論文・プレプリント

Behl A.

インドのエネルギー企業を対象に、ESGスコアと企業価値の相互関係をクロスラグ・パネル分析で検証した実証研究。両者の因果の向きと時間的ラグを明らかにし、ESG評価が企業価値に与える影響を検討する。新興国エネルギーセクターにおけるESGと財務パフォーマンスの関係を示す点に意義がある。

Fu M.

ESG活動が株式の流動性に与える影響を検証した実証研究とみられる。抄録がなく詳細は不明だが、ESG評価が投資家の取引行動や市場流動性を通じて資本コストに波及する経路を示唆する可能性がある。日本企業のESG開示と投資家対応を考える上で示唆を持つ領域である。

Umar Ibrahim S.

ナイジェリア上場企業を対象に、ESG開示と市場パフォーマンス（企業価値・株価等）の関係をシステムGMMによる動学パネル分析で検証した研究。ESG開示が市場評価に与える影響を新興国コンテキストで定量化し、開示の経済的帰結に関する実証知見をアフリカ市場から提供する。

Rath C.

ESGのうち社会（S）軸の評価がCEO報酬にどう反映されるかを、CEO個人と取締役会の特性を交えて分析した実証研究とみられる。抄録がなく詳細は不明だが、ESG指標を経営者インセンティブ設計に組み込む動きを扱う点で、報酬ガバナンスとサステナビリティ評価の接点を示す。日本企業の役員報酬へのESG連動を考える上でも示唆を持つ。

Qian Sun, Jinxiao Wang, Xinrong Li +2

本論文は、石油・ガス企業が経済的利益と事業正当性の緊張をESG開示でどう調整するかを理論と事例で分析する。高品質な開示は「情報伝達—信頼構築—価値転換」の循環で両者を動的に両立させ得る。国際大手は「戦略的リーダーシップ」型、中国企業は「コンプライアンス主導」型の開示特性を示し、中国企業には開示志向の高度化・定量化・ガバナンス組込みが求められると論じる。

Muhammad Khahfy Afrilla, Fia Dialysa Sulaksana

インドネシア証券取引所上場の石炭サブセクター企業34社から10社（50観測）を抽出し、グリーン会計・ESG開示・収益性が企業価値に与える影響を重回帰分析で検証した。グリーン会計のみが企業価値に正の有意な影響を示し、ESG開示と収益性は有意でなかった。モデルの説明力は14.9%にとどまり、投資家はESG開示よりもグリーン会計実務を評価する傾向が示唆された。

Dwi Ananta Femi Saputri, Syaiful Bahri, Nurdiana Fitri Isnaini

インドネシア証券取引所の食品飲料企業23社・115観測を対象に、収益性・流動性が企業価値に与える影響とESG開示の調整効果を検証。収益性は企業価値に正の影響を与える一方、流動性は影響せず、ESG開示はいずれの関係も調整しなかった。投資家は新興国食品セクターではESG開示よりも利益創出力を重視する傾向が示唆される。

Satya Prakash Mani, Shashank Bansal

集中所有構造がESG開示に与える影響を、企業ライフサイクルと市場競争という二つの調整要因に注目して分析した実証研究。所有構造と開示の関係が企業の成熟段階や競争環境によってどう変わるかを検証する。要旨が入手できないため詳細な手法・結果は不明だが、コーポレートガバナンスとESG開示の接点を扱う点で示唆に富む。

Talal Fawzi Alruwaili

サウジ証券取引所上場の高汚染産業73社・292社年データ（2022–2025年）を用い、ESG開示が実質的盈余管理（REM）を抑制することを示した。ESG開示と監査品質の交互作用は有意でなく、非財務情報の保証義務が未整備な新興国市場では両者が補完的に機能しないことを示唆する。

Kozłowski W.

ポーランドで事業を展開する企業を対象に、ESGを戦略的経営ツールとして活用する実態を分析した実証研究。抄録がなく詳細は不明だが、ESGを単なる報告義務ではなく経営戦略に統合する視点を扱う。中東欧という新興市場の企業行動を捉える点に独自性がある。

Shu-Yu, Che-Chiang, Chester Wai-Jen Lin, Hsu, Liu

台湾の金融持株会社13社を対象に2016〜2025年のデータでESGパフォーマンスと企業価値（Tobin's Q）の関係を検証。総合ESGスコアは企業価値と正の関連を示し、個別次元ではSocial（社会）が最も頑健に有意であった。ESGを多次元構成概念として評価すべきと結論づける。

P. Pinheiro, José Luís Silva

LSEGのESGデータ（2007〜2024年、上場企業2435社）を用い、企業のサステナビリティ履歴を再構成し、水準・変化・曲率から6つの発展経路（能力先導型、急変型、低基盤加速型、回復型、後発型、漸進型）を識別した。経路所属はガバナンス・報告・保証・資源などの組織基盤と関連し、同時点のESGスコアや年効果を超えて将来のサステナビリティ変動を説明する。同水準のESGスコアでも組織的履歴が異なることを示し、投資家・取締役会・規制当局・評価…

Bagas Kurniawan, Hermanto Siregar, Tony Irawan +1

東アジア・ASEAN8市場の841社（2017–2023年）と856社（2010–2023年）を二方向固定効果モデルで分析。クラスタリング階層を考慮した頑健な推論では、ESGスコア水準とレバレッジの関係はゼロと区別できず、開示義務化も条件付けしない。示唆的なのは2017–2023年の調整速度の側面のみで、結論は推論手法に大きく依存する。

Zanna Hamajalo

ナイジェリア上場石油・ガス企業10社を対象に、2014〜2023年の10年間でESG・経済的サステナビリティ報告が企業業績（ROA）に与える影響をパネル回帰で分析。環境・社会・ガバナンス開示はROAと弱い正の関係を示し、経済的開示は正の関係が確認された。サステナビリティ開示が投資家行動に影響し、開示企業は投資家を引き付けやすいと結論づけている。

Vivi Kirana Effendi, Iis Nurasiah, Risma Desiyani

インドネシア証券取引所上場の製造業を対象に、2020〜2025年のESG開示と流動性が企業価値に与える影響をパネル分析で検証。ESG開示は企業価値に正の有意な影響を持つ一方、流動性は有意な効果を示さなかった。調整済みR²は36.25%で、ESG透明性の向上が企業価値評価に重要であることを示唆する。

Allice Eduarda Paixão Costa, Raimundo Lima Filho, José Alberto Gonçalves De Moura +1

2019年ブルマジーニョ鉱山ダム決壊がブラジル最大手鉱業2社の社会環境開示と会計認識に与えた影響を分析。事故前は持続可能性ナラティブと環境負債の会計認識（CPC 25）に乖離があったが、事故後はCVMの規制強化と社会的監視により両者が収斂。開示量の増加だけでは経済実態の忠実な表現にはならず、ナラティブと強制開示の一致が必要と結論。

Michael Ofosu Antwi

PRISMA 2020に基づき2013〜2025年の査読文献を体系的にレビューし、取締役会の実効性や監査委員会、ERM、内部統制が開示の信頼性・意思決定有用性と関連することを示す。開示対象は財務リスクからESG・気候・サイバー・AIへ拡大し、国際サステナビリティ基準の進展が比較可能で重要性ある情報を要請していると指摘。証拠は先進国に偏り、ガーナ等の新興国研究が乏しいとして、統合ガバナンス–開示–レジリエンス枠組みと研究課題を提示する。

Yuli Soesetio, Linda Shine Sekar Ningrum

本研究は、実質的な環境行動（エコイノベーション）と象徴的な持続可能性報告（ESG開示）が企業業績に与える影響を区別して検証した。高環境リスク企業236社・1,158観測値を用いたHDFE推定の結果、エコイノベーションは業績を有意に向上させる一方、ESG開示は有意な効果を示さなかった。また企業規模はエコイノベーションと業績の関係を負に調整する。政策当局には、特に小規模企業への財務的インセンティブ強化が示唆される。

Saiful Anwar, Dian Agustia, Wiwiek Dianawati

アジア太平洋・欧州・中東アフリカの非金融企業1781社・13,107件の観測値を用い、ESGパフォーマンスと現金保有の関係を検証。任意開示下ではESGは現金保有を増やすが、強制開示下では小規模企業で負に転じ、大企業では正のまま。規制圧力がESGと流動性の関係を根本的に変え、企業規模がコンプライアンス費用の吸収力を左右することを示す。

Nayla Zahiya Syifa, Yusnaini Yusnaini

ESG格付の乖離が企業の透明性・開示慣行に与える影響を、2022〜2026年の国際論文20本の体系的レビューで検討。格付機関の評価手法・指標・重み付け・データ源の違いが乖離を生み、情報の混乱と投資家判断への影響を招く一方、企業に開示強化・透明性向上・説明責任の拡充を促すことが示された。開示品質・サステナビリティデータへのアクセス・ガバナンス強化が乖離縮小の鍵とされる。