論文・プレプリント

Yingtao Lu

本論文はESG開示が新興市場企業のサプライチェーン強靭性を高める仕組みを、ステークホルダー理論・情報非対称性理論・動的能力理論から概念的に整理する。デジタル能力と制度環境を調整条件とし、開示が信頼構築・情報非対称性の低減・リスク識別を通じて強靭性に寄与すると論じる。実証データはなく、検証可能な命題を提示する理論的貢献である。

Michael Hitch, George Barakos, Jiajie Li +1

鉱山廃棄物から重要鉱物を回収する二次資源活用を、循環経済とESGガバナンスの観点から論じる研究。エネルギー転換に不可欠な重要鉱物の安定供給と、採掘・精錬に伴う環境社会リスクの管理を結びつける枠組みを提示する。抄録未取得のため詳細な実証結果は不明。

Ni Luh Putu Dita Silviani, Eka Ardhani Sisdyani

インドネシアのESGQ-KEHATI指数採用33社・132社年データを用い、コーポレート・ガバナンスと資産回転率がサステナビリティ報告の質に与える影響を、財務余力（FCF/売上高）の調整効果とともに検証した。独立取締役比率・監査委員会・総資産回転率は報告品質を有意に高め、経営者持株比率は効果なし。財務余力は直接的に品質を高め、独立取締役・監査委員会の効果を強めるが、持株比率・回転率との関係は調整しない。調整済R²は0.514から0.53…

Khadiza Khatun Tumpa, M. Daud Ahmed, Md Amanullah

バングラデシュ上場銀行の2019〜2025年公開報告書をPOLS法で分析し、監査委員会の規模・独立性・ジェンダー多様性（ACGD）が監査品質と正に関連することを示した。ブートストラップ検証により、ESG開示がACGDと監査品質の関係を媒介する唯一の経路であることを発見。政策当局にはジェンダー多様なガバナンスと標準化されたESG報告の推進を提言する。

Muhammad Maulana Fikri, Islahuddin Islahuddin, Fifi Yusmita

インドネシア証券取引所上場の国有企業34社・170社年を対象に、ESG開示と政治的コネクションが財務リスク（Altman Zスコア）に与える影響をPLS-SEMで分析。ESG開示は財務リスクに有意な効果を示さず、政治的コネクションは正かつ有意に関連した。会計情報システム（ERP導入）の調整効果も確認されず、国有企業のガバナンス強化の必要性を示唆する。

Seo Y. Choi, SangWhi Lee

韓国上場企業を対象に、ESGスコアが何を反映しているのかを開示・リスク・機関投資家所有の観点から実証的に検証した研究。ESG評価の決定要因を分解し、スコアが企業の実質的なサステナビリティ実態をどこまで捉えているかを問う。ESG格付けの信頼性や投資判断への示唆が期待される。

Mas Sitti Handini Supit, Hendriyana, Iman Harjono

インドネシア証券取引所の消費財非循環セクター20社（2021〜2025年）を対象に、知的資本とESG開示が企業価値に与える影響を検証。知的資本は企業価値に有意な正の効果を持つ一方、ESG開示単独では有意な効果は見られなかった。両者の同時効果は有意で、内部能力と外部のサステナビリティ透明性の整合が持続的価値創造に重要と示唆する。

Yunxin Feng

中国のデュアルカーボン目標を背景に、2020〜2026年の中国語・英語主要誌を対象として企業カーボンパフォーマンスの規定要因を整理したレビュー。外部制度政策・市場ステークホルダー・内部ガバナンス戦略の三次元フレームで分析し、カーボンパフォーマンスを結果志向型とプロセス統合型に分類する。デジタル化・グリーンイノベーション・経営者認知が規制圧力下で有効な改善手段となり得るが、測定基準の不統一や上場企業偏重が課題だと指摘する。

Omowunmi Jumoke Ogunleye, Akingbade Abdulbasit Abiola, Ismaila Aderemi Bello

ナイジェリア上場金融機関31社の2020〜2024年パネルデータを用い、ESG開示が企業パフォーマンス（ROA）と競争優位性（財務コスト）に与える影響を固定・変量効果モデルで検証。環境・ガバナンス開示は有意な影響を示さなかったが、社会開示は財務コストと有意な負の関係にあり、資金調達コスト低減を通じて競争優位性を高める可能性を示唆。企業年齢やレバレッジもパフォーマンスに有意に影響した。

Aditya Sri Yanto, Agung Dharmawan Buchdadi, Etty Gurendrawati

インドネシア証券取引所の非金融上場企業（2017-2024年）のパネルデータを用い、ESG開示が企業価値（Tobin's Q）に与える影響をCEO在任期間の調整効果とともに検証した。固定効果モデルの結果、ESG開示は企業価値に有意な負の影響を与え、CEO在任期間は直接・調整効果とも有意ではなかった。ESG実装が短期的にはコストとして作用する可能性を示唆し、新興国における企業のESG戦略と投資家の意思決定に含意を与える。

Vannesa Novita Sari, Agrianti Komalasari, Ratna Septiyanti

インドネシア証券取引所上場の銀行27社を対象に、2022〜2024年のESG開示（GRI 2021）とERM開示（COSO ERM）が財務パフォーマンスに与える影響をパネルデータ回帰で検証。ESG開示は短期的に収益性へ負の有意な影響を持つ一方、ERM開示は業務効率と損失抑制を通じて正の有意な影響を与えることを示した。ESGの財務便益はより長期の視点が必要だと結論づける。

Natalia A. Melnik

企業診断から地域・企業の意思決定へと至る移行を形式化した組織的・経済的メカニズムを提案する研究。持続可能性を1.00〜3.00のスコアで診断し、同一地域の対照的な4企業の2023〜2025年データで検証した。同一持続可能性ゾーン内でも制約構造が大きく異なること、労働力不足や長期資金調達難などの地域制約には地域政策との補完が必要なことを示す。

Agung Budi Sulistiyo, Novi Wulandari Widiyanti, Imamatin Listya Putri +1

主流ESGが人間中心・手段的であると批判し、シャリーア企業理論（SET）とマカシード・アル・シャリーアを統合したイスラム・サステナブルファイナンス（ISF）枠組みを概念的に提示する論文。説明責任をアッラー・人間・自然への責任として再定義し、グリーン・スクークやワクフ投資、サステナビリティ報告が形式的準拠を超え実質的な社会・環境付加価値を生む道筋を示す。マカシード志向指標をサステナブルファイナンス評価に組み込む政策提言も行う。

Natasya Febriyola, Ira Grania Mustika, Angga Permadi

インドネシア証券取引所のESG指数「IDXESGL」採用企業64件（2022-2025年）を対象に、サステナビリティレポート開示・機関投資家所有・企業規模が企業価値に与える影響をSPSSで検証した研究。開示と機関所有は企業価値に有意な影響を与えず、投資家は利益重視で評価する傾向が示された。一方、企業規模は企業価値に正の影響を持ち、大規模企業ほど市場評価が高いことが確認された。

Ferry Aditia, Endah Kurniawati, Kukuh Harianto

インドネシアの国営銀行BTNの2023〜2025年サステナビリティレポートを対象に、GRI 401（雇用）の開示内容を質的コンテンツ分析と経年比較で検証した研究。採用・離職・福利厚生・育児休暇・復職定着率の記載を比較し、開示の深さが選択的に進んだことを示す。2025年には男女別復職定着率（98.9%／98.8%）が初めて記載されたが、コホート定義の明確化と福利厚生開示の不完全さが課題として残る。

Zhao D.

企業のESG開示が同業他社の開示行動に影響される「ピア効果」を分析した研究。開示のドライバーと持続可能なコーポレートガバナンスへの含意を検討する。要旨未取得のため手法・実証範囲の詳細は未確認。

Shalhoob H.

会計およびイスラム金融の文脈から、ESG開示と企業の財務パフォーマンスの関係をサーベイ的に検証した研究。開示の質と財務成果の連関、イスラム金融特有の倫理・宗教規範がESG開示の枠組みに与える影響を整理する。要旨が未取得のため詳細な手法・結論は限定的にしか評価できない。

Fayad A.A.S.

サウジ証券市場の上場企業を対象に、監査委員会の委員長の属性（専門性・独立性・在任期間など）がESG開示の水準に与える影響を検証した実証研究。コーポレートガバナンス構造がサステナビリティ情報開示を規定する経路を、新興市場の文脈で示す。要旨が未取得のため、具体的な手法・結果は原典での確認が必要。

Ali N.B.M.

サウジ上場企業を対象に、ESG開示の充実度が収益性に与える影響を検証した実証研究。サウジ・ビジョン2030の政策文脈を踏まえ、新興国市場における開示と財務パフォーマンスの関係を分析する。ESG開示の経済的意義を投資家・規制対応の観点から示す。

Song J.

企業のESG開示が「新質生産性」に与える影響を、企業評判を媒介メカニズムとして検証した実証研究とみられる。ESG開示が評判形成を通じて生産性向上に寄与する経路を分析する内容で、開示の経済的価値を示す。要旨が未取得のため詳細な手法・結果は不明。