論文・プレプリント

Nan Shang, Zheng Chen, Liu Xi +3

本研究は、中国の広東・香港・マカオ大湾区（GBA）の建物部門を対象に、LCAとLEAPモデルを統合したボトムアップ型シナリオ分析を実施し、カーボンニュートラル経路を探求した。ベースライン、炭素削減、協働の3シナリオを比較し、地域全体では大きな削減可能性があるが、都市単独では2060年目標達成が困難であることを示した。地域協調の重要性を強調し、政策・技術・ガバナンスの統合的アプローチを提言している。

Zhu Guangyao, Caixia Yang, Yao Xiao +3

本研究は、広東省の電力システムを対象に、LEAP-NEMO結合モデルを用いて外生的エネルギーショック（化石燃料価格変動、再生可能エネルギー変動、需要成長）がカーボンニュートラル移行に与える影響を分析。COMシナリオでは2030年に排出ピーク、2055年にネットゼロを達成するが、再生可能エネルギー変動は累積排出量を73.7%増加させ、需要成長は2.04倍に達する。系統のレジリエンス向上には、エネルギー貯蔵、原子力、柔軟性資源、需要側管理の…

Lohansa Weerasinghe, Nadeesha Vithanage, Dinidu Rupasinghe +2

G7諸国を対象に、CO2排出の決定要因をパネル回帰と国別回帰で分析。エネルギー消費が主要因で、技術革新はパネル全体では排出削減に寄与するが国別では有意でない。都市化は米国でのみ削減効果、工業化は日本で削減効果。脱炭素にはクリーンエネルギー移行と国別のイノベーション政策が重要と示唆。

Firuz Ahamed Nahid, Pooja Sankhyayan, Abhishek Das +1

南・東南アジア4カ国（バングラデシュ、タイ、インド、インドネシア）の電力部門脱炭素化を2050〜2060年まで評価。需要側効率化と柔軟性を統合した経路は、供給側のみの経路より排出量を21〜40%削減し、雇用を7〜33%増加、資金調達需要を44〜48%削減、土地要件を約半分にする。若い石炭火力の存在や雇用の地理的集中が公正な移行の課題。

Bailey Gould

開発回廊はエネルギー転換戦略の中心だが、資本蓄積のインフラとして社会生態的関係を再編する。アフリカのロビト回廊を事例に、安価な自然の再生産を通じた資本主義的拡大を批判的に分析する。

Ueli Schilt, Pascal M. Vecsei, S Vijayananda +1

本論文は、地域規模での再生可能エネルギー統合と柔軟性を評価するためのPythonフレームワーク「District Energy Model (DEM)」を紹介する。DEMは、セクター連携型エネルギーシステムのモデリング・シミュレーション・最適化を可能にし、低い導入コストで迅速な評価を実現する。オープンな入力データとパラメータを備え、他地域への拡張も容易である。

Mudasir Sheergujree, Javid Ahmad Khan

主要アジア経済圏を対象に、人的資本と金融発展がエネルギー転換に与える影響をパネル計量手法で分析。人的資本は再生可能エネルギー消費を強く促進する一方、金融発展は非再生可能エネルギー消費を主に押し上げ、金融システムが炭素集約部門に偏っていることを示唆。教育・グリーンスキル投資とグリーンファイナンス拡大の必要性を提言。

INTI KRISHNATULASI, Dr. G.A. RATHY

本論文は、再生可能エネルギーや電気自動車向けの高利得DC-DCコンバータとして注目されるLuoコンバータの各種トポロジ（基本型、自己昇圧型、再昇圧型、超昇圧型など）を比較分析する。各方式の動作原理、電圧利得、構造複雑性、部品要件、性能、適用領域を整理し、利点と限界を明示する。さらに、制御戦略や再生可能エネルギー応用の最近の進展を概説し、今後の研究課題と次世代コンバータ開発の方向性を示す。

Popp, Alexander, Humpenöder, Florian, Angelkorte, Gerd +47

本論文は、CMIP7シナリオ生成のための初の複数統合評価モデル（IAM）による土地利用・AFOLU排出の将来評価を提供する。弱い政策シナリオは気候・食料・生物多様性に失敗し、野心的な緩和は土地部門を炭素吸収源に変えるが、需要側変革が供給側バイオエネルギーより優れた結果をもたらす。地域間で緩和負担の不均衡が生じ、公平性が重要となる。

Nazir T, Mustafa B, Albarbar A +2

本論文は、太陽光や水力などの再生可能エネルギー源とバッテリー貯蔵を統合したネットワーク化マイクログリッドの多層階層的エネルギー管理手法を提案する。パキスタンの3つの村のマイクログリッドを事例に、季節変動や負荷推定を考慮し、系統連系モードやマイクログリッド間電力共有などのシナリオでシミュレーションを実施。提案手法は主系統への依存を低減し、エネルギー効率と負荷バランスを向上させることを示した。

Grekos D

本研究は、EUの規制枠組みが港湾における代替燃料インフラ投資に与える影響を、ピレウス港の事例を通じて分析。FuelEU Maritime、AFIR、EU ETS、TEN-Tの相互作用が投資を形成し、IMO交渉の不確実性も重要と指摘。統合的規制アーキテクチャの必要性を提唱。

Schirren, Lukas, Müller, Leander, Al Khourdajie, Alaa +3

エネルギー集約型産業の脱炭素化の困難さは、排出量の特性ではなく、プロセス・企業・セクターの3レベルで相互に強化し合うボトルネックに依存する経路の特性であると論じる。既存の最適化モデルは企業の多様性や需要の内生化を欠き、企業レベルの分析が不足している。共有学習効果を捉えるモデルや、各ボトルネックに適したモデルを対応付ける枠組みを提案し、「ハード・トゥ・アベイト」から「ハード・トゥ・トランジション」への転換を提唱する。

Helen Ganal, Sarah Becker, Sascha Holzhauer +4

本論文は、建物ストックの変革をエージェントベースでモデル化するAgentHomeIDを提案。所有者の異質性（持家、民間大家、機関投資家）と意思決定を明示的に扱い、ドイツの国・地域・街区スケールで応用。再生可能熱要件の撤廃が最終エネルギー需要を増大させること、低所得層の投資不足、ヒートポンプ普及の空間的偏在などを示した。

R. Gettu

インド工科大学マドラス校の20年にわたる研究を基に、混和材を用いた低炭素コンクリートの性能向上と実用化への道筋を示す。フレッシュ性状、微細構造、耐久性のメカニズムを解明し、塩化物イオン抵抗性の向上と炭酸化や収縮の課題を明らかにした。強度、炭素排出量、耐久性を考慮した配合選定の手順と現場適用例を提示し、グリーンウォッシュに頼らない科学的根拠に基づくアプローチの重要性を強調する。

Guangnian Xiao, Yaqing Shu

本編集前書きは、海運業界の脱炭素化と海洋ベースのCO2除去技術に関する6つの研究を紹介する。炭素税がグリーン燃料普及を促すこと、海藻養殖が実際にはCO2除去に寄与しない可能性があることなどが示唆されている。自然解決策の実効性には厳格な検証が必要である。

Younas Khan, G Lou

本研究は、パキスタンの電力部門における石炭から太陽光への移行を、環境クズネッツ曲線と構造変化の観点から分析する。中国・パキスタン経済回廊（CPEC）の影響を考慮し、1990年から2040年までのデータを用いて、経済成長と環境負荷の関係を実証的に検証する。査読中のため、データは制限されている。

Jhansi Kapavarapu, G Papa Rao, B Krishna Rao

本研究は、複合セメントコンクリートの性能をOPC、PPC、PSCコンクリートと比較評価した。複合セメントは圧縮強度で10-15%向上し、耐久性指標も優れていた。ライフサイクル評価では、OPCコンクリートと比較して体積エネルギーと地球温暖化係数をそれぞれ10-12%と15-17%削減した。低炭素セメントの実用性を示す重要な知見を提供する。

Oskar Stefański

本研究は、EUが加盟国のエネルギー移行をどのように推進しているかを、スウェーデンを事例に質的分析で検討する。EUは法規制、資金調達、改革の正当性付与、協力の場として機能するが、スウェーデンのような先進国には不十分で、より野心的な国内政策が必要とされる。

Lena Kitzing, David Rudolph, Sophie Nyborg +6

本論文は、風力エネルギーの脱炭素移行における中心的役割を認めつつ、技術中心主義を超えた社会的課題への対応を提唱する。空間的関係、タービン設計の受容性、スマート統合、社会的受容、政策枠組みの5つの課題を挙げ、社会を障壁ではなく共創的力と捉える視点を提案する。

Jane Matthews, Peter E.D. Love, Q. Hung

エネルギー科学は学際的であるが、研究と実践の間には長年のギャップがある。本論文は、問題解決志向のデザイン科学研究（DSR）をエネルギー社会科学に導入することで、このギャップを埋める方法論的枠組みを提案する。DSRの原理と活動を解説し、エネルギーシステム介入の設計・実装・評価を通じて実践的成果と転用可能な知識を生み出す可能性を示す。エネルギー移行課題へのより効果的な対応に寄与する。