論文・プレプリント

Jeļena Pubule, Egita Kapleite, Veronika Liberova +2

ラトビア工科大学による、農業部門の熱・電力生産に向けた低炭素エネルギー経路の比較評価研究。複数の脱炭素技術・経路を比較し、農業という分散型・季節変動の大きい需要特性に照らしてどの選択肢が有効かを検討しているとみられる。抄録が入手できないため、具体的な手法・対象国・結論は未確認。

Wei Chen, Yuxin Zhang, Yao Zhang

中国289市の2010〜2024年パネルデータを用い、デジタル化・都市開発・低炭素転換（DUL）の連携度をCRITIC-エントロピー法とLTCCDで評価。三サブシステムは改善したが発展軌跡が非同期で、連携度は不均衡から協調へ上昇、地域格差は縮小しつつ東中西間の差が主因。GeoDetectorにより多要因の相互作用が単一要因を上回り、協調発展は複合要因の相乗効果に依存することが示された。

Qianbing Zhang

TBMトンネル工事のエンボディドカーボン算定と低炭素ライニング設計を支援するオープンソースツールのデータ公開版。コンクリート原単位データベースはICE v3.0の再配布制限に対応し、最小二乗十分統計量として集約して提供される。ライセンス保持者はレコード単位データを追加可能。9カ国11ソース236件のデータを収録し、テスト79件が通過している。

Junding Yang

中国を対象に、デジタル技術とエネルギーの連携が炭素排出の不平等や地域間の空間スピルオーバーにどう影響するかを実証分析した研究。公正な低炭素移行の実現に向け、地域格差の是正と政策設計の重要性を示唆する。要旨が未取得のため手法の詳細は不明。

Li Xin, Sinuo Li, Lei Li +3

LEAP・システムダイナミクス・TRLを緩く結合したモデルで、メガシティ産業の脱炭素経路を設計。北京の事例では最適シナリオで排出量をピーク1億6180万トンから730万トンへ削減し、再生可能電力・熱・水素が削減の81.7%を担う。GDP成長率が最大の感度要因で、2050年までに2.8倍の経済成長と両立可能と示した。

Behrouz Gholamahmadi, Eva Ivits

EUは1990年以降大幅に排出を削減したが、LULUCF吸収源は並行して強化されていない。2024年のEU-27吸収源は約−231MtCO₂eで、2030年の拘束力ある−310MtCO₂e目標に対し40〜55MtCO₂eの不足がある。森林成長鈍化、伐採増、気候撹乱、バイオマス需要増が吸収を弱め、在庫の不確実性も大きい。政策が想定する安定的・拡張可能な陸域除去は生物物理的制約下で成立しにくいと指摘する。

Wenhui Shao

中国全国ETS（上海環境能源交易所）のCEA価格・出来高と上海先物取引所の商品先物11銘柄のリターンの関連を、2021年7月〜2026年8月の1,229日次観測で分析する研究の再現コード。階層的交互作用モデルとNewey–West標準誤差を用い、2025年3月のETS部門拡大前後で取引モード別の炭素価格連動性を比較する。ローリング窓・イベント時間・カットオフ感度分析も含む。

Deshinta Amalia Sholihah, Bambang Eko Afiatno

本論文はASEAN10カ国・1991〜2020年のパネルデータを用い、環境クズネッツ曲線の枠組みで経済成長・化石燃料・再生可能エネルギー・技術革新・金融発展がCO₂排出に与える影響を分析した。経済成長や化石燃料消費、技術革新、金融発展は排出を増やす一方、再生可能エネルギーは未だ化石燃料の有効な代替となっていない。しかし金融発展と化石燃料の交互作用は、移行金融が排出影響を弱める可能性を示唆する。金融を移行金融へ再方向付けし、再生可能エネル…

Hoko Energy and Projects, Siyabulela Hoko, Asithandile Mgweba

EGSISは南アフリカの小規模野菜生産者向けに開発された、太陽光駆動・AI活用型の低コスト灌漑・水管理システムである。土壌水分に応じた灌漑制御、LiFePO4バッテリー、機械学習による作物・成長段階・気象適応、Web/モバイルでのライブ監視とアラームを統合する。取得データは自動ESGレポートに変換され、資金・投資獲得に活用できる点が特徴である。

Sidhant Mohapatra

本書章は、EU企業が自主的なCSRからCSRD・CSDDDによる法的義務へ移行する過程を、法と倫理の観点から分析する。ESG報告が投資判断と長期戦略の基盤となる一方、形式遵守やグリーンウォッシュのリスクを指摘。ESGを義務から倫理的・戦略的要件へ転換する必要性を論じる。

Essam AlArbed

米国企業100社・2016〜2025年のパネルデータを用い、AI導入がESG保証品質（ESGQUAL）に与える影響と、公認会計士（CPA）専門性の調整効果を検証した。AI導入とCPA専門性はいずれも保証品質を直接高め、両者の交互作用も有意に正であった。AIは保証の主観性を低減し、その効果はCPA専門性が高いほど増大する。技術補完モデルを支持する結果である。

G. M. Lionus Leo, S. Murugapoopathi, Deepanraj Balakrishnan +1

世界の蓄エネルギー（バッテリー・蓄電）に関する政策、市場、投資動向を横断的に整理した概観論文。再生可能エネルギー大量導入に不可欠な蓄電インフラの普及を、各国政策と投資フローの観点から論じる。系統安定化と脱炭素移行を結びつける制度的・経済的論点を提示する。

Shahana Afrose Chowdhury

本論文は、2050年100%再生可能エネルギー目標と、化石燃料が85%超を占める現実との乖離を「強制的移行の罠」として理論化する。認識・手続き・分配・救済の四柱からなるエネルギー正義枠組みで監査し、全次元での制度的失敗を明示。EUのCBAMとバングラデシュの縫製業（RMG）部門のエネルギー制約の矛盾を指摘し、440万人の労働者への影響を論じる。JETPからの排除を評価し、移行の速度と衡平性に関する政策提言を行う。

Alain Soliman, Ilyes Abid, Khaled Guesmi +1

本論文は、エネルギー転移が途上国経済に与える影響をセクター別に実証分析し、予測的洞察を提示するものである。フランスのビジネススクール所属研究者による成果で、途上国における脱炭素移行の経済的含意を扱う。抄録が入手できないため、手法やデータの詳細は不明だが、エネルギー転移と開発経済の接点を論じる隣接領域の研究と位置づけられる。

Lalitkumar G. Thakur

本論文は、化石燃料由来の石油化学抽出から単回使用ポリマーの大気・海洋分解まで、プラスチックのライフサイクル全体が気候変動に与える影響を地理的観点から統合的に評価する。炭素収支図やプロセスフロー図、比較統計を用い、プラスチック生産がGHG排出を悪化させる経路と、海洋マイクロプラスチックが生物学的炭素吸収源を撹乱するメカニズムを検討する。さらに拡大生産者責任（EPR）や循環経済枠組みといった現行政策の限界を批判的に論じる。

Joshua P. Copping, Andrew Balmford, Richard B. Bradbury +4

再生農業（RA）は環境負荷低減と生産性維持の両立策として注目されるが、収量やGHG排出への効果のエビデンスはばらつきが大きい。本研究は英国の農地景観を模した土地利用シミュレーションで、収量応答の仮定次第でシステム全体の気候影響が大きく変わることを示した。収量減は土地利用変化による排出を招き、圃場単位の排出削減を上回り得る。RAの気候便益は圃場排出のみでは判断できず、生産性・土地利用変化・生産移転の不確実性を政策評価に明示的に組み込むべき…

Oluchi Ulunma Nwosu

ナイジェリアの化石燃料依存と電力不足を背景に、ETPや改訂NDCを踏まえ再エネ移行の道筋を技術・経済・制度・社会の観点から統合的に分析。太陽光・水力・バイオマス・風力は未活用で、送電網の脆弱性・資金不足・政策執行の欠如が障壁と指摘。分散型システム（太陽光自家発電、ミニグリッド、ハイブリッド）が最も費用対効果の高い電化経路と結論。政策執行、料金改革、ブレンドファイナンス、人材育成と公正な移行を条件にロードマップを提示。

Koudahenou

トーゴの都市・農村間の電化格差、輸入依存、バイオマス依存を背景に、HOMER Proを用いて5クラスターのハイブリッド構成を最適化した研究。小規模村落ではPV＋蓄電池でLCOE 0.0765 USD/kWh、工業地帯では系統連系PV＋BESSでLCOE 0.1016 USD/kWh・回収期間5.2年・IRR16.5%を達成。ディーゼル・ペナルティや規模のパラドックスなど、途上国電化の設計示唆を提示する。

Mosca, Marco, Mosca, Roberto, Miroglio, Tiziano +1

イタリアの製材所に導入予定の80kWe木質ガス化CHPから発生するバイオCO2について、温室施肥・炭酸カルシウム析出・電気炉スラグや再生コンクリート微粉の炭酸化・e-メタノールという5つの利用経路を比較するPythonモデル。年間の物質・エネルギー・炭素収支を2万回のモンテカルロ試行と複数の会計前提で評価し、6つのスクリーニング基準で経路選定を支援する。

Jurabek, Kamolov, Sokhib, Temirov, Marjona, Makhmudova

太陽熱温水式放射床暖房の試作機で、RT52パラフィンを封入した鋼製マクロカプセル管を組み込んだパネルと従来型コンクリートパネルを比較した。3日間の屋外実験で、日中はPCMパネル表面温度が平均1.2K低く抑えられ、熱流反転後3.5〜4.2時間で最大+1.5〜+1.8Kの遅延した昇温が観測された。赤外線カメラでも同様の符号反転が再現され、実太陽条件下での熱負荷シフトが確認された。