論文・プレプリント

Agne Kazyte, Rosvaldas Krušna, Alfreda Šapkauskienė

Euro Stoxx 50企業のESG開示と信用リスク（AltmanのZスコア）の関係を2005-2024年のパネルデータで分析。2年ラグで有意な正の関係が見られ、パリ協定以降その重要性が増大。データの年次更新や危機期間未考慮が限界。

Taoufik Elkemali

本研究は、サウジアラビア市場におけるESG開示とアナリストの利益予測精度の関係を分析。2021年に導入されたESGガイドラインが開示の一貫性を高め、予測精度向上に寄与したことを示す。パネルデータ分析の結果、ESG開示の増加は予測誤差を減少させ、ガイドライン導入後その効果が強まった。

M. Olanisebe, Yagana Baba, Olayinka Olaitan Abidoye

本研究は、ナイジェリアの産業用上場企業を対象に、ESG開示と企業価値の関係における取締役会のジェンダー多様性（BGD）の調整効果を検証した。その結果、環境・社会開示は企業価値に正の影響を与えるが、統治開示は有意な影響を与えないことが明らかになった。また、BGDはESG開示と企業価値の関係を正に調整し、モデルの説明力を14%向上させた。

Makhathini Lungani Rudolph, K. Aliamutu

本研究は、ヨハネスブルグ証券取引所上場企業を対象に、企業統治構造と立地がESG開示と企業業績の相関に与える影響を分析。固定効果パネル回帰を用い、金融センター所在企業ではESG開示が業績と負の相関を示す一方、非金融センターでは中立的であることを発見。強固な統治機構は金融ハブで効果的だが、不安定な制度環境では無効である。

Dhirendra Kumar Jena

ESGレポートや規制文書等にLDAとコレスポンデンス分析を適用し、ESG指標が企業の持続可能性戦略に与える影響を分析。10の主要テーマ（ガバナンス、コンプライアンス、投資家影響など）を抽出し、ESG開示とガバナンスの重要性を強調。

Dr. Vidhya.P, Deepa rekha.R, Dr. Sajitha.J

本研究は、インドNSE上場企業を対象に、ESG戦略報告とCSRパフォーマンスの関係を実証分析。2019～2024年のデータを用いて、ESG開示がROA、ROE、時価総額成長に及ぼす影響を相関・回帰・分散分析で検証した。

Shita Debby Fardeliah, J. Susyanti, M. Bastomi

本研究は、インドネシアLQ45指数構成企業を対象に、ESG開示とROAが株式リターンに与える影響を分析。PLS-SEM分析の結果、ESG開示とROAは共に正の影響を与え、特にROAの影響が支配的であった。企業規模はROAとリターンの関係を強化するが、ESG開示の影響に対する調整効果は見られなかった。

A. Alabi, Mubaraq Sanni, Mustapha Abdulrasaq

本研究は、ナイジェリア上場企業94社の2016〜2022年のデータを用い、サステナビリティ開示が持続可能なビジネス成長に与える影響をPCSE、FGLS、量子回帰で分析。環境・社会・経済開示はいずれも成長に正の影響を与え、特に高成長企業で効果が顕著。規制当局に対し包括的な開示推奨。

P. Thapa, Bipasha Chaudhary, S. Acharya +2

インドNIFTY50企業の341の年次報告書を分析し、CSRパフォーマンスが高い企業ほど開示の読みやすさが高いことを発見。しかし、BRSR（事業責任・持続可能性報告書）枠組みの導入後は、その関係が弱まるという負の調整効果が見られた。社会的側面が特に読みやすさに正の影響を与える。

M. Altin, Mawih Kareem Al Ani, Khaled Hussainey +1

本研究は、英国の177社（2014-2023年）のパネルデータを用いて、持続可能性支出とESGパフォーマンスの関係を分析し、財務報告品質（価値関連性と利益平滑化）の調整効果を検証した。環境支出、環境投資、研究開発支出はESGパフォーマンスに正の影響を与え、この効果は財務報告品質によって強化されることを明らかにした。

Suman Bidaralli, Bharagvi Pandurangi

本研究は、伝統的な監査法人がESG保証業務に進出する際の機会と課題を定量的サーベイで調査。インドのHubballi-Dharwad地域の18社のビジネスクライアントと10社の公認会計士事務所からデータを収集。クライアントの83.3%が非財務監査を求める意向を示す一方、90%の監査事務所がESGに関する正式な研修を受けていないことが判明。20のサービス領域を特定し、規制の不透明さと人材育成の必要性を指摘。

Lin Oktris, Afzal Izzaz Zahari, Suharmadi Suharmadi +2

本研究は、インドネシア上場企業101社の2020～2022年のパネルデータを用いて、環境・社会開示の質が財務パフォーマンスに与える影響を分析。環境開示の質はROAを有意に向上させるが、社会開示の効果は見られなかった。平均開示水準は低く、象徴的報告や投資タイムラグが原因と考察される。

F. Johora, M. Hossain

本研究は、バングラデシュにおいてサステナビリティ会計実務、サステナビリティ監査・保証、ESG開示品質が将来の報告基準に与える影響を調査した。162人の専門家へのアンケート調査に基づき、これら3要素が将来の報告基準の開発に有意な正の影響を与えることを明らかにした。政策立案者や企業への実践的示唆を提供している。

Fadekemi Ajasa-Adeoye, I. Osamor, Omoregbee Godwin +3

本研究は、ナイジェリアの石油・ガスおよび工業製品セクターの上場企業を対象に、ESG開示が株価収益率（PER）に与える影響を調査。パネルデータ回帰分析の結果、環境・社会・ガバナンス開示はPERに有意な正の効果を持ち、持続可能性報告が投資家にとって価値関連性があることを示した。

Pathompong Kookkaew, Neungruthai Petcharat, Pitan Sanpakdee +1

本研究は、タイの非金融上場企業609社年のパネルデータを用い、ESG報告の質が負債調達コストの低減と投資効率の向上に寄与するかを検証した。分析の結果、高品質なESG報告は負債コストの低下と正の関連があり、負債コストが低い企業ほど投資効率が改善されることが示された。過剰投資・過少投資の抑制効果も確認された。

M. Shygun, K. Bezverkhyi

本研究は、サステナビリティ報告がCSRの効果的なツールであることを理論的に分析。企業報告の分類基準を拡張し、財務・非財務指標、報告基準、開示領域、非財務開示の種類を整理した。

Yana A. Kochetova, Alexander Usanov

本研究は、企業のコーポレートガバナンスの質がグリーンファイナンスへのアクセスに与える影響を分析する。透明性、説明責任、取締役会の効率性、ESG慣行の統合などの要素が、環境・社会的目標に焦点を当てた投資家の信頼構築に果たす役割を検討する。また、正式なコンプライアンスと投資家の現実的な期待との乖離の問題を指摘し、高いガバナンス水準がグリーン資本の獲得に重要であると結論付けている。

Edosa Getachew Taera, Maria Fekete Farkas, Zoltán Bujdosó +1

本研究はエチオピアの保険業界において、CSRがESG実践を通じて持続可能な金融成果に与える影響を分析。CSRは直接・間接的に正の効果を持つが、ESG導入が制度的課題を増大させ、最終的に成果を阻害する競合的媒介効果が確認された。理論的にはステークホルダー理論、正当性理論、制度理論を統合し、実務的にはESG開示基準の整備と制度摩擦の低減の重要性を示唆する。

U. Andrusiv, Olena Stoliarenko, H. Kupalova +3

本論文は、ウクライナ企業のサステナブルファイナンスにおけるESG要因の影響を分析。株式市場の現状調査から、ESG戦略を公表する企業は取引量の5％未満、グリーンボンド発行は社債全体の0.3％に留まるなど、世界との格差が明らかになった。主な障壁として、規制枠組みの不備、情報非対称性、市場流動性の低さなどが特定され、情報分析コンポーネントは最低評価（3.2/10点）だった。50社の調査では68％がESG統合が長期的価値にプラスと回答し、エネル…

Dejan Glavas, Ftiti Zied

本特集号は、サステナブルファイナンスの実効性に関する4つの論文を紹介する。グリーンボンドの環境改善効果、気候規制の企業行動への影響、ESGスコアのバイアス、ESG論争への市場反応を検証する。