全球の陸域炭素循環は農業生態系管理と密接に関連しており、微生物バイオマスや代謝産物が土壌有機炭素の安定化に寄与する仕組みを論じる。土壌炭素貯留を通じた気候緩和策の科学的基盤を提供する内容である。

Fei Chen, Shuo Zhang, Jiajun Chen +2

中国塩城沿岸湿地で侵略種S. alternifloraの大規模除去が植生再編とブルーカーボン貯留に与える影響を、Landsat/Sentinel観測・ランダムフォレスト・LSTM–LCM・InVESTモデルで評価。除去後の2024年管理層では炭素貯留が0.712から0.564 Tg Cへ減少し、20.8%の短期的損失（91.4%がバイオマス由来）を確認。在来植生の迅速な回復の重要性を示す。

Naima Iram, Kiah Eng Lim, Muhammad Ariq Khalingga +4

シンガポールの熱帯潮間帯海草藻場6地点で土壌有機炭素と温室効果ガスフラックスを測定。0–25cmの炭素蓄積は平均27.5 Mg C ha⁻¹だが地点内変動が大きく、地形設定では説明できなかった。CO₂フラックスは水温と負の相関、炭素蓄積と負の相関を示し、空間的に明示的なサンプリングとモデル化の必要性を強調する。

Haslinda Mohamad Hamran, Khamarrul Azahari Razak, Hsiao‐Wen Wang +8

マレーシア・ペナン島を対象に、5〜100年確率の複数降雨シナリオで水理モデリングを実施し、洪水傾向を評価した。バイオスウェル、浸透井、既存サッカー場を活用した貯留施設からなる分散型NbSレトロフィット枠組みを住民参加型で設計。100年確率で浸水範囲を96.2%削減、ピーク流量を11〜23%低減する効果を示した。